1 0 0 0 都心地区における歩行者回遊行動調査とその有用性に関する研究
- 著者
- 木下 瑞夫 田雜 隆昌 牧村 和彦 浅野 光行
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集 (ISSN:02897806)
- 巻号頁・発行日
- vol.1999, no.625, pp.161-170, 1999
本研究は, 活性化が喫緊の課題となっている都心地区における歩行者回遊行動を把握するための新たな調査手法を提案し, その有用性を明らかにするものである. まず, 5種類の調査手法について, データ収集の信頼性や実態調査の難易等の観点から総合的に比較検討して, 現地配布・郵送回収による都心地区交通結節点を起終点とする歩行経路地図上記入方式が最も適していることを明らかにした. つづいて, この実態調査手法を用いて歩行者回遊行動調査を地方中核都市で実施し当該都市のパーソントリップ調査と比較した結果, 回遊トリップ数, 回遊距離, 回遊経路などの把握状況において手法の有用性を確認した. また, 来街手段別歩行回遊状況, 商業施設間の回游実態, モールや地下道利用実態など, 都心の歩行空間整備計画の指汁となるデータが効率的に収集できることが確認できた.
- 著者
- 日野 祐滋 瀬田 史彦 木下 瑞夫 岸井 隆幸
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:1348284X)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, pp.77, 2006
欧州に起源を有する区画整理制度は、我が国で発展し、全国各地で様々な都市問題の解決手法として活用されてきている。さらに今日では、急速な都市化に悩むアジア諸国の中にも区画整理を活用している国が現れている。タイ政府は、1992年の閣議での承認に基づき、政府として区画整理の導入に向けて本格的に取り組むことを正式に決定した。以来、日本政府は区画整理の技術協力を続けてきたが、その結果2004年には、タイ国の区画整理法が成立した。 本研究では、タイにおける区画整理法の草案作成から国会での修正可決までの過程をたどりつつ、日本とタイにおける区画整理の相違点について比較・分析し、その背景にある社会的、制度的な相違点との関係を明らかにするとともに、今後、タイにおいて区画整理を推進していくための課題についても分析した。さらに、タイへの区画整理制度の移転を事例として、区画整理制度の移転に関する特徴と課題について考察した
1 0 0 0 OA バンコク大都市圏における商業業務機能集積地の相対的関係からみる都市圏の変容に関する研究
- 著者
- 西浦 定継 佐藤 栄治 大西 隆 木下 瑞夫
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
- 巻号頁・発行日
- vol.46, no.3, pp.889-894, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)
- 参考文献数
- 15
- 被引用文献数
- 1 1
タイは80年代から目覚ましい経済成長を遂げてきている。1997年にアジアの金融危機により一時停滞したものの2000年代に入ってアジアの生産拠点として再び成長軌道を歩んでいる。首都バンコクには、外資の工場立地を起爆剤として人、物が集中し、大きく変容してきている、本研究では、バンコク大都市圏について、1988年から2008年の20年間の都市変容を調査分析、考察した。調査対象としては、過去3年代の総合計画においてサブセンターとして計画されている地区を抽出し、そこに立地する商業業務機能をカウントし、1988年、98年、08年のデータを総合的に分析し、その相対的関係より考察した。従来からの集積地は規模が縮小し、拠点的な役割を担ってきた集積地は姿を消し、中規模程度の集積地が広く分散する構造に変わってきている。今後は、衰退する集積地の再開発などが課題となる。
1 0 0 0 OA 地理情報とオーラル情報の結合による都市域の自然的環境の変容分析
- 著者
- 増山 哲男 舘野 真澄 木下 瑞夫
- 出版者
- 一般社団法人 環境情報科学センター
- 雑誌
- 環境情報科学論文集 Vol.28(第28回環境情報科学学術研究論文発表会)
- 巻号頁・発行日
- pp.281-286, 2014 (Released:2014-12-03)
- 参考文献数
- 7
市町村マスタープランは,将来のあるべき市町村像や将来の土地利用などのまちづくりの基本的な方向性を示すものであり,この中には自然的環境保全に関する検討が含まれるべきである。本研究は,文献情報を含む地理情報から得られる自然的環境に関わる基本情報と,住民から得られる動植物の存在および生活空間の変容に関わるオーラル情報を結合することにより,マスタープランづくりに必要となる自然的環境保全のための基本情報を得ようとするものである。本研究では,神奈川県秦野市西部をケーススタディ地区とし,地理情報とオーラル情報を用いて明らかになる有効性と留意点について明らかにした。