著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017-12-02 (Released:2018-02-09)

参考文献数

3

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研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.

著者

尾城 孝一 杉田 茂樹 木下 直 松本 侑子 石田 唯 井上 知永理 大原 司 横井 慶子

出版者

東京大学附属図書館

巻号頁・発行日

pp.1-61, 2017-03-31

著者

松本 侑子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.61, 2019-02-01 (Released:2019-02-01)

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今月号の特集は「企業博物館」です。東日本大震災を機に,博物館(Museum),図書館(Library),文書館(Archive)によるMLA連携が活発になり,時を同じくして大学(University),産業界(Industry)も加えたMALUI連携という概念も出てきました。近年ではデジタルアーカイブの活性化により,実際の館同士の連携だけでなくオンラインでも連携が図られつつあります。中でも博物館については文書以外の資料も扱うため,連携をすすめるためにはお互いの資料に対する考え方や活用方法の共有が必要ではないでしょうか。また,博物館での資料展示はよりビジュアルに訴えたり実際に触れるものにしたりと,見る人を惹きつけ,理解を促すための工夫が行われているため,資料活用の参考になるのではないかと考えられます。今号では,ある程度の連携が進んでいる公共博物館ではなく,さらに幅広い資料を扱うという点から,企業博物館に着目しました。企業博物館は企業活動や企業文化の記録と発信,市民とのコミュニケーション等のために企業が運営している博物館等といえます。企業博物館はその企業の生業に関連する資料を扱うため,館ごとに実に多様な資料を扱っています。また,資料の保存が重要であることは当然ですが,企業博物館はその性質上,発信や資料の活用などにも一層積極的に取り組んでいる館が多いのではないかと考えられます。多様な資料を収集・管理し発信する機関として,企業博物館を取り上げることで,これから博物館との連携を考えている関係者の方々や,資料の魅せ方や活用方法を検討している方々の検討材料になるのではないかと考え,本特集を企画しました。高柳直弥氏には,これまで本紙では取り上げることの少なかった企業博物館の目的,形態などの基礎的な情報に加えて,資料の収集・管理の現状と運営上の課題,今後の展望などについて豊富な事例を交えつつ概観していただきました。続いて資生堂企業資料館に企業活動の中での館の位置付けや多様な資料の収集・活用についてご紹介いただきました。さらに,資料の形態に着目し,冊子等の紙資料を主に扱う館として帝国データバンク史料館での取り組みについて,また紙資料以外の多様な資料を扱う博物館として竹中大工道具館での建築や大工道具などの多様な資料の管理や展示について,さらにデジタルアーカイブに近い分野として映像資料に焦点を当て,NHKアーカイブスでのメタデータ管理や資料収集方法について,それぞれご紹介いただきました。いずれも豊富な事例を具体的に紹介していただきましたので,これから多様な資料を扱い,活用しようとしている方やMLA,MALUI連携をすすめようとしている方のご参考になれば幸いです。(会誌担当編集委員:松本侑子(主査),小出恵子,寺島久美子,當舎夕希子)

著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017

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<p> 研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.</p>

著者

新井 武志 大渕 修一 小島 基永 松本 侑子 稲葉 康子

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.781-788, 2006-11-25 (Released:2011-02-24)

参考文献数

29

被引用文献数

24 20

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目的: 本研究は, 地域在住高齢者の介入前の身体機能レベルと運動介入による身体機能改善効果との関係を明らかにすることを目的とした. 方法: 対象は東京都内の7つの自治体の地域在住高齢者276名 (平均年齢75.3±6.5歳) であった. 個別評価に基づいて高負荷筋力増強トレーニングとバランストレーニング等を組み合わせた包括的な運動トレーニングを3ヵ月間行った. 運動介入の前後に最大歩行速度, Timed Up and Go, 開眼・閉眼片足立ち時間, ファンクショナルリーチ, 筋力, 長座位体前屈などの身体機能測定を行い, 各体力要素の改善効果と初期の身体機能レベルとの関係を検討した. 結果: 対象者の運動介入前の平均最大歩行速度は85.8±30.6m/分と虚弱な対象であったが, トレーニングの脱落率は8.0%と低値であった. トレーニング後, 閉眼片足立ちを除き, すべての身体機能において有意な改善を認めた (P<.01). 最大歩行速度の変化量以外, 身体機能の変化量・変化率は, 初期の身体機能レベルと負の相関を示した(|r|=.20~.59, P<.01). また, 重回帰分析の結果, 各身体機能の変化量を説明する変数として複数の身体機能要素が抽出された. 結論: 虚弱高齢者を含んだ対象への運動介入の結果, 身体機能レベルが低い者ほど, 身体機能改善効果が高いことが示された. 適切な対象を選択することがトレーニングの効果を高める重要な点であることが示唆される. トレーニングの対象をより明確にして介入を加える, いわゆるハイリスクアプローチが有効であると考えることができる.

著者

松本侑子著

出版者

角川書店

巻号頁・発行日

1996