著者

山崎 慎一 木村 和彦 本吉(手嶋) 博美 武田 晃 南條 正巳

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.30-36, 2009-02-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

34

被引用文献数

6

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Over 1500 soils samples have been analyzed for Cd. Samples were 514 soils taken in such a way as to cover a wide range of soil types common to Japan (referred to as nationwide samples), 139 volcanic ash soils also taken nationwide scale (volcanic ash samples), and 887 soils taken from arable lands in Miyagi Prefecture, northeastern Japan (Miyagi samples). Histogram has revealed that the frequency distributions of Cd was positively skewed and coincided well with those of log normal distributions, indicating arithmetic mean value is not appropriate to represent the Cd status in soils. The anti-log values of the minimum, mean, maximum, and 95% confidence limit of the mean calculated using log transformed data were respectively 0.015, 0.27, 3.37 and 0.06〜1.09mg kg^<-1>. Whereas the higher outliers in Miyagi samples were polluted soils, those in nationwide samples were un-polluted dark red soils (Chromic Luvisols) and red soils (Orthic Acrisols) both derived from limestone. It is assumed that trace amounts of Cd contained in the parent materials as impurities at the initial stage of weathering were gradually concentrated during the succeeding weathering processes as almost all of CaCO_3 were lost. The above hypothesis is strongly exemplified in the findings that the concentration levels of more than 30 trace elements in these soils were also higher than those of the other soils. It is worth mentioning that the occurrence of soil samples containing more than 3mg kg^<-1> of Cd not necessarily indicates events related to the anthropogenic soil pollution. The concentration range of Cd in volcanic ash samples was apparently lower than that of the other two groups. Comparison of concentration levels of Cd between volcanic ash soils and non-volcanic ash soils after excluding outliers has revealed that Cd in the former were significantly lower than that in the latter.

著者

二瓶 信男 佐々木 亨 山崎 慎一

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.1967, no.6, pp.94-100, 1967-12-25 (Released:2009-12-17)

参考文献数

3

被引用文献数

1 2 8

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(1) スギナの生態について調査した。(2) 胞子の発芽試験を5月の室温で試みた。接種後7日目に一斉に発芽し, 43日後には栄養茎の発生がみられる。(3) 地下茎の発根伸長は4月上旬より始まる。栄養茎の最も繁殖するのは地下30cm以内の地下茎からである。(4) 栄養茎は一節さえあれば発根可能である。スギナの生育はNによつて左右される。pHは7前後がよかつた。発生深度は5~10cmがよい。土性は壌土がよかつたが, 土壌中の養分, pHなども関係すると考えられる。(5) 地下茎の繁殖力は旺盛で, 1年で総重は33~37倍, 長さは165~182倍となる。(6) スギナの防除は, 麦畑の場合, 跡作のない時はスギナ発生期から麦刈取り15日前の間に, a当りリニュロン 10g+2,4-D20g の混合液をスギナの草体に散布すればよい。間作や跡作に大豆, 陸稲がある場合は, 残効の問題から, スギナの発生最盛期頃に散布することが必要である。

著者

山崎 慎一 林 透 深野 政之 Shinichi YAMAZAKI Toru HAYASHI Masayuki FUKANO

雑誌

大学アドミニストレーション研究 = Journal of higher education administration (ISSN:2185968X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.85-96, 2016-03-20

著者

山崎 慎一

雑誌

桜美林論考. 心理・教育学研究 = The journal of J. F. Oberlin University. Psychological and educational research (ISSN:21850704)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-8, 2020-03-20

著者

山崎 慎一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.335-344, 2011 (Released:2011-09-01)

参考文献数

13

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高等教育機関が,教育研究の質の向上と,社会に対して説明責任を果たすことは,日本のみならず世界の先進国が共通に抱える課題である。この課題について,アメリカでは州立大学を中心に,2007年からボランタリー・システム・オブ・アカウンタビリティー(VSA)という取り組みが行われている。VSAは,大学情報の公開を通じて,大学改革を促し,同時に社会に対して適切な情報の提供を目的としている。そのために,共通化された大学情報のフォーマットであるカレッジ・ポートレイトを用い,高等教育界が自発的に問題解決を試みているものである。本報告では,VSAの取り組みの紹介を通じ,日本における今後の大学情報の収集および公開方法のあり方を検討している。

著者

山崎 慎一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.207-219, 2008 (Released:2008-06-01)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

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大学全入時代を迎え,日本の大学は厳しい競争環境の下に置かれている。学生募集は,大学の生き残りに関わる重要な要素になっている。その中で,大学の提供する情報は,大学からの発信と同時に,大学のランキングやガイドブックという形で大学外からも発信され,その需要が飛躍的に高まっている。アメリカでは,10年以上前から,現在の日本のような状況になっている。その時,大学による大学ガイドへの情報提供に多くの不正が生じ,社会問題に発展している。本稿では,この問題を解決したCommon Data Set(CDS)に焦点を当てている。CDSは,主に大学ガイド出版社が,大学情報を収集するために用いる共通化された質問集と定義集である。その開発の背景と開発過程を明らかにし,大学情報の管理と質保証のあり方を述べている。

著者

山崎 慎一

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.66, no.7, pp.P.237-P.239, 2010

著者

保母 敏行 飯田 芳男 石橋 耀一 岡本 研作 川瀬 晃 中村 利廣 中村 洋 平井 昭司 松田 りえ子 山崎 慎一 四方田 千佳子 小野 昭紘 柿田 和俊 坂田 衛 滝本 憲一

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.363-392, 2008-06-05

被引用文献数

6

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(社)日本分析化学会は1993年にU,Thの含有率を認証した二酸化ケイ素標準物質を開発して以来,燃焼灰,土壌,底質,河川水,排水,プラスチックス,工業材料,食品と多岐にわたる種類の標準物質の開発を続けており,現在頒布中の標準物質は23種類に上る.認証対象は特定成分の含有率で,成分はダイオキシン類,金属元素など環境分析で扱われるものが多いが,食品では栄養成分を対象とした.本会の標準物質の大きな特徴は純物質あるいはその溶液ではなく,上述のように,環境試料あるいは工業製品であること,つまり一般分析者が実際に扱う試料の形態であることである.認証値の決定方法は,まず均質性の保証された試料の調製と,多数の試験機関の参加による分析共同実験,そして得られた報告値をロバスト法を導入した統計手法で処理して評価し,信頼性ある認証値を得る,という手法によっている.また,これらの標準物質の開発時において,例えばダイオキシン類のガスクロマトグラフ分離の状況,PCBの抽出条件と塩素置換数の変化など,貴重な知見が得られたことは分析手法改善につながる収穫といえる.

著者

二瓶 信男 佐々木 亨 山崎 慎一

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.94-100, 1967-12-25

被引用文献数

5 2

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(1) スギナの生態について調査した。<br>(2) 胞子の発芽試験を5月の室温で試みた。接種後7日目に一斉に発芽し, 43日後には栄養茎の発生がみられる。<br>(3) 地下茎の発根伸長は4月上旬より始まる。栄養茎の最も繁殖するのは地下30cm以内の地下茎からである。<br>(4) 栄養茎は一節さえあれば発根可能である。スギナの生育はNによつて左右される。pHは7前後がよかつた。発生深度は5~10cmがよい。土性は壌土がよかつたが, 土壌中の養分, pHなども関係すると考えられる。<br>(5) 地下茎の繁殖力は旺盛で, 1年で総重は33~37倍, 長さは165~182倍となる。<br>(6) スギナの防除は, 麦畑の場合, 跡作のない時はスギナ発生期から麦刈取り15日前の間に, a当りリニュロン 10g+2,4-D20g の混合液をスギナの草体に散布すればよい。間作や跡作に大豆, 陸稲がある場合は, 残効の問題から, スギナの発生最盛期頃に散布することが必要である。

著者

山崎 慎一

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.66, no.7, pp.P_237-P_239, 2010-07-10 (Released:2010-08-17)

著者

宮里 翔 大堺 完 黄 海玉 山崎 慎一

雑誌

大学アドミニストレーション研究 = Journal of higher education administration (ISSN:2185968X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.44-58, 2020-03-20

著者

保母 敏行 飯田 芳男 石橋 耀一 岡本 研作 川瀬 晃 中村 利廣 中村 洋 平井 昭司 松田 りえ子 山崎 慎一 四方田 千佳子 小野 昭紘 柿田 和俊 坂田 衞 滝本 憲一

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.363-392, 2008 (Released:2008-09-29)

参考文献数

87

被引用文献数

6 6

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(社)日本分析化学会は1993年にU,Thの含有率を認証した二酸化ケイ素標準物質を開発して以来,燃焼灰,土壌,底質,河川水,排水,プラスチックス,工業材料,食品と多岐にわたる種類の標準物質の開発を続けており,現在頒布中の標準物質は23種類に上る.認証対象は特定成分の含有率で,成分はダイオキシン類,金属元素など環境分析で扱われるものが多いが,食品では栄養成分を対象とした.本会の標準物質の大きな特徴は純物質あるいはその溶液ではなく,上述のように,環境試料あるいは工業製品であること,つまり一般分析者が実際に扱う試料の形態であることである.認証値の決定方法は,まず均質性の保証された試料の調製と,多数の試験機関の参加による分析共同実験,そして得られた報告値をロバスト法を導入した統計手法で処理して評価し,信頼性ある認証値を得る,という手法によっている.また,これらの標準物質の開発時において,例えばダイオキシン類のガスクロマトグラフ分離の状況,PCBの抽出条件と塩素置換数の変化など,貴重な知見が得られたことは分析手法改善につながる収穫といえる.

著者

中村 謙吾 桑谷 立 駒井 武 山崎 慎一

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.134, no.2, pp.13-21, 2018-02-01 (Released:2018-02-15)

参考文献数

36

被引用文献数

4

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Understanding the geochemical characteristics of various soils is significant for revealing the mechanisms occurring under natural conditions, assessing the environmental risks and managing the land use. However these various soils have complex forming mechanisms. This study examined geochemical characteristics of surface soils using statistical analysis. Principal component analysis (PCA), a very commonly used multivariate technique that can extract hidden structures and patterns from high-dimensional data, was applied to 633 classified soil samples. Soil samples collected in the Miyagi and Ibaraki prefectures were analyzed for major elements (Si, Ti, Al, Fe, Mg, Mn, Ca, Na and K) and heavy metals (Cr, Cu, Zn, As and Pb). Major elements showed most distinctive relationships with an inverse correlation between Si and Ti, Fe and Al. Heavy metals did not exhibit clear correlations with each other. However, background concentrations could be estimated using the frequency distribution and log-normal distribution curves. The background concentration of Cr, Cu, Zn, As and Pb were 50 ~150 mg/kg, 75 ~150 mg/kg, 200 ~300 mg/kg, 25 ~50 mg/kg and 30 ~60 mg/kg, respectively. Results of PCA clarified four common factors controlling major elements and heavy metals in the soil samples. They are ‘Physicochemical formation', ‘Soil components',‘ Vegetation effect' and ‘Adsorption and desorption'. Soils are formed by leaching reactions from rain and groundwater and mixed organic matter from different vegetation types. Therefore, major elements and heavy metals in soil are affected by these processes, which are common to most soil types.

著者

林 透 深野 政之 山崎 慎一

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では、従来、大学の組織構造に関する制度的変遷や機能分析をテーマとした学術的研究が中心で、大学経営や大学教育の日常的課題に焦点を当てた研究が皆無な状況に着目し、大学教員と大学職員が協働する運営体制づくり(教職協働)を超えて、大学構成員である学生との協働実践を含めた新しい姿(教職学協働)を明確化し、大学現場が直面する組織開発(OD)の担い手のあり方を探求した。研究成果として、大学教員・大学職員・学生が協働する参加型組織経営をファシリテートする組織開発(OD)の方法論及び実践事例を蓄積し、新たな提言を行ったほか、日米共同研究により、両国のFD活動の特徴や相違点を明らかにすることができた。

著者

山崎 慎一 木村 和彦 本吉(手嶋) 博美 武田 晃 南條 正巳

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.30-36, 2009-02-05

被引用文献数

3

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筆者らは土壌中における各種元素の分布と挙動に関する研究は周期律表に沿ってなるべく多くの元素を対象に、理想的には全元素を対象に、組織的、系統的に行うべきであるとの立場で研究を実施してきている。したがって、ある特定の元素のみを取り上げて研究を進めることには一定の距離を置いてきていた。しかし、コーデックス委員会による食品中のCd(カドミウム)基準値が議論されたことが契機となって、目下日本国内においてはCdに関して数多くの調査研究が実施されている。それに関連し、土壌中におけるCd濃度に関しても種々議論されているが、中には不正確な情報すら流されている現状がある。さらには、我々のこれまでに提供してきたデータが誤って解釈されている例もみられることから、今回はすでに公表している1500点余りの各種土壌試料中の40〜60種類の元素濃度の情報の中からCdを中心により詳細に検討し、発表することにした。

著者

山崎 慎一 津村 昭人

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.39, 1993

著者

津村 昭人 山崎 慎一

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.37, 1991-03-25

著者

中丸 康夫 南條 正巳 山崎 慎一

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

no.45, 1999-07-25