著者

浅井 康文 佐藤 昌太 坂脇 英志 相坂 和貴子 加藤 航平 水野 浩利 前川 邦彦 丹野 克俊 森 和久 奈良 理 高橋 功 目黒 順一

出版者

一般社団法人 日本交通科学学会

雑誌

日本交通科学学会誌 (ISSN:21883874)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.21-27, 2011 (Released:2018-03-01)

参考文献数

6

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北海道では、ドクターヘリ(3機体制)と北海道防災ヘリなどとの共存体制や、さらなる航空機医療の充実を目的に、2010年5月北海道航空医療ネットワーク研究会が設立された。本研究会では、試験事業として民間企業からの寄付によって小型ジェット機を1ヶ月間チャーターし、患者搬送、医師搬送、臓器搬送を実施したので、その結果と運航の可能性や課題等について報告する。結果は、総出動件数16件で、患者搬送9件(要請11件)、臓器搬送4件、医師搬送3件であり、事故なく安全に運航できた。また、着陸可能な北海道内の8空港で見学会を開催し、普及活動も同時に実施した。1ヶ月間の固定翼機運航の成果を踏まえて、北海道地域再生医療計画に基づき、2011年度より3年間に渡り、固定翼機(メディカルウイング)の運航が実地される。

著者

巽 博臣 升田 好樹 今泉 均 吉田 真一郎 坂脇 英志 後藤 京子 原田 敬介 信岡 隆幸 平田 公一

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.1245-1250, 2013 (Released:2013-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

2

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【目的】重症患者における早期経腸栄養開始後は便秘・下痢が問題となる。排便量から緩下剤の継続・休止や必要な処置・検査などを決定する排便コントロール基準 (以下、本基準) の効果について検討した。【対象および方法】ICUで経腸栄養を7日以上継続した53症例 (導入前群24例、導入後群29例) を対象とした。「一日排便量≥300g」を下痢、「48時間以上排便がない状態」を便秘と定義し、経腸栄養開始後1週間の排便状況を両群間でレトロスペクティブに比較検討した。【結果】一日排便量の1週間における推移は導入前後で交互作用がみられた。7日間における下痢の頻度は導入前群2.5±0.3日、導入後群2.0±0.3日と有意差はなかったが、便秘の頻度は1.5±0.3日から0.7±0.2日に、便秘または下痢の頻度は4.0±0.3日から2.6±0.3日に有意に減少した。【結語】排便量に従って薬剤投与や浣腸処置の追加を判断できる本基準の導入により、排便量および下痢・便秘の頻度が減少した。本基準の導入により適切な排便コントロールが可能となり、経腸栄養管理を有効かつ安全に実施できると考えられた。

著者

坂脇 園子 武山 佳洋 坂脇 英志 俵 敏弘 岡本 博之

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.759-770, 2020-12-28 (Released:2020-12-28)

参考文献数

9

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背景:救急救命士の生涯教育充実のため,北海道は独自に指導的救急救命士制度を平成24年に創設し,道南圏は平成26年に運用を開始した。目的:指導的救急救命士が生涯教育に及ぼした効果を検討する。方法:5年間の救急活動内容,生涯教育時間,指導時間を検討項目とし後方視的に検討した。また,アンケート調査を行い教育効果・課題を検討した。結果:指導的救急救命士は24名養成され,各消防本部に1〜6名が配置された。救急救命士による静脈路確保数,薬剤投与回数は大幅に増加した。消防本部内の指導時間は約7時間/ 年(救命士1人当たり)であり,生涯教育時間は増加傾向にあった。アンケート調査では,消防本部内研修や病院実習がより充実したという声が多かったが,課題についても明らかとなった。考察:救急活動の改善,生涯教育時間の増加や内容の充実化が示唆され,今後も本制度を指導者養成制度として活用したいと考える。