著者
安藤 友張
出版者
実践女子大学
雑誌
実践女子大学短期大学部紀要 = The Bulletin of Jissen Women's Junior College (ISSN:21896364)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.97-109, 2018-03-09

本稿では、文部科学省の教育政策用語としての「チーム学校(チームとしての学校)」を検討する。「チーム学校」をめぐる議論の主な論点の整理を行い、日本の学校における多種多様な専門職による協働・連携の可能性を検討する。「チーム学校」との関連において、学校図書館に求められる新たな役割やその可能性についても考察する。 The purpose of this paper is to examine "team schools (school as a team)" as an education policy terminology of the Education, Culture, Sports, Science and Technology Ministry. This article considers the main points of "team schools" at issue. This study focuses on the possibilities of the collaboration of various professions in Japanese schools. It is argued that we should explore the new roles and possibilities of school libraries in relation to "team schools".
著者
深川 恒喜 塩見 昇 安藤 友張 根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会
雑誌
生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)
巻号頁・発行日
no.35, pp.67-94, 2010

資料/Research Material本資料は、1946年から1961年までの間、文部省の担当官として学校図書館行政に携わった深川恒喜に対して、1985年に塩見昇が実施したインタビューの記録である。This material is transcript of interview with Tunenobu FUKAGAWA, who was duty officer of school library in ministry of education in Japan. This interview brought by Noboru SHIOMI in 1985.
著者
安藤 友張
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.115-119, 2004-03-01
被引用文献数
1

学術情報流通メディアとしてのレビューの意義と機能を考察するために,英米と比較しながら,日本における図書館情報学及び教育学分野のレビュー誌をめぐる現状をあきらかにした。 日本の当該分野において,レビューが低調である要因や背景として,以下の点を指摘した。(1)学界のコミュニティの規模が小さい。(2)研究業績としてのレビューに対する評価が低い。(3)レビューの機能と概念に対する研究者の捉え方が狭い。
著者
安藤 友張 高鷲 忠美 根本 彰
出版者
九州国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-10-20

本研究は,文部官僚などが遺した一次資料に基づき,戦後日本における学校図書館法の法案作成過程の要諦を明らかにすることを目的とした。先行研究で使用されなかった新資料に依拠し,国会に上程されるまでの法案の変遷について,主な3つの諸案の特徴を摘出し,それらを比較検討した。法案上程までの過程において,文部省,全国学校図書館協議会,政党間には対立があり,紆余曲折していた。法案の作成過程において,司書教諭の免許制度が任用資格制に変更された背景には,当時の文部省の教員養成政策や高等教育政策が大きく影響していた。さらに,同省は,学校図書館法の立法化に関して,代案として「学校図書館振興法案要綱」を作成していた。
著者
安藤 友張
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.54, no.4, pp.253-269, 2008-12-25

本研究では,指定管理者制度を導入した全回の各公立図書館の現状をあきらかにすることを研究目的とした。調査対象は,図書館経営に指定管理者制度を導入したすべての地方公共団体(67団体)および公立図書館(107館)の両者とした。質問紙法による郵送調査を2007年に実施し,同年10月に128件の有効回答数を得た。その結果,結論として以下の点があきらかになった。(1)指定管理者制度導入の効果に関して,「経費削減」「利用者サービスの向上」は,地方公共団体と指定管理者の両者の認識がほぼ一致していた。(2)制度導入によって生じた問題点である「図書館経営の安定性の欠如」「図書館職員の労働条件の悪化」においては,両者の認識の間に差異がみられた。