著者

笹井 佐和子 坂東 春美 大林 賢史 山上 優紀 佐伯 圭吾 城島 哲子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.262-272, 2022-04-15 (Released:2022-04-26)

参考文献数

34

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目的 障害児の在宅生活は,健康管理や医療的ケアの役割を担う母親によって支えられている。昼夜を通して行うケアによる負担や,睡眠不足,体調の限界を感じているという母親の現状が報告されている。本研究の目的は1) 障害児に対するどのようなケアが母親の睡眠や心の健康に関連しているかを明らかにすること,2) 障害児の母親の睡眠を客観的に測定し,睡眠の実態を明らかにすることである。方法 A県特別支援学校在籍の障害児の母親180人に対し,自記式質問紙調査を行い,同意を得た9人に対し,アクチグラフィーによる客観的睡眠測定を行った。障害児と母親の生活背景,主観的睡眠(ピッツバーク睡眠質問票),心の健康状態(GHQ12)について質問紙調査を行った。ロジスティック回帰分析にて,睡眠と心の健康への影響する障害児の特性を分析した。結果 対象者180人中84人(46.7%)が有効回答した。主観的睡眠不良は52人(64.2%)にみられた。主観的睡眠不良に対する,酸素療法の粗オッズ比は,20.16(95%信頼区間:1.15-353.07)であった。夜間ケアのモデル1(調整因子:母親の年齢,配偶者同居)による調整オッズ比は,6.93(2.40-20.00),モデル2(調整因子:母親の年齢,経済的余裕)では4.76(1.68-13.50)であった。 心の健康不良は34人(42.0%)にみられた。心の健康不良に対して,酸素療法の調整オッズ比(モデル1)は,11.10(2.11-57.90),モデル2では12.00(2.18-65.90)であった。夜間ケアの調整オッズ比(モデル1)は,4.54(1.45-14.2),モデル2では2.74(0.96-7.81)であった。 客観的睡眠測定の結果(個人平均),有効睡眠時間は283分から381分,中途覚醒時間は36分から123分,睡眠効率は68.6%から90.9%,睡眠潜時0分から8分であった。人工呼吸器管理やてんかん発作,発熱など児の体調の変化は,母親の中途覚醒時間の延長や睡眠効率の変動につながることが示された。結論 睡眠および心の健康と有意に関連する要因は,障害児の酸素療法と夜間ケアの有無であった。酸素療法や夜間ケアを必要とする障害児の母親への支援が重要である。

著者

岡本 玲子 岩本 里織 西田 真寿美 小出 恵子 生田 由加利 田中 美帆 野村 美千江 城島 哲子 酒井 陽子 草野 恵美子 野村(齋藤) 美紀 鈴木 るり子 岸 恵美子 寺本 千恵 村嶋 幸代

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.47-56, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

24

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【目的】本研究の目的は,東日本大震災で津波災害を受けた自治体の職員が,震災半年後に印象に残ったこととして自発的に語った遺体対応業務とそれに対する思いを質的記述的に解釈することである.【方法】対象は一自治体の職員23名であり,個別面接により被災直後からの状況と印象に残ったことについて聴取した.【結果】自治体職員として行った有事の業務に関する262のデータセットのうち遺体対応に関するものはわずか21であった.遺体対応業務には,震災後,直後からの遺体搬送,約2か月間の遺体安置所,約3か月間の埋火葬に係る業務があった.それぞれの業務に対する職員の思いは,順に,「思い出せない,どうしようもない」,「精神的にやられた,つらい」,「機能マヒによる困惑」が挙がった.【考察】避難所と物資の業務については,創意工夫や今後の展望などが具体的に語られたのに比べ,遺体対応については非常に断片的であり,話すことにためらいが見られた.遺体対応業務は通常業務とは全く異質なものであり,準備性もないまま遂行した過酷なものであった.我々は有事に起こるこのような状況について理解し,今後に備える必要がある.

著者

森田 孝夫 藤本 眞一 城島 哲子 吉川 正英 石指 宏通 赤井 靖宏 青山 美智代 白嶋 章

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.268, pp.17-22, 2009-10-30

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チーム基盤型学習(TBL)は個人学習、グループ学習、全体セッションの三つの過程からなるインタラクティブな授業方法である。「LENONシステム」((株)寺田電機製作所)はレスポンスアナライザーの一種で、クラスメンバーの意見を「face to face」で瞬時に把握できるため双方向対話型授業に有用であり、TBLにおいては全体セッションを効果的に運営するために用いられていた。今回、TBLの「グループ学習」で用いる「PCスクラッチカード」を新たに開発し「LENON」に追加したため、「LENON」はTBLのすべてのプロセスを支援できるツールとなった。「LENON」によるTBLの支援の概要について報告する。

著者

岩本 里織 岡本 玲子 小出 恵子 西田 真寿美 生田 由加利 鈴木 るり子 野村 美千江 酒井 陽子 岸 恵美子 城島 哲子 草野 恵美子 齋藤 美紀 寺本 千恵 村嶋 幸代

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.21-31, 2015

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目的:本研究は,東日本大震災により被災した自治体における職員の身体的精神的な健康に影響を与える苦悩を生じる状況を明らかにすることを目的とした.<br/>研究方法:研究参加者は,東日本大震災で甚大な津波被害を受けたA町職員30名であり,半構成質問紙による個別面接調査を行った.調査内容は,被災後の業務で印象に残っている内容や出来事などである.分析は,研究参加者の語りから,身体的精神的健康に関連している内容を抽出しカテゴリ化した.<br/>結果:研究参加者の平均年齢は40.6歳,男性17人,女性13人であった.研究参加者の語りから2つのコアカテゴリ,9つのカテゴリ,19のサブカテゴリが抽出された.<br/>結論:被災した自治体職員は,自身も被災者であり家族など親しい人々の死にも直面し,職務においては,津波による役所建物などの物的喪失や同僚の死による人的喪失が重なり,業務遂行の負担が大きく,身体的精神的健康に影響を与えていることが考えられた.震災後の早期から職員の健康面への継続的な支援が必要である.