著者

古屋 憲章 木下 直子 武田 誠 稲垣 みどり 太田 裕子 舘岡 洋子 陳 永盛 山田 英貴

出版者

早稲田大学日本語教育研究センター

雑誌

早稲田日本語教育実践研究 (ISSN:21867445)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.87-96, 2018-03-31

著者

木下 直之

出版者

文化資源学会

雑誌

文化資源学 (ISSN:18807232)

巻号頁・発行日

no.13, pp.179-192, 2015

著者

林 康史 木下 直俊

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.35-65, 2014-07-24

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ドル化は,自国の象徴としての存在意義や通シニョレッジ貨発行権益を喪失し,政府は通貨供給能力と為替政策を放棄することになるが,通貨の発行造幣および管理といったコストを削減でき,理論上,中央銀行は不要になると考えられている.実際,パナマには中央銀行は存在しない.しかし,エクアドルおよびエルサルバドルでは,ドル化政策の実施から10 年以上が経っても中央銀行が存在する.パナマは1903 年にコロンビアから分離独立し,米国の承認のもと米ドルを法定通貨として以来,100 年以上にわたり実質的な自国通貨を持たず,中央銀行もない.金融政策もまったくとられていない.エルサルバドルは対内直接投資の増加や放漫財政に陥るリスクへの対策,さらなる経済的な安定を企図して,2001 年にドル化政策を実施した.事実上,金融政策はとられていない.エクアドルはインフレが昂進し,経済混乱のなか,経済を建て直す最後の方策として,2000 年にドル化に至った.エクアドル中央銀行(BCE: Banco Central de Ecuador)は新たに銀行規制を講じている.市場金利を8 つのセクターに分けて上限金利を設定したほか,預金の60% を国内に留保し,国内市場での運用を義務づけた.結果,民間銀行は与信基準を緩和することになり,貸出が増加し,マネーストックは拡大した.これらドル化政策実施国の事例は,ドル化政策に至った経緯のみならず,運用実態においても各国のドル化の様相は異なっていることを示している.エクアドルは,ドル化によって生じる制約下にあって,銀行規制や資本規制を行うことで,マクロ経済安定化のための金融政策の手段を取り戻すという,一見伝統的ではない,独自の方策を編み出し実施している.こうした試みは,銀行規制・資本規制が一国のマクロ経済安定化にとって有効たりうることを示唆しており,金融の新しい実験ともいえ,例えば,米ドルへのドル化を実施した国のみならず,欧州連合加盟・非加盟を問わずユーロを導入する欧州諸国の中央銀行にとっても銀行規制・資本規制が応用可能な金融手段となりうるとも考えられる.

著者

林 康史 木下 直俊

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.35-65, 2014-07

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ドル化は,自国の象徴としての存在意義や通シニョレッジ貨発行権益を喪失し,政府は通貨供給能力と為替政策を放棄することになるが,通貨の発行造幣および管理といったコストを削減でき,理論上,中央銀行は不要になると考えられている.実際,パナマには中央銀行は存在しない.しかし,エクアドルおよびエルサルバドルでは,ドル化政策の実施から10 年以上が経っても中央銀行が存在する.パナマは1903 年にコロンビアから分離独立し,米国の承認のもと米ドルを法定通貨として以来,100 年以上にわたり実質的な自国通貨を持たず,中央銀行もない.金融政策もまったくとられていない.エルサルバドルは対内直接投資の増加や放漫財政に陥るリスクへの対策,さらなる経済的な安定を企図して,2001 年にドル化政策を実施した.事実上,金融政策はとられていない.エクアドルはインフレが昂進し,経済混乱のなか,経済を建て直す最後の方策として,2000 年にドル化に至った.エクアドル中央銀行(BCE: Banco Central de Ecuador)は新たに銀行規制を講じている.市場金利を8 つのセクターに分けて上限金利を設定したほか,預金の60% を国内に留保し,国内市場での運用を義務づけた.結果,民間銀行は与信基準を緩和することになり,貸出が増加し,マネーストックは拡大した.これらドル化政策実施国の事例は,ドル化政策に至った経緯のみならず,運用実態においても各国のドル化の様相は異なっていることを示している.エクアドルは,ドル化によって生じる制約下にあって,銀行規制や資本規制を行うことで,マクロ経済安定化のための金融政策の手段を取り戻すという,一見伝統的ではない,独自の方策を編み出し実施している.こうした試みは,銀行規制・資本規制が一国のマクロ経済安定化にとって有効たりうることを示唆しており,金融の新しい実験ともいえ,例えば,米ドルへのドル化を実施した国のみならず,欧州連合加盟・非加盟を問わずユーロを導入する欧州諸国の中央銀行にとっても銀行規制・資本規制が応用可能な金融手段となりうるとも考えられる.

著者

月村 辰雄 安藤 宏 佐藤 健二 木下 直之 高野 彰 姜 雄 野島 陽子

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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本研究は、東京大学総合図書館に保存されている千数百冊におよぶ明治初期の洋書教科書の分類整理を主要な目的とし、あわせてそれらの教科書が用いられていた大学南校・開成学校等における教育の実態、またそれらの教科書を通じてもたらされたヨーロッパ文化の受容形態を、残された洋書教科書そのものに即して明らかにしようとするものである。研究第1年度においては、主として著者名・書名・印記・書き込みの有無などを調査対象として教科書群のデータ採録にあたった。第2年度においては、採録されたデータのデジタル・データ化にあたり、エクセル・データとして著者名のアルファベット順教科書一覧表を作成した。あわせて今後の研究資料体としての活用を見越した分類法について各種の方法を検討した。第3年度は、このデータをもとに明治初期の東京大学の教育史との関連において各種の研究を進めたが、その主な成果は以下の通りである。(1)東京外国語学校の分離にともなって移管された初期東大の洋書教科書群の一部が、明治前期の諸学校の変遷の結果、現在一橋大学を始めとする各所に分散保管されていること。(2)大学南校から開成学校、東京大学へと移行する教育方針は専門教育化と英語専修化の二つであり、それが残存教科書群からも窺えること。すなわち、南校まで仏・独の多方面の教科書がその後は法学科・工学科学生のための語学書に限定されること。また、書き込みのノートを検討しても英語による下調べが一般化すること、など。(3)工学系の教科書群の選定にきわめて強く外国人教師ワグネルの意向が反映していること。(4)さらに、明治4年の貢進生について、新たな視点から精細な調査をおこなったこと。なお、教科書群の分類リストは校正のうえ、別途公刊の予定である。

著者

木下 直之

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.5-13, 2004-09-30 (Released:2009-12-08)

著者

尾城 孝一 杉田 茂樹 木下 直 松本 侑子 石田 唯 井上 知永理 大原 司 横井 慶子

出版者

東京大学附属図書館

巻号頁・発行日

pp.1-61, 2017-03-31

著者

トンプソン 美恵子 木下 直子 尹 智鉉 寅丸 真澄 毛利 貴美

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.174, pp.16-30, 2019-12-25 (Released:2021-12-26)

参考文献数

14

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本研究は,日本語教育副専攻科目における日本語学習アドバイザー育成を目的とした授業の可能性と課題を明らかにするため,受講生たちが何を学び,彼らの認識がどのように変容していったのかをインタビュー調査し,M-GTAの手法で分析した。分析の結果,受講生は自律学習,傾聴,ラポール形成などの日本語学習アドバイジングの理論を意義付けていたが,留学生を助けることと自律学習を促すことの間でジレンマを感じる,留学生の相談に実際に応じる場面で理論の応用に困難を覚え,一定の正しい解決方法を求めるなど,理論に見る日本語学習支援の理想と留学生と向き合う実践の場での現実に葛藤していた。一方,授業で自らの自律学習を内省したり,ピアで議論したりすることを通じて,受講生は自身の自律学習を意識化し,長期的な視点で日本語学習支援を捉えるようになり,さらには授業で学んだことを日常生活と有機的に結び付け,応用への意欲を醸成していた。

著者

木下 直俊 林 康史

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 = The Quarterly journal of Rissho Economics Society (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.69-95, 2018-03

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ブラジルの国営石油公社ペトロブラスをめぐる汚職事件の捜査が2014年3月に開始され,4年近くが経過した.同社が長年にわたって常習的に取引先企業との契約で水増し請求をさせ,そこから捻出した裏金を政党や有力政治家に繰り返し渡していた.捜査の過程で,贈賄側として汚職事件に関与したブラジル最大手建設会社オデブレヒトが,中南米等諸外国の大統領・有力政治家へ贈賄を行っていた実態が発覚し,これら関与した国々の内政・経済に影響を及ぼしている.2000年代から中南米諸国は汚職撲滅を重要課題として掲げ,汚職対策の強化に取り組んできたが,今般汚職事件の発覚により,依然として多くの国で汚職の慣行が深く根付いている実態が明らかとなった.一般的に,汚職はさまざまな面で経済成長を阻害する要因とされている.中南米地域の経済成長率は回復しつつあるもののその勢いは弱く,再び活力を取戻し,持続的かつ社会的に公平・公正な成長を実現するには,各国政府が汚職撲滅に向け,司法改革や法の支配の確立に取り組み,実効性の高い汚職対策を講じる必要があろう.小畑二郎教授定年退任記念号

著者

吉田 聡 有吉 慶介 小松 幸生 立花 義裕 藤田 実季子 野津 雅人 西川 はつみ 川合 義美 木下 直樹 Lyndon Olaguera 久保 美晴 長谷 健太郎 松山 祐矢 増田 南波 入江 健太 吉田 哲治 渡部 友祐 松田 康佑 青木 俊輔 渡辺 真吾 栗栖 朗 山崎 聖太 平田 英隆 秋山 静佳 重田 祥範 宮田 昌 松原 甲斐 多田 楽空 渡来 靖 中村 祐輔

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

著者

五十殿 利治 井上 理恵 木下 直之 武石 みどり 梅宮 弘光 桑原 規子

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、舞台美術という演劇と美術の境界領域に属するジャンルについて、検討するものであった。研究対象は研究者の専門領域の関係で、「近代」(概ね明治以降)と限定し、また舞台美術を視覚文化という視点から多角的に検討するために、美術と演劇の研究者ばかりでなく、音楽史や建築吏の専門家にも参加を求めて、検討を加えた。毎年3回ずつ開催された研究会においては、分担研究者ばかりでなく、専門家にも指導助言を仰いだおかげで、議論されたテーマはすこぶる多岐にわたるものとなった。その内容については、研究成果報告書に反映している。この研究成果報告書では、テーマが近代能、海外巡業演劇、劇場建築、舞台写真、舞踊、劇場音楽等にまで拡がっており、つぎにような論として結実している。伊藤真紀「日比谷野外能と舞台の松」、井上理恵「川上音二郎の『金色夜叉』初演と海外巡業」、梅宮弘光「川喜田煉七郎による劇場計画案の舞台機構とその時代背景」、五十殿利治「『機械美』時代における舞台と写真」、木下直之「日清戦争と原田重吉の奮闘」、木村理恵子「舞踊家アレクサンダー・サハロフの来日をめぐって」、京谷啓徳「山本方翠と活人画」、桑原規子「アーニー・パイル劇場をめぐる美術家たち」、武石みどり「山田耕作の初期劇中音楽」坂本麻衣(研究協力者)「川上音二郎の舞台改革」である。これらの議論は各研究者が研究会での意見交換を踏まえたものであり、今後さらに各ジャンルにおける舞台美術への理解を促進するとともに、舞台美術に関わる文化的な領域の多様性をつねに踏まえた研究を進めることが期待できる。

著者

木下 直俊

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

ラテンアメリカ・レポート (ISSN:09103317)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.19-34, 2022 (Released:2022-01-31)

参考文献数

14

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2021年2月7日、レニン・モレノ大統領の任期満了に伴う大統領選挙が行われた。1979年の民政移管後で最多の16名が立候補した。いずれの候補者も当選に要する票を得られなかったため、ラファエル・コレア元大統領を後ろ盾とするアンドレス・アラウス候補(左派)と、元銀行家で実業家のギジェルモ・ラッソ候補(右派)の上位2名が4月11日の決選投票に進んだ。その結果、ラッソ候補が事前予想を覆し勝利を収めた。その勝因については、コレア体制への忌避感から無効票を投じた有権者が多かったこと、コロナ禍の選挙戦でラッソ陣営がSNSを巧みに活用したことなどがあげられる。5月24日に発足したラッソ政権は、ワクチン接種の促進を最優先課題に据えた新型コロナ対策が奏功し、国民からの評価は高く好調な滑り出しをきった。今後の政策課題は経済再建に向けた諸改革へと移るが、国会は与野党の対立が先鋭化し機能不全の状態に陥る可能性もあり、審議は難航が予想される。安定した政権運営がいつまで続くか予断を許さない。

著者

田浦 智之 朝長 匡 飯岡 隆 池田 倫太郎 入江 準二 木下 直江

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.773-778, 2014-09-25 (Released:2014-11-11)

参考文献数

8

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骨代謝回転過剰抑制が要因と思われる大腿骨転子下骨折の1例を経験したので報告する.症例は48歳,女性.屋外で突如右大腿部痛出現.体動困難となったため,当院救急搬送.X線上,右大腿骨転子下骨折を認めた.既往歴として17年前より全身性エリテマトーデスに対してステロイド内服しており,ビスフォスフォネート製剤内服歴は3年間であった.2週間前より右大腿部痛を自覚していた.骨折に対しては髄内釘による固定術を行った.ところが,術後仮骨形成不良であったため,骨代謝回転過剰抑制による非定型骨折が疑われた.ビスフォスフォネート製剤内服中止し,テリパラチド開始.しかし,今度は健側である左大腿部痛出現.X線上,左大腿骨転子下不全骨折を認めた.治療法に関して患者とのインフォームド・コンセントの結果,健側に対しては保存的療法,手術側に対しては遠位横止めスクリュー挿入術を行った.その後,両側とも仮骨形成を認めていたが,再度,手術側である右大腿部痛出現.X線上,髄内釘近位部の折損及び骨折部の再転位を認めた.そのため髄内釘による再固定術を行い,腸骨から骨移植術も併用.再々手術後9ヵ月現在,保存的療法を行った左側に関しては比較的経過良好であるが,手術的療法を行った右側は骨癒合遅延傾向であり,今後も引き続き厳重な経過観察が必要である.

著者

木下 直子

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

2013

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元資料の権利情報 : Fulltext available.

著者

小磯 京子 木下 直彦 本間 美知子 度會 裕子 淡島 正浩 瀧口 徹

出版者

日本放射線看護学会

雑誌

日本放射線看護学会誌 (ISSN:21876460)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.11-21, 2020

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<p>背景および目的:福島第一原発事故のため県外避難生活を余儀なくされた被災者のストレス度を評価した。</p><p>方法:被災者心理関連の34指標(ST34)による無記名自記式調査を行った。主観的ストレスの震災直後と3年後をVASで定量化し、それぞれを目的とする重回帰分析を行った。説明変数はST34および因子分析で抽出した11因子とした。</p><p>結果:回答者総数は859名(回収率21.0%)、ST34のCronbachのαは信頼性の目安0.8を満たした。ST34ごとの重回帰分析では引越のみがストレス減少を示した。11因子では、震災直後の増加要因は、人間関係変化と引越、病気・ローンの各因子が有意であった。</p><p>考察:大災害時には人生における一般的なライフイベントと異なり近親者の死亡、家屋等の崩壊などの非日常事象がほぼ同時に発生する。このため重大イベントの重なりにより主観的ストレス度は相加的に増大することが確認された。</p>

著者

前田 宏明 恵谷 秀紀 多賀谷 昌史 奥 直彦 金 奉賀 中 真砂士 木下 直和 額田 忠篤

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.661-666, 1989-07-01

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抄録 経頭蓋超音波ドプラ法を用いて中大脳動脈(MCA),脳底動脈(BA)の血流を非侵襲的に測定して,本法の再現性について検討した。健常成人15人に対して経頭蓋超音波ドプラ装置を用いて,側頭骨,後頭骨直下にプローブをあてMCA,BAの血流速を測定し,その最大,平均のドプラ偏位周波数を求めた。この測定を検者A,Bの間で,A,B,Aさらに日を改めてAと繰り返し,最初のAの測定値を元にして以後の測定値との間の変動係数を求めた。この結果から同一測定日内のA,A間,A,B間および異なる測定日間のA,A間の測定の再現性について検討した。同一測定日内のA,A間およびA,B間の再現性は,変動係数6-18%と比較的安定した値を示した。異なる測定日間のA,A間の測定の再現性は,同一測定日内の再現性よりも劣っていた。またMCA,BAの血流測定の再現性は,前者の方がより良好な再現性を示した。特に同一測定日内のうちのMCAの血流測定の再現性は,変動係数6-11%と良好な値を示した。本法は,簡便かつ非侵襲的な脳血流測定法として良好な再現性を示しており,ベッドサイドでの脳血流モニタリングや,急性または慢性の負荷に対する脳血流反応性の評価等にも応用可能な方法であると考えられた。

著者

江藤 太 青木 志郎 祢津 智久 荒木 睦子 下村 怜 木下 直人 志賀 裕二 細見 直永 丸山 博文

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.380-384, 2019 (Released:2019-09-25)

参考文献数

10

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要旨:症例は初産の37 歳女性.妊娠の経過は良好であったが分娩時に頭痛・左上下肢麻痺の出現を認めたため転院搬送された.頭部CT で右基底核領域の脳出血を認め,降圧加療を行い全身麻酔下で緊急帝王切開術を施行した.第14 病日の頭部MRI で頭蓋内血管に多発狭窄が見られreversible cerebral vasoconstriction syndrome(RCVS)と診断した.Transcranial color flow imaging(TC-CFI)では狭窄部に一致した流速の上昇を認めた.神経症状は徐々に改善し,MRI とTC-CFI で狭窄部の改善度を経時的に評価しえた.MRI と同様に,TC-CFI はRCVS の血管病変の継時的な評価が可能である.

著者

木下 直紀

出版者

京都大学

雑誌

京都大学大学院教育学研究科附属臨床教育実践研究センタ-紀要

巻号頁・発行日

no.14, pp.128-138, 2010

著者

木下 直子

出版者

大阪大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、いわゆる「慰安婦」問題において、日本人で「慰安婦」とされた女性の存在が不可視化されたメカニズムを分析した博士論文を発展させるものである。博士論文では、1970年代以降の日本のフェミニズム運動と1990年代初期の「慰安婦」問題解決運動等の資料の言説分析をおこなった。本研究では資料収集やインタビュー調査を継続しながら、新たに確認することができた資料である、日本人「慰安婦」被害者であった当事者の手記類の読み込みを重点的に進めた。これらの成果をまとめ、計画通り、本研究の最終年度である2016年度末に単著として出版することができた。

著者

木下 直子 田川 恭識 角南 北斗 山中 都

出版者

早稲田大学日本語教育研究センター

雑誌

早稲田日本語教育実践研究 (ISSN:21867445)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.141-150, 2017-03-31