著者

太田 聡一郎

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.129, no.11, pp.37-60, 2020 (Released:2021-11-20)

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本稿は、毒ガスの一種である催涙性ガスの戦間期日本における使用事例から、警察概念の援用が戦時国際法解釈・運用にどのような影響を与えたのか考察した。 第一次世界大戦後の国際社会では、毒ガスの戦時使用を国際条約で禁止しようと改めて試みられる一方で、治安維持やデモ制圧など催涙性ガスの警察使用がアメリカを中心に普及していった。日本陸軍はアメリカ軍人の議論の受容や一九三〇年の日本国内における催涙性ガスの警察使用への導入を通じ、催涙性ガスの警察使用を例外的に人道的と見做す発想を定着させた。 一九二五‐三四年に開催されたジュネーヴ一般軍縮準備会議・軍縮会議では、催涙性ガスの違法性や警察行為の位置づけが初めて問題化した。参加国の大多数が催涙性ガスを含む毒ガスの包括的禁止を求めたが、アメリカは催涙性ガス使用、特に警察使用の特例化を主張し、戦時使用は禁止する一方警察使用は容認するという催涙性ガスの特異な位置づけが条約案として確立していった。 軍縮会議と同時期に進行した第一次上海事変・満州事変において、日本陸軍は戦時国際法遵守の必要性と軍縮会議の議論との整合性を意識し、使用する化学兵器を煙幕に限局し対外的に声明するなど一定の配慮を行った。しかし関東軍‐陸軍中央は催涙性ガスの使用を「国内警察行為」と位置づけて法理的には問題ないと見なし、事変後満鉄警備などで実際に使用するようになる。また第一次上海事変の海軍や日中戦争の陸軍は、警察使用から戦時使用の合法性を導出することで催涙性ガス使用を正当化した。催涙性ガスの事例は、化学兵器を使いたいという陸軍内の軍事的要請と、催涙性ガスに関する国内外の法的位置づけを、事実上の戦争における「警察」概念の多義性によって合法的に結節しようとした試みだったと評価できる。

著者

太田 聡 太田 真理 Satoshi OHTA Shinri OHTA

出版者

国立国語研究所

雑誌

国立国語研究所論集 (ISSN:2186134X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.179-191, 2016-01

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連濁はもっとも広く知られた日本語の音韻現象の1つである。先行研究では,日本語の複合語は連濁の生起率の違いに基づいて,いくつかのグループに分類されることが提案されている。しかしながら先行研究では,連濁生起率の分類基準が恣意的であった点,またグループの数をあらかじめ仮定していた点に問題があった。そこで本研究では,混合正規分布モデルに基づくクラスター分析と連濁データベース(Irwin and Miyashita 2015)を用いて,日本語複合語を分類する際の最適な分類基準とクラスター数を検討した。複合名詞と複合動詞のどちらも,2つのクラスターを仮定したモデルが最適であり,クラスター同士の分類基準は,複合名詞では連濁生起率が90%,複合動詞では40%であった。これらの結果は先行研究のクラスター数や分類基準とは異なるものであった。我々の結果は,モデルに基づくクラスター分析が言語データに対する最適な分類を行う上で非常に有効であることを示すものである。Rendaku is one of the most well-known phonological phenomena in Japanese, which voices the initial obstruent of the second element of a compound. Previous studies have proposed that Japanese compound words can be classified on the basis of the frequency of rendaku (rendaku rate). However, since these studies used arbitrary criteria to determine clusters, such as 33% and 66%, as well as arbitrary numbers of clusters, it is crucial to examine the plausibility of such criteria. In this study, we examined the optimal boundary criteria as well as the optimal number of clusters using a clustering analysis based on Gaussian mixture modeling and the Rendaku Database (Irwin and Miyashita 2015). The cluster analyses clarified that the two-cluster model was optimal for classifying both compound nouns and compound verbs. The boundary values of the rendaku rate for these clusters were approximately 90% and 40% for the compound nouns and compound verbs, respectively. These results were inconsistent with the findings of previous studies. Our findings demonstrate that model-based clustering analysis is an effective method of determining optimal classification of linguistic data.

著者

太田 聡

出版者

山口大学人文学部・教育学部・経済学部・工学部・留学生センター

雑誌

英語と英米文学 (ISSN:02882396)

巻号頁・発行日

no.44, pp.1-15, 2009

著者

広田 健人 太田 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.449, pp.199-204, 2011-02-24

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WWW (World Wide Web)サービスは,多くのサーバマシンで構成したクラスタにより提供されることがある.サーバクラスタの消費電力の節減は電力コストや地球環境の点で重要である.サーバクラスタの消費電力は,与えられる負荷を測定し,必要なマシン台数を判定し,必要最小限のマシンを稼働させることによって低減できる.これを実現するためには,必要なマシン数の判定技術が必要になる.この技術は,クラスタ負荷に関する複数の指標を測定し,それらの間の関連性も考慮し,かつ仕様変更に柔軟に対応可能であることが必要である.本稿では,この条件を満たす手法として機械学習に基づく方法を提案する.機械学習の適用法を示し,省電力制御プログラムを実装し,実験により提案方法の有効性を明らかにする.

著者

太田 聡

出版者

近代英語協会

雑誌

近代英語研究 (ISSN:21864381)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.25, pp.127-133, 2009-05-01 (Released:2019-09-03)

参考文献数

6

著者

太田 聡一郎

出版者

史学会 ; 1889-

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.129, no.11, pp.1625-1648, 2020-11

著者

太田 聡一

出版者

東北福祉大学

雑誌

東北福祉大学研究紀要 = Bulletin of Tohoku Fukushi University (ISSN:13405012)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.173-181, 2020-03-19

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英語によるオーラルコミュニケーション能力を重視する昨今の英語教育の流れにあって,大学を含む教育機関における英語カリキュラムは,従来の訳読中心の授業から英会話を中心とした,学習者がより多く英語を聴き,発話を行う形式の授業へと変化している。一方で,大学等高等教育機関に在籍する障害学生の数は年々増加しており,平成28年度に施行された「障害者差別解消法」によって,障害を持つ学生の就学に際し,教育機関は合理的配慮をすることが努力義務とされた。聴覚障害のある学生にとって,オーラルコミュニケーションを中心とした英語の学習は多くの困難を伴うものであり,支援を提供する教員および各教育機関もまた,適切な支援を模索し試行錯誤を続けている。本論では聴覚障害学生がオーラルコミュニケーションを含む英語の授業に参加する際の支援について,そこに関わる複数の要素(聴覚障害学生,英語教員,音声字幕システム,ノートテーカー)を先行研究,および東北福祉大学での事例をもとに整理・検討し,将来の支援体制向上に向けた考察を行った。

著者

小島 さつき 太田 聡一 Satsuki Kojima Souichi Ohta

雑誌

宮城學院女子大學研究論文集 = Bulletin of Miyagi Gakuin Women's University (ISSN:03867501)

巻号頁・発行日

no.110, pp.47-62, 2010-06-30

著者

太田 聡

出版者

山口大学人文学部異文化交流研究施設

雑誌

異文化研究 (ISSN:18819281)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-14, 2010

著者

窪薗晴夫 太田聡著

出版者

研究社出版

巻号頁・発行日

1998

著者

小島 さつき 太田 聡一

出版者

宮城学院女子大学

雑誌

宮城學院女子大學研究論文集 (ISSN:03867501)

巻号頁・発行日

no.110, pp.47-62, 2010-06-30

著者

紫藤 一裕 太田 聡

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IA, インターネットアーキテクチャ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.275, pp.1-6, 2008-10-29

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WWW(World Wide Web)はインターネット上の重要なサービスである.WWWの問題はネットワークやWWWサーバの負荷が過大なとき応答時間が増加することである.この問題を解決するため,ネットワーク内にキャッシュサーバを配置することが行なわれている.キャッシュサーバのキャッシュ領域は有限であり,空きがなくなった場合には保持しているページオブジェクトの削除が必要になる.そのため,削除するオブジェクトを選び出すキャッシュ管理法が,キャッシュサーバの効果を左右する.従来のキャッシュ管理法は,アクセス頻度やオブジェクトサイズを基準として削除するオブジェクトを選択していたが,必ずしも応答時間の点では最適ではなかった.そこで本論文では,WWWサーバ毎の性能を,トラヒックのパッシブ測定により見積もり,その結果に基づいて削除対象のオブジェクトを選択するキャッシュ管理法を提案する.提案方法は,応答の遅いサーバが提供するオブジェクトを優先してキャッシュに記憶するので,応答時間の改善が期待できる.パッシブ測定可能なWWWサーバ負荷指標を示し,提案方法を計算機シミュレーションで評価し,従来手法と比べて応答時間が改善されることを確認した.