著者
安里 のり子 ウエルトハイマー アンドリュー 根本 彰
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.19-32, 2011

2006年に出版されベストセラーになった有川浩の『図書館戦争』シリーズを題材にこの小説が日本図書館協会の「図書館の自由に関する宣言」に触発されて書かれたことからそこで表現されている暴力的イメージの源泉を分析した。「宣言」は,1953年に埼玉県図書館協会が「図書館憲章案」として提案したものが元になり,1954年の図書館大会および日本図書館協会総会で激論の後に採択された。本稿ではこれらの案文をその社会的背景に照らし分析した結果,有川が「宣言」から読み取ったものは,その文言に込められた当時の図書館員の潜在的なメンタリティーである「権力に抵抗する図書館」という職務理念であると指摘した。また,当時の議論では最初使われた「抵抗」という表現が,検討過程で外的な要因に配慮し,図書館自らの主体性を強調することから他の言葉に置き換えられたことを明らかにした。
著者
根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化センター
雑誌
年報
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.13-20, 2012-03-31

学校教育高度化センター主催シンポジウム 社会に生きる学力形成をめざしたカリキュラム・イノベーション : 理念と方向性
著者
塩見 昇 根本 彰 中村 百合子
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース図書館情報学研究室
巻号頁・発行日
2013-03-15

日時:2012年12月1日(土)13:30~17:20、場所:東京大学本郷キャンパス教育学部156教室、主催:LIPER3 科学研究費プロジェクト 基盤研究A「図書館情報学教育を高度化するための研究基盤形成」
著者
深川 恒喜 塩見 昇 安藤 友張 根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会
雑誌
生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)
巻号頁・発行日
no.35, pp.67-94, 2010

資料/Research Material本資料は、1946年から1961年までの間、文部省の担当官として学校図書館行政に携わった深川恒喜に対して、1985年に塩見昇が実施したインタビューの記録である。This material is transcript of interview with Tunenobu FUKAGAWA, who was duty officer of school library in ministry of education in Japan. This interview brought by Noboru SHIOMI in 1985.
著者
根本 彰
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.125-134, 1999-11-30 (Released:2017-05-04)

わが国の現代図書館史を解明するために欠くことのできない占領期の図書館政策に関わる米国側の資料コレクションを8点紹介する。それらは順に, CIE文書, ジョセフ・トレーナー文書, 国立教育研究所のマイクロフィルム資料, Educational Reform in Japan, ALA 文書, ロックフェラー財団文書およびテャールズ・ファーズ文書, ジャスティン・ウィリアムズ文書, ヴァーナー・クラップ文書である。これらの概要, 図書館関係資料の紹介, 利用方法, 目録の有無について略述した。
著者
根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会
雑誌
生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.3-22, 2015-03-10

2015年3月に東京大学大学院教育学研究科を退職する根本彰が, 子ども時代から始まって, これまでの約40年間に関わった図書館情報学関係のさまざまな研究活動を振り返る。初期のアメリカ図書館学のレビューから始まり, 日本の公共図書館論や戦後の占領期研究などを経て, 図書館情報学教育への関与や学校図書館研究に至るまでの道筋を語っている。Akira Nemoto, who will retire from the Graduate School of Education, the University of Tokyo, in March 2015, looks back at his research activities in the field of library and information science. From his studies of American library science in the 1930s, through research into topics such as post-war occupation policies and public library management in Japan, he describes the path that led to his involvement in school library research and library and information science education.
著者
根本 彰 石井 啓豊 吉田 右子 原 秀成
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1998

本研究では、(1)戦前から戦中にかけてのアメリカの文化外交政策に着目し、(2)アメリカ図書館協会(ALA)やロックフェラー財団が占領政策の背後でいろいろな働きかけをしていたこと、(3)アメリカ図書館学がこの時期に制度化され社会的に一定の位置づけを獲得していたこと、の3点を新しい視点として、在米の資料の発掘をしながら、占領期の図書館政策についての新しい研究領域の開拓を行ったものである。まず、3年間で、イリノイ大学、ミシガン大学、カリフォルニア大学、メリーランド大学、国立公文書館、議会図書館などにおいて資料調査を行い、多数の未紹介の1次資料を発掘し、コピーして持ち帰った。これらの資料のうちかなりの部分を整理して、目録化して報告書に掲載することができた。これらの資料分析の結果、わが国の戦後の図書館政策がアメリカ政府の戦中/戦後の国際的な文化戦略の影響下にあったGHQ/SCAPの教育文化政策に位置づけられることが明らかになった。米国の戦時体制において連邦政府情報一元化政策がとられるなかで、図書館界においても全米的なプログラムが重視された。その延長で戦後の国際的な教育文化戦略においてユネスコがつくられるが、それにも図書館関係者が深く関与する。こうした国際情勢のなかで、陸軍省とアメリカ図書館協会が背後からバックアップしながら、GHQ/SCAPの図書館政策が展開されようとしていた。しかしながら、冷戦体制の顕現化、教育文化の再編より経済的な復興を重視する政策により、制度的な改革は中途半端なものに終わったということができる
著者
崔 英姫 根本 彰
出版者
東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会
雑誌
生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)
巻号頁・発行日
no.38, pp.29-39, 2013

本稿は、高校生が取り組む「卒業研究」の事例を挙げて、卒業研究で要求される論文を執筆した生徒の視点から、探究型学習の現状を把握し、その抱える課題について考察することを目的とする。調査のため、卒業研究が高校卒業の要件である中高一貫校A校を選定し、高校生の執筆者を対象にアンケートを実施した。調査結果、A校の卒業研究に観られる探究型学習は、現実社会との連帯を意図した体験的な探究活動を重視する特徴をもち、執筆者にとって自己主導型な学習を行ったという肯定的評価に結びつく教育効果をもつことが分かった。卒業研究の課題としては、論文作成についてのより明確な指導法の確立、テーマ設定や情報の探索・利用時に必要な情報リテラシーの育成、学習過程全般にわたる情緒的支援の必要性が示唆された。This paper examines the circumstances of inquiry-based learning and analyzes students'problems in conducting `graduation research', which is implemented in connection with `integrated studies'in school curriculums. In the study, we selected a school which graduation research required for high school graduation, and conducted a questionnaire survey targeting learners who had done such research. The survey results revealed that inquiry-based learning for graduation research emphasizes inquiry activities and experiential studies designed to encourage solidarity with the real world, and that graduation research has an educative effect connected with learners positively evaluating the fact that they had performed self-directed learning. The results indicated the necessity for affective support throughout the learning process, establishing a method for instructing students in writing papers, and the development of information literacy when defining research questions, and searching for and using information.
著者
根本 彰 三浦 太郎 中村 百合子 古賀 崇
出版者
東京大学
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.453-478, 2000-03-15

12 policy statements, in which 4 are during the former, 3 during the middle, 5 during the later Occupation Period (1945-1952) in Japan, are analyzed to investigate the course of library policies at the Education Division of the Civil Information and Education Section (CIE). General Headquarters, Supreme Commander of the Allied Powers (GHQ/SCAP). In result we indicate that the national plan with public libraries made by P. O. Keeney was not taken over by his successors after his dismissal in April 1947,and that important library policies were begun by those except the libraries officers. And we consider that there was a concept of library developments among those of the CIE but there was no single continuing policy with the library.
著者
根本 彰
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.1-16, 1999-03-30 (Released:2017-05-04)

戦後占領期にアメリカの図書館専門家が何人か来日し, 図書館政策の策定や近代的な図書館運営, 図書館員の養成などに貢献した。本稿は, とくに占領初期の政策決定期に来日してそれぞれの業績を残したカーノフスキー, キーニー, グレアム, バーネットの派遣, 人選やそれらの人々とのやりとりを示す資料の分析を通して, 国際関係特別委員会 (IRB) 東洋委員会委員長ブラウンが中心となったALAの対日図書館政策の考え方を検討する。その結果, 第一次教育使節団派遣の時点では, ブラウンは公共図書館や学校図書館を通じた教育改革に意欲を示していたが, 初代GHQ/SCAPのCIE図書館担当者キーニーが共産主義者の疑いで解任されて以降, 制度改革よりも図書館員養或などのより間接的なものに重点を移すようになった点を明らかにした。これは直接的に占領行政を担当していたGHQ/SCAPが冷戦期の反共産主義に政策転換したことに加えて, キーニーその人とALAとの間にあった確執にも根ざしたものであった。
著者
根本 彰
出版者
日本図書館協会
雑誌
現代の図書館 (ISSN:00166332)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.64-71, 2001-06
被引用文献数
1
著者
安藤 友張 高鷲 忠美 根本 彰
出版者
九州国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010-10-20

本研究は,文部官僚などが遺した一次資料に基づき,戦後日本における学校図書館法の法案作成過程の要諦を明らかにすることを目的とした。先行研究で使用されなかった新資料に依拠し,国会に上程されるまでの法案の変遷について,主な3つの諸案の特徴を摘出し,それらを比較検討した。法案上程までの過程において,文部省,全国学校図書館協議会,政党間には対立があり,紆余曲折していた。法案の作成過程において,司書教諭の免許制度が任用資格制に変更された背景には,当時の文部省の教員養成政策や高等教育政策が大きく影響していた。さらに,同省は,学校図書館法の立法化に関して,代案として「学校図書館振興法案要綱」を作成していた。
著者
根本 彰 白石 さや 高橋 亜希子
出版者
東京大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

探究型学習は学習指導要領上はきわめて重要な位置づけになっているが,現実的にそれを実施する方法はきわめて多様である。本研究では,東京大学教育学部附属中等教育学校で行われている卒業研究に焦点をあてて,探究型学習の進め方について,研究のテーマ設定,研究の方法の選別と実施,研究の執筆と口頭発表の3つのプロセスを解明することを行い,そのなかでとくに,テーマ選定と図書館を利用した研究支援を中心とした。3年間の研究期間中の毎年度終わりに,執筆者への質問紙調査を行い,これらの支援がなかったときと支援が行われたときとを比較して,執筆者に一定の効果があったことを明らかにしている。