著者

鈴木 孝昌 小原 有弘 ラマダン アリ 菊池 裕 本間 正充 林 真

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

日本環境変異原学会大会プログラム・要旨集

巻号頁・発行日

no.38, 2009-11-06

著者

本間 正充

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.143-148, 2009-02-01 (Released:2018-08-26)

参考文献数

4

著者

柴田 寛子 野村 祐介 河上 強志 山本 栄一 安藤 大介 内山 奈穂子 徳本 廣子 小出 達夫 迫田 秀行 吉田 寛幸 阿部 康弘 袴塚 高志 五十嵐 良明 蓜島 由二 石井 明子 伊豆津 健一 本間 正充 合田 幸広

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.142, no.8, pp.867-874, 2022-08-01 (Released:2022-08-01)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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Particular batches of Moderna mRNA Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) vaccine were recalled after foreign particles were found in some vaccine vials at the vaccination site in Japan in August 2021. We investigated the foreign particles at the request of the Ministry of Health, Labour and Welfare. Energy dispersive X-ray spectroscopy analysis suggested that the foreign particles found in the vials recalled from the vaccination sites were from stainless steel SUS 316L, which was in line with the findings of the root cause investigation by the manufacturer. The sizes of the observed particles ranged from <50 μm to 548 μm in the major axis. Similar foreign particles were also detected in 2 of the 5 vaccine vials of the same lot stored by the manufacturer, indicating that the foreign particles have already been administered to some people via vaccine. Observation of the vials of the same lot by digital microscope found smaller particles those were not detected by visual inspection, suggesting that more vials were affected. Contrarily, visual inspection and subvisible particulate matter test indicated no foreign particles in the vials of normal lots. Possible root cause and strategies to prevent such a deviation were discussed from technical and regulatory aspects.

著者

本間 正充

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.285-286, 2004 (Released:2005-12-24)

参考文献数

5

著者

堀端 克良 本間 正充

出版者

国立医薬品食品衛生研究所

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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DNAtopoisomeraseI(Top1)は通常DNAに共有結合して一本鎖DNA切断(singlestrandDNAbreak ; SSB)を入れることでDNA複製や転写の際に生じるDNA超ラセンを解消し、SSBを閉じてDNAから解離するが、何らかの原因でSSBを閉じることができなくなるとTop1自身がDNAに共有結合したままになり、内在性DNA損傷のように振る舞うことが知られる。このようにTop1の酵素活性中に形成される"Top1-DNA間共有結合体"(Top1-DNAcovalentcomplex ; Top1-cc)の修復機構はDNA複製、転写、組換えDNA修復、プロテアソームによるタンパク質分解機構などと密接に関連していることが知られるが、それぞれがどのように相関しているのかなどの詳細は不明である。Top1とそれぞれの因子の相関関係の詳細を、遺伝学的、生化学的および細胞生物学的手法により網羅的に解析し、その詳細を明らかにする。

著者

林 真 長尾 美奈子 祖父尼 俊雄 森田 健 能美 健彦 本間 正充 宇野 芳文 葛西 宏 佐々木 有 太田 敏博 田中 憲穂 中嶋 圓 布柴 達夫

出版者

日本環境変異原学会

雑誌

環境変異原研究 (ISSN:09100865)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.275-283, 2004-12-20

被引用文献数

1

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食品関連物質の遺伝毒性の評価,解釈をするための戦略を構築するため,日本環境変異原学会に臨時委員会を設立し,厚生労働科学研究費補助金食品安全性確保研究事業「既存添加物等における遺伝毒性評価のための戦略構築に関する研究」の研究班と共同し,定例の検討会議を毎月開催し,統一的な考えについて検討を続けている.本戦略を構築するためのモデルとして,コウジ酸を選択し,評価に必要と考えられる試験を実施し,その結果の評価,解釈を国際的議論のもとに標準化可能なものとするため,海外から指導的立場にある研究者をコンサルタントとして招聘し,議論,提言を受けた.本臨時委員会の活動は3年計画で進められており,現在は約1年半が経過したところである.ここでは,本委員会の設置意図を中心に活動の中間報告を行う.