著者
白井 淳資 松村 栄治 萩原 信子
出版者
公益社団法人 日本獣医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.233-239, 2008-03-20 (Released:2011-06-17)
参考文献数
21
被引用文献数
1

超微細高密度オゾン水を用いて, エンベロープを有する4種類のウイルスおよび口蹄疫ウイルス (FMDV) と豚水胞病ウイルス (SVDV) に対する殺ウイルス効果を調べた. 本オゾン水は完全な効果を示すために最低100ml (4mg/l) を要したが, 混合直後に殺ウイルス効果を示した. エンベロープを有するウイルスおよびFMDVに対しては1mg/lのオゾン濃度で効果を示したが, SVDVに対しては3mg/lを要し, 有機物を混入した材料ではさらに1mg/l高い濃度4mg/lが必要であった. 生成後室温に開栓状態で放置したオゾン水はエンベロープを有するウイルスおよびFMDVに対し生成60分後でも効果を示したが, SVDVには効果が減弱した. このように本オゾン水は低濃度で即効性があるので, ウイルスの消毒に有効に利用できると思われる.
著者
原 信子 越智 寿美江 柴山 卓夫 多田 敦彦
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.166-170, 2009

<p>肺容量減少術を行って7年が経過する慢性閉塞性肺疾患患者に対し,在宅における運動状況の聞き取り調査を行った.内容は歩行,買い物,下肢筋力トレーニング等であり7年間変化がなかったが,歩行数は当初1日に2万歩程度であったものが,術後3年目から1万歩程度に,7年目には7500歩程度と減少していた.運動の継続には公園での歩行,屋外での趣味,友人との外出,時間的余裕などの要因が有利に働いていたことがうかがわれた.</p>
著者
森田 重充 横山 洋 大島 幹雄 小野沢 康弘 萩原 信子
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集 2012年秋の大会
巻号頁・発行日
pp.730, 2012 (Released:2013-07-03)

セシウムを様々な構造物から剥離・溶解させる薬剤として,酸化力が極めて強いオゾンに着目した。しかし,一般的なオゾン水には生成後すぐに脱気,分解してしまう。そこで,本研究ではオゾンを水クラスタの間に高密度に分散させた超微細気泡含有高濃度オゾン水を生成して除染に使用した。このオゾン水は,濃度が数十ppmと高く,貯留できるという特異な性質を持つ。したがって,オゾンが有する強力な酸化力により,様々な対象物とセシウムとの結合を切断し,剥離・溶出させることが可能である。本技術は,以下に示すとおり除染技術として具備すべき優れた特徴を有する。①    森林など原位置で処理できる②    高圧洗浄で除染できないコンクリートやアスファルトも除染できる③    作業が単純で簡単に除染できる④    散水するだけなのでスループットが高い⑤    低圧で散水することから構造物を壊す可能性が低いなお,本研究は内閣府除染技術実証試験事業の助成を受けて実施した。
著者
福原 信子 竹辺 千恵美 野中 歩 藤村 良子 平野 洋子 武田 康男
出版者
一般財団法人 日本小児歯科学会
雑誌
小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)
巻号頁・発行日
vol.35, no.5, pp.880-885, 1997-12-25 (Released:2013-01-18)
参考文献数
2

本研究は,北九州市内の障害児(者)施設のうち,就学前のMR通園の3施設,292名を対象に行った健診内容から,早期口腔衛生指導と地域歯科健診の効果,健診後の歯科受診勧告の動向について検討したものである。以下の結果を得た。1.齲歯率の減少,シーラント処置者率の増加およびf歯率の増加傾向が認められた。2.初健診時に関してみると,0歳からの早期指導を受けた「療育群」が,開業医,病院歯科等を受診した「その他群」や「未受診群」に較べ齲歯率が低く,f歯率,シーラント処置者率が高かった。3.健診回数が増すに従い,平均齲歯率の減少,平均歯率,平均シーラント処置者率の増加傾向が認められた。4.初健診時の歯垢重症度,歯肉炎重症度は「療育群」が「その他群」,「未受診群」に較べ良好であり,また健診回数の増加に従い両重症度とも軽減が認められた。5.健診後に歯科受診不要とされた者の割合は年次とともに増加した。6.勧告後の歯科処置の内容は,「療育群」では「その他群」の医療機関に較べて歯磨き指導や予防処置に重点が置かれていた。以上の結果は,北九州市における施設職員を含む地域の歯科健診システムの有効性を示すものと考えられる。