著者
中山 浩太郎 小板 隆浩 今井 祐介
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.46-54, 2011-12-15
著者
出崎 達也 小板 隆浩
雑誌
研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:21888809)
巻号頁・発行日
vol.2020-IS-154, no.12, pp.1-2, 2020-12-05

近年,リモートワークを取り入れる企業が急速に増えている.しかしリモートワークには目の届かない所でちゃんと働いているかわからないといった不安の声が多くあり,遠隔での労働状態を把握することが一つの問題となっている.遠隔での状態を把握するための手段としてアイトラッカー等を設置し視線に関する情報から状態を分析する研究がされているが,特別な機器を必要とする手法は配備に費用がかかり,手法の大規模な実践が困難となる課題を抱えている.そこで本研究はアイトラッカーを使用せず視線情報を得る手法として PC 等に備わった web カメラから視線情報を予測する技術に注目し,この技術での視線予測精度を評価しながら労働状態の分類にアイトラッカーに代わり用いることの可能性を調査した.
著者
雨堤一真 小板隆浩
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.69-70, 2014-03-11

現在ARの研究においては、ビジョンベースARが主流となっている.しかしビジョンベースARの位置合わせ手法は,視点の急激な移動に弱く,動的な環境下での使用に適していない.そのためビジョンベースARは,仮想生物のような動き回る仮想画像の合成は不得意である.本研究では視点の移動に着目し,視点の移動に影響を受けにくいセンサベースARを用いることによって,動き回る仮想生物画像の合成を得意とするアクティブARを実現させる位置合わせ技術を提案する.アクティブARは,合成する仮想画像とユーザの視点が一定空間内で自由に移動でき,かつ,視点の移動に伴う背景の変化に対応可能なARである.
著者
植田 健太 小板 隆浩 佐藤健哉
雑誌
情報処理学会研究報告組込みシステム(EMB)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.116(2008-EMB-010), pp.51-57, 2008-11-20

近年ネットワークに対応した機器が増加しており,ネットワークに対応した機器を操作する研究や,ネットワークインタフェースを持たない機器をネットワークに対応させる研究などが行われている.今後,様々な機器や Web サービスが連携し,動作する環境が望まれる.また,ユーザにとっては, Web サービスや機器を自由に組み合わせることが望まれる.しかし,現在,様々な技術仕様が存在するため,機器を統一したインタフェースで連携させることは難しい.本論文では機器と Web サービスとの連携を考慮し,REST アーキテクチャに従った機器連携手法を設計する.そして,この設計に従った Web インタフェースを用いることで,ネットワークインタフェースを持たない機器,ネットワークに対応した機器,インターネット上に公開されている Web サービスそれぞれの技術仕様が互いに連携できる手法を提案し,その有用性を議論する.
著者
永田健人 小板隆浩
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.43-44, 2014-03-11

近年,クラウドサービスにおいてAmazon Web Servicesが注目されている.特にスタートアップ企業にとって初期費用のかからないオンデマンドな料金体系は,始めたばかりのウェブサービスを拡大していくには大きなメリットとなる.しかし,料金を決定する要因のひとつであり計算機の性能を示すインスタンスタイプは,開発者が選択するための分かりやすい指標が提示されていない.そこで,本研究ではその指標を示すことができるように,計算機でのプロファイルにより,その指標について検討する.この指標をもとにインスタンスタイプを選択することによって,開発者は短い期間でサービスを開始できる.
著者
多氣 真之輔 小板 隆浩
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. MoNA, モバイルネットワークとアプリケーション (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.113, no.209, pp.5-9, 2013-09-05

通信インフラが破壊された状況においても通信を行える手段としてDTNが注目されている. DTNは通信の切断に強い反面,メッセージ到達に時間がかかる問題がある.ルーティングの方式によっては無駄なメッセージの増大も発生する.本研究では,DTN環境に特殊な移動を行う移動中継ノードを導入し,メッセージ到達時間を短縮し,無駄なメッセージの削減の実現を目指す.