著者

韓 昌完 太田 麻美子 金 彦志 權 偕珍

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education (ISSN:21899185)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.29-42, 2021 (Released:2021-08-30)

参考文献数

18

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本研究の全体的な体系として、大学における学修成果指標として「Employability based on Student Learning Outcome; ESLO」を作成し、主観的・客観的側面を踏まえた評価方法を確立することを目的とする。本論では研究の全体像のうちESLOの構成概念の検討を第1の目的とし、検討した構成概念に基づき主観的評価尺度(試案)の作成及び内容的妥当性と信頼性検証までを第2の目的とした。 ESLOの概念を構成するために経済産業省が提唱する「社会人基礎力」やThe Partnership for 21st Century Learningが提唱する「21st-Century Skills」や「21st Century Learning」、ハーバード大学が提唱する「Employability Skill」などの概念を整理・検討した。その結果、ESLOの構成概念を「自己理解・自己管理能力」、「イノベーション力」、「情報・メディア・テクノロジーリテラシー」、「国際力」及び「専門力」の5領域15下位領域で構成した。ESLOの構成概念に基づいて主観的評価尺度(試案)の項目を作成し、尺度開発の専門家及び学部学生を対象に内容的妥当性の検証を行った。国公私立の3大学で122件のデータを収集し、内的整合性法を使用した信頼性検証の結果、全項目及び各領域でα> 0.700(α=0.755~0.971)となり信頼性が確認された。

著者

柴山 和弘 太田 麻美 倉田 真之介 立麻 香帆 川尻 雄大 小林 大介 磯野 寿光 長迫 信一 藤本 拓郎 野島 実 吉田 健 徳永 雄大 北 智之 田城 涼子 原口 恵子 木原 太郎 高木 淳一 島添 隆雄 田中 泰三

雑誌

日本薬学会第142年会(名古屋)

巻号頁・発行日

2022-02-01

著者

韓 昌完 太田 麻美子 金 彦志 權 偕珍

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.10, pp.29-42, 2021

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本研究の全体的な体系として、大学における学修成果指標として「Employability based on Student Learning Outcome; ESLO」を作成し、主観的・客観的側面を踏まえた評価方法を確立することを目的とする。本論では研究の全体像のうちESLOの構成概念の検討を第1の目的とし、検討した構成概念に基づき主観的評価尺度(試案)の作成及び内容的妥当性と信頼性検証までを第2の目的とした。ESLOの概念を構成するために経済産業省が提唱する「社会人基礎力」やThe Partnership for 21st Century Learningが提唱する「21st-Century Skills」や「21st Century Learning」、ハーバード大学が提唱する「Employability Skill」などの概念を整理・検討した。その結果、ESLOの構成概念を「自己理解・自己管理能力」、「イノベーション力」、「情報・メディア・テクノロジーリテラシー」、「国際力」及び「専門力」の5領域15下位領域で構成した。ESLOの構成概念に基づいて主観的評価尺度(試案)の項目を作成し、尺度開発の専門家及び学部学生を対象に内容的妥当性の検証を行った。国公私立の3大学で122件のデータを収集し、内的整合性法を使用した信頼性検証の結果、全項目及び各領域でα> 0.700(α=0.755~0.971)となり信頼性が確認された。

著者

太田 麻美子 照屋 晴奈 鳩間 千華

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.9, pp.66-79, 2020

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教育の経済効果について検討する「教育経済学」が注目されている。教育経済学は主に人的資本論に基づいており、教育を社会全体の収益を増加させる活動であるとし、スキルや知識の獲得が、長期的な利益をもたらすものであると捉える考え方である(Checchi, 2006)。現在、乳幼児教育の経済効果について検討するために、諸外国において国レベルの政策として縦断研究が進められている。乳幼児教育の成果については、既存の縦断データを基に検討する必要があるが、先行研究において教育経済学の観点から整理し課題をあきらかにした研究は見当たらず、日本においても教育経済学に関する研究は少ない現状である。本研究においては、諸外国における既存の縦断研究に関する情報を収集し分析することで、乳幼児教育における教育成果や経済的効果に関する研究の現状と今後の課題を明らかにすることを目的とし、先行研究や報告書及びホームページから得られた研究資料の分析をおこなった。

著者

太田 麻美子 小原 愛子 權 偕珍

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.8, pp.40-55, 2020

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近年、肥満は生活習慣病の危険因子として位置づけられており、医療的・教育的介入の対象となっている。介入に関しては早期からの肥満予防支援が重要であるとされ、現在では幼児期からの取り組みが有効であると認識されている(岡田, 2009)。とりわけ、ダウン症児の場合、幼少期の段階から小児肥満症とされることが多いため、より早期の肥満に関する介入が必要であるといえる。そこで本研究では、肥満治療に関する介入の現状と課題を明らかにすることを目的に、日本国内におけるダウン症児・者に対して行われた肥満予防・肥満対策に関連する介入を行った論文、症例報告及び実践報告の内容を、肥満に対する治療方法と対応分析した。結果として、ダウン症児・者を対象とした介入については、運動指導とそれに伴う運動習慣定着を目的とした心理社会的・行動療法的介入を行っている事例が多いことや、食事に関する介入が少ないことを明らかになった。加えて、生理・病理的変化による観点からより効果的な介入方法について考察を行った。

著者

太田 麻美子 小原 愛子 運天 尚美 權 偕珍

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.7, pp.16-25, 2019

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文部科学省(2019)は、2017年から次期学習指導要領に関する周知・徹底を行っており、それに伴い小・中学校においては「カリキュラム・マネジメント」の観点を取り入れた次期学習指導要領に即した教育課程の改善等が少しずつではあるが、行われてきている。 本研究では、沖縄県内の知的障害を主とする特別支援学校において、教育課程の改善を行った2017年度及び2018年度の授業を、特別支援教育成果評価尺度(Special Needs Education Assessment Tool; 以下、SNEAT) (Han, Kohara & Kohzuki, 2014)を用いて評価する。そうすることで、教育課程及び指導内容の改善が児童生徒にどのような効果を与えるのかを検討することを目的とした。

著者

太田 麻美子 金 珉智 趙 彩尹 權 偕珍

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

トータルリハビリテーションリサーチ (ISSN:21881855)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.83-94, 2019

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At present, evaluation of “adaptive behavior” is regarded as important in intellectual disability, and it is considered that it is not difficult to manage daily life by providing appropriate educational support and social support (MEXT, 2013). People are affected by the environment and their psychology changes, leading to action. If they have a disorder, in addition to the psychological aspect, the physiological and pathological aspects are also affected. Therefore, for children with intellectual disabilities, higher educational effects can be expected by providing educational support in consideration of psychological, physiological, and pathological aspects.Therefore, in this research, by defining the definition and diagnostic criteria of mental disorders and organizing psychology, physiology, and pathological factors, 1) Examine whether the contents related to psychological, physiological, pathological changes are described in the diagnostic criteria or adaptive behavior. 2) In addition, from the point of the QOL of intellectual disabilities persons and the QOL of children, it examined what kind of domain is necessary when capturing the psychological, physiological, and pathological changes of children with intellectual disabilities.

著者

權 偕珍 太田 麻美子 照屋 晴奈

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.6, pp.41-55, 2019

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社会における障害理解を促進し共生社会を実現するためには、障害を人間の多様性として捉え、多様な人材を社会で活用するというダイバーシティの観点(日本経済団体連合会, 2002)から障害理解教育を考える必要がある(權・太田, 2018)。また、障害理解は人間理解そのものであり、障害理解の社会的向上を図るために次世代を担う生徒に対する教育が不可欠である(芝田, 2013)ため、次世代の教育者である教員養成課程の学生を対象とした障害理解教育カリキュラムの開発が必要である(權・太田, 2018)。そこで、本研究では、現在カリキュラムの要素として挙げられている理念的領域と方法論的領域の内容を設定する事を目的とする。そのために、①. ダイバーシティ教育の観点に基づく障害理解教育カリキュラムに必要な理念的要素を設定する。また、②. ①で行われた結果を基に、現在日本の国立教員養成大学で行われている障害に関する授業のシラバスを収集し、設定した理念的内容と方法論的内容と対応分析する。

著者

權 偕珍 太田 麻美子

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

ジー

巻号頁・発行日

vol.5, pp.61-76, 2018

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2006 年に国連で障害者権利条約が採択されてから、日本国内でも様々な領域(厚生労働省, 2017: 文部科学省, 2012a)で、その権利を保障するための障害理解が重要視されてきた。しかしながら、現在行われている障害理解は、障害者を保護して支援する対象として捉えており、その結果、社会の中で共に生活し、働く仲間として障害者が認識されない一因となっている(權・田中, 2016)。社会における障害理解を促進し、障害のある者と障害のない者が共に生きる社会(“共生社会”)を実現するためには、障害を人間の多様性として捉え、多様な人材を社会で活用するというダイバーシティの観点(日本経済団体連合会, 2002)から障害理解教育を考える必要がある。そこで、本研究では、日本、韓国、アメリカ合衆国、イギリスの高等教育機関における教員養成制度及びダイバーシティ観点に基づいた障害理解教育について整理し、動向を把握する。

著者

小原 愛子 下地 華愛 太田 麻美子 野崎 美沙

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

ジー

巻号頁・発行日

vol.5, pp.18-33, 2018

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通常の学級に在籍するASD傾向の子どもへの社会スキルプログラムを開発するための構成概念の検討を行うために、海外のASD傾向の子どもへ実践報告を分析した。ERIC-Institute of Education Scienceの論文データベースにおいて「ASD social skill」で検索した結果、14件が分析対象となった。主に「伝える能力」の「自分の気持ちを伝える」、「語彙力を身につける」といった実践が多く、「場を整理する能力」の「空間を整理する」に該当する実践報告はなかった。「伝える能力」に関しては、特にビデオモデリングやソーシャルストーリーなどの模倣や汎化といった指導方法が効果的とされる実践が多かったため、今後、プログラム開発の際はそれらの手法を取り入れることが重要であることが示唆された。プログラム実施期間は、それぞれの実践によって異なっていたため、さらに分析を行って適切なプログラム実施期間や頻度を考察することが今後の課題として挙げられた。

著者

太田 麻美子 金城 晶 梅田 真理 韓 昌完

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.4, pp.36-53, 2018

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IN-Childとは、包括的教育を必要とする全ての子どもを指す用語であり、IN-Child Recordとは、IN-ChildのQOL向上の観点から支援ニーズを検討する為の82項目14領域で構成されているツールである。本研究では、IN-Child Recordの14領域を用いて、既存の論文・学会発表における指導実践を分析することで、ASD傾向のあるIN-Childに対して教育現場で行われている指導・支援方法を典型化し、課題を明らかにすることを目的とした。その結果、ASD傾向のあるIN-Childに対する指導・支援として、①保護者も含めた、学校やスクールカウンセラーとの定期的な情報共有の必要性、②スケジュールや物理的構造化の必要性、③応用行動分析の観点を含めた行動マネジメントの必要性が明らかになった。今後、ASD傾向のあるIN-Childに対する行動マネジメントの観点を決め、具体的な指導プログラムを開発する必要がある。

著者

矢野 夏樹 太田 麻美子 船越 裕輝 金 彦志

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.3, pp.18-24, 2017

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知的障害の最新の診断基準においては、従来のIQを中心とした知能指数による定義から、臨床的評価を重視した適応機能を重視した定義に変更が行われた。教育分野においても、知的障害児の教育に関して、学力よりも社会生活能力に重点をおいた教育が行われている。しかし、知的障害児の社会生活機能に関連する評価には尺度の不在や教員の専門性の不足といった課題がある。本研究では障害児のQOL向上の観点から開発された特別支援教育成果評価尺度(Special Needs Education Assessment Tool: SNEAT)を用いて知的障害児に対する社会生活機能の授業成果を測定し、その分析を通して評価に影響を与える要因を明らかにする。また、その要因から今後知的障害児に対する社会生活機能向上ための教育活動の在り方を検討することを目的とする。結果として知的障害児に対する社会生活機能の授業成果に影響を与える要因として「子どもの学部」と教師の「通算教職経験年数」「特別支援教育経験年数」の3つが明らかになった。今後の研究として、教師の経験年数や専門性によらない、知的障害児の社会生活機能向上のための教育プログラムの開発が必要であろう。

著者

韓 昌完 矢野 夏樹 小原 愛子 權 偕珍 太田 麻美子 田中 敦士

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

トータルリハビリテーションリサーチ

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-14, 2017

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IN-Child Record was developed as a tool to diagnose children who need inclusive education. Therefore, this study aimed to verify the reliability and construct validity of IN-Child Record. IN-Child Record using 1,059 children (elementary school: 594 children, junior high school: 465 children) collected in Okinawa Prefecture between February and March 2017. Survey data were collected in cross-sectional study. The reliability of IN-Child Record was verified via the internal consistency method; the coefficient of Cronbach's α were over 0.7. The construct validity of IN-Child Record was also verified via the path analysis using structural equation modeling (SEM). IN-Child Record is valid based on its goodness-of-fit values obtained using the SEM. These results scale that IN-Child Record has high reliability and construct validity.

著者

太田 麻美子 權 偕珍 小原 愛子

出版者

一般社団法人 アジアヒューマンサービス学会

雑誌

Journal of Inclusive Education

巻号頁・発行日

vol.3, pp.1-17, 2017

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IN-Childとは、包括的教育を必要とする全ての子どもを指す用語であり、IN-Child Recordとは、IN-ChildのQOL向上の観点から支援ニーズを検討する為の82項目14領域で構成されているツールである。本研究では、IN-Child Recordの14領域を用いて、既存の論文・学会発表における指導実践を分析することで、ADHD傾向のあるIN-Childに対して教育現場で行われている指導・支援方法を典型化し、課題を明らかにすることを目的とした。その結果、ADHD傾向のあるIN-Childに対する指導・支援として、①保護者と実施できる身体面に関する具体的かつ効果的な指導方法の必要性、②海外の文献も含めたADHDの特性に特化した生活面に関する指導法の収集の必要性、③「聞く」に関する指導法と、ADHDの特性に特化した読み書き能力を高めていくため指導法の開発が必要であることが明らかになった。

著者

權 偕珍 太田 麻美子 韓 昌完

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

トータルリハビリテーションリサーチ

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-9, 2017

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For the physically disabled people, the posture is a crucial motion for all activities. In particular, in educational activities, the goals and activities need to be set up in relation to gravity. Currently, of teaching methods related to the posture, motion and movement in the special needs education for the physically disabled, the motion method is widely used. However, during the teaching of the pre-stage sensory integration method, the guidance on the right posture, motion and movement from the perspective of gravity is required. Thus, this study aims to analyze the overview of the sensory integration education method in Okinawa Prefecture, and to induce the corresponding tasks. The research methodology is to use and analyze 40 cases of "The Report on the Practice of Sensory Needs Integration Education Method," specified in the research collections of the special support school for the physically disabled in Okinawa Prefecture, from the perspective of gravity, posture, motion, and movement. In the analysis of posture, motion, and movement, five items of physical movement in self-dependence activities are used. The findings of this study indicated that the education field lacks the awareness of the importance of the relationship between the physically disabled children and gravity. Also, in posture, motion and movement, there was found to be a heavy lack of cases of using the sensory needs integration method from the perspective of 5 items of physical movement.

著者

太田 麻美子 沼館 知里 金 彦志 韓 昌完

出版者

一般社団法人 Asian Society of Human Services

雑誌

トータルリハビリテーションリサーチ

巻号頁・発行日

vol.4, pp.34-46, 2017

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In particular, in the field of special needs education has been introduced, it attaches great importance to Psychology, Physiology and Pathology. However, the psychology, physiology and pathology of children impairment have not been sufficiently understood in the field of special needs education. According to preceding study (Kohara et al., 2015), the problem caused by the lack of expertise of teachers was derived from the curriculum of undergraduate programs of special needs education. Therefore, this study aimed to analyzed the contents of education on psychology, physiology and pathology currently being conducted in the expert training course of Special Support Education, and to clarifythe problem.