著者

前田 伸也 吉田 勇一 窪田 秀明 桶谷 寛

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.25, 2007 (Released:2008-02-01)

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【はじめに】 脚延長術後の理学療法は、相対的に短縮する軟部組織の柔軟性維持を目的とした可動域訓練を行なうが、下腿延長例の足関節背屈よりも大腿延長例の膝関節屈曲の可動域改善が乏しい様に思われる。そこで下腿延長と大腿延長の下肢可動域と骨延長量を調査し、これらを比較したので報告する。【対象】 軟骨無形成症で低身長を呈し、脚延長術を実施した下腿延長例7名14肢、大腿延長例5名10肢のうち、調査可能であったそれぞれ6名12肢、4名8肢を対象とした。手術時平均年齢は下腿延長例で14歳3ヶ月、大腿延長例で17歳3ヶ月であった。なお、全例でorthofix創外固定器を使用した。【方法】 下腿延長例では膝伸展位での足関節背屈角度(DKE)、大腿延長例では膝関節屈曲角度(KF)をそれぞれ術前と延長後1ヶ月、その後1ヶ月毎に延長後7ヶ月まで調査し、各調査時の左右平均角度を求め、それぞれで術前との比較を実施した。骨延長量は、それぞれの平均延長量を求め比較した。【結果】 DKE、KFそれぞれにおいて分散分析を実施し、DKEは、術前と延長後1ヶ月、術前と延長後7ヶ月は有意差がなかったが、延長後2~6ヶ月までの5ヶ月間は術前と比較して可動域が減少した。(P<0.05)。KFでは延長後1~7ヶ月までの7ヶ月間は、術前と比較して可動域が減少した(P<0.05)。骨延長量は、下腿で平均74.7mm、大腿で平均66.9mmであり下腿が大きい結果となった。【考察】 結果より、DKEよりもKFの可動域改善が低いことが示唆された。理由として、下腿延長例は、斜面台での起立訓練や歩行時において、下腿三頭筋の持続したストレッチ効果が得られやすく、早期の可動域改善が可能ではないかと推察された。一方大腿延長例では、下腿よりも歩行時のストレッチ効果が得られず、また大腿部の筋自体も筋張力が大きいため、可動域改善が得られにくい。その他として、平岡らは、大腿延長はピン刺入により腸脛靭帯のスライドが不十分なために膝関節屈曲制限が起きると述べている。以上により大腿延長例では、軟部組織の柔軟性を獲得しにくいことが推察された。また骨延長量も大腿延長例が小さく、延長量を決定する因子として軟部組織の柔軟性が必要であるということが確認できた。これらを踏まえ、大腿延長例の理学療法は、術前に大腿四頭筋のストレッチを実施し、可動域制限を最小限に留めることが必要ではないかと考える。今後も症例数を増やしていき、更に検討したい。【結語】 下腿延長と大腿延長において、骨延長量と下肢可動域を比較した。結果、大腿延長例ではKFの改善が低く、骨延長量も小さい。大腿延長例に関して、術前に大腿四頭筋のストレッチを実施する必要があると考える。

著者

吉田 勇

出版者

THE JAPAN ASSOCIATION OF LEGAL PHILOSOPHY

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1985, pp.26-41, 1986

著者

吉田 勇斗 吉川 徹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.587-588, 2009-07-20

著者

池田 靖史 吉田 勇次郎 廣瀬 通孝

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.121, no.1547, pp.52-53, 2006-05-20

著者

吉田 勇

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1985, pp.26-41, 1986-10-20 (Released:2009-02-12)

参考文献数

15

著者

吉田 勇

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1979, pp.155-172, 1980-10-30 (Released:2008-11-17)

参考文献数

19

著者

吉田 勇

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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1 平成の町村合併は各町村の入会権の調整にどのような影響を与えたかを検証するために、一の宮町・阿蘇町・波野村が合併した阿蘇市誕生のケースと、合併協議が行われながらも合併に至らなかった小国町・南小国町のケースを比較しながら調査研究した。2 阿蘇市のケースでは、一の宮町と阿蘇町では入会権をめぐる事情に違いがあった。最も大きな違いは、一の宮町には昭和の合併時に財産区が設置されていたが、阿蘇町には財産区は設置されていなかったことである。今回の合併に際しては、旧財産区はそのまま新市に引き継がれるが、新しい財産区は設置しないという方針が合意された。財産区は設置しないが、集落の入会権の使用・処分の権利関係については、実質的な変更が加えられなかった。阿蘇市は、入会原野の貸付についても分収についても、旧阿蘇町と牧野組合との旧来の配分割合をそのまま確認している。波野村の場合には、古くから草原は畑と一体的に個人分割的に利用されてきており、村有入会地がなかったために、今回の合併に向けた入会権の調整は必要ではなかった。3 小国町と南小国町のケースではこれまでの両町の入会政策に大きな違いがあった。小国町は1950年代に入会原野の払い下げ政策(近代化政策)を積極的に進め入会原野の経済的な高度利用(造林化)を目指したのに対して、南小国町は、入会地の集落による共同利用を尊重してきたことである。この政策の違いが、現在でも、南小国町の入会原野はほとんど町有地であるのに対して、小国町には共有地が多いことにうかがわれる。しかしながら、この違いは合併協議の過程では話題になったもようであるが、両町の合併協議を妨げたわけではないというのが関係者の証言であった。

著者

吉田 勇

出版者

日本法社会学会/有斐閣

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.48, pp.199-203,244, 1996-03-30 (Released:2009-01-15)

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In Japan, the frequent use of word "Sei-i" is observed in the process of negotiations and dispute resolutions. The essential core of "Sei-i" originated in the Japanese confucianism of the Tokugawa period. Since then, it has been gradually transformed into a complex of traditional, modern and contemporary types of "Sei-i". Therefore, Japanese "Sei-i" has various meanings today.Careful observation indicates that sometimes a sence of "Sei-i" gives normative influence on human relations, though it often plays only an emotional role. In that case, the word "Sei-i" is used to express a normative sense which people have in mind, especially when the injured party negotiates with the injurer for apology and compensation. And it is worth notice that both persons think highly of "Sei-i", but they often understand the same contents of it quite differently.A few scholars have already studied some aspects of "Sei-i", but they don't focus their concerns upon its normative sense. This paper deals with its normative sense in the process of negotiations and disputes between the injured party and the injurer.The main purpose of this paper is to construct theoretical model of normative contents and social functions of "Sei-i". Normative contents of "Sei-i" are classified into procedural contents and substantive ones, and both contents are constructed as a set of normative rules.This paper is the first step to the heuristic study of "Sei-i" as a sense of social norm.

著者

吉田 勇 杉森 義一 東山 伊佐夫 木村 美司 山野 佳則

出版者

Japanese Society of Chemotherapy

雑誌

日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.209-232, 2003-04-25

被引用文献数

43

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2000年に全国16施設において種々の臨床材料から分離されたグラム陰性菌19菌種属, 1,227株に対する各種抗菌薬のMICを寒天平板希釈法で測定し, 抗菌力の比較検討を行った。腸内細菌科の抗菌薬感受性は, ほとんどのβ-lactam系薬に対して, 過去のデータに比べ耐性化傾向は認めなかったが, ニューキノロン系薬 (NQs) に対する低感性株を含む耐性株の分離頻度は引き続き上昇していた。<I>Escherichia coli, Klebsiella</I> spp., <I>Proteus</I> spp.においては, ceftriaxone, ceftazidime, aztreonamあるいはcefbodoximeに対する非感性菌は, それぞれ9.8%, 4.0%, 8.3%検出された。<I>Neisseria gonorrhoeae, Branhamella catarrhalis</I>に対し, 多くの抗菌薬は良好な抗菌力を有していたが, <I>N.gonorrhoeae</I>ではNQs低感性株を含む耐性株が92%にまで達し, きわめて高い分離頻度であった。<I>Haemophilus influenzae</I>におけるβ-lactamase産生株は7%であり, 1998年より減少したが, β-lactamase-negative ampicillin耐性株 (BLNAR) の分離頻度は1992年3.3%, 1994年3.5%, 1996年15.6%, 1998年24.4%, 2000年37.0%と大きく増加していた。<I>Pseudomonas aeruginosa</I>の各抗菌薬に対する感受性は上昇しており, tobramycin, doripenem, meropenem, arbekacinは, MIC<SUB>90</SUB>で6.25μg/mL以下を示した。抗緑膿菌薬11剤に対する感受性解析の結果, 多剤耐性化は進んでおらず, すべての抗菌薬に感性の株の分離頻度が上昇していた。<I>P. aeruginosa</I>以外のブドウ糖非醗酵グラム陰性菌においても, 測定抗菌薬の抗菌力は若干上昇していた。