著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017-12-02 (Released:2018-02-09)

参考文献数

3

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研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.

著者

青木 学聡 船守 美穂 松原 茂樹 結城 憲司 宮本 貴朗 西村 浩二

出版者

京都大学アカデミックデータ・イノベーションユニット

巻号頁・発行日

pp.1-31, 2020-02-27

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第3回京都大学研究データマネジメントワークショップ

著者

常川 真央 天野 絵里子 大園 隼彦 西薗 由依 前田 翔太 松本 侑子 南山 泰之 三角 太郎 青木 学聡 尾城 孝一 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.362-365, 2017

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<p> 研究データ管理は,研究プロセスの透明性を高め不正を防止する目的とともに,オープンサイエンスにおける研究データ共有を支える重要なプロセスである.しかし,研究データ管理のスキルを持つ人材はまだまだ少ないのが実状である.そこでオープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)は,研究データタスクフォースを組織し,研究データ管理(RDM)のスキルを習得するためのトレーニングツールを開発し,2017年6月6日にWeb上で公開した.さらに,国立情報学研究所に協力し,オンライン講座「オープンサイエンス時代の研究データ管理」を11月15日に開講する予定である.本発表では,こうしたRDMの習得を支援する一連の活動について紹介したうえで,今後の研究データ管理業務を担当する人材育成について論じる.</p>

著者

川口 朋子 家森 俊彦 元木 環 青木 学聡 梶田 将司

出版者

京都大学アカデミックデータ・イノベーションユニット

巻号頁・発行日

2019-02-28

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第2回京都大学研究データマネジメントワークショップ

著者

青木 学聡

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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オープンサイエンス、研究データ管理の視点から、イオンビーム科学・工学における巨大原子座標を中心とした各種データを扱うための共通基盤の研究を行った。長年の歴史を持つ古典的なイオン衝突シミュレーションの互換性の維持と利便性の向上のため、入出力データに対するプリ・ポストプロセスの開発を行った。また、従来と単原子イオンビームとは異なるクラスターイオンの衝突シミュレーションの事例を収集、整理し、クラスターイオン衝突における解析手法を提示した。

著者

青木 学聡

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2021-IOT-55, no.7, pp.1-5, 2021-08-30

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研究データ管理 (Research Data Management,RDM) は,研究の開始から終了までを通じ,どのような研究データをどのように扱うかを定め,これを実践することである.この中には,研究データの入手,保存,共有,公開,破棄といった,研究データに対するあらゆる操作が含まれるが,多くの場合,これらは研究者毎の裁量下において選択されている.この一方,今日のオープンサイエンスの浸透,学術機関におけるガバナンス強化を背景とし,組織単位での RDM 手法の統一,共通化が求められている.組織単位での RDM 支援サービスの導入は,組織と研究者の意向,費用対効果等,様々な対立軸が存在し,これらのギャップを明確にしながら,組織と研究者の合意点を探る必要がある.本稿では,組織が RDM 支援サービスを導入する場合に想定するビジネスモデルの考え方,またこれを実現するためのエンタープライズアーキテクチャの構成方法について検討する.