著者

山下 泰弘 西澤 正己 孫 媛 根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会研究報告会講演論文集 情報知識学会 第8回(2000年度)研究報告会講演論文集 (ISSN:24329908)

巻号頁・発行日

pp.5-12, 2000 (Released:2017-09-19)

参考文献数

2

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In recent years, research evaluation is becoming one of the major topics of governmental science policy. Along with this trend, citation analyses attract great attention as a tool for quantitative measure of quality of research output. We report some results of an analysis on the characteristics of citations in academic disciplines, based on the ISI citation statistic database : National Citation Report (NCR). This database contains bibliographies of articles written by authors affiliating to Japanese institutes from January 1981 to June 1997,with yearly citation counts. First, we analyze frequency distributions of citations by academic disciplines, and then investigate changes of citation counts per article through the years after the publication. Finally, we classify all disciplines into four types by the two indices : number of papers and cited times per article.

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.158-169, 2009-05-16 (Released:2009-06-27)

被引用文献数

2

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筆者は年来トムソン・ロイター社(通称ISI)製の論文引用統計データベースに基づき,大学・機関別の論文数・引用数関連の統計指標の研究開発を行っている.2004 年の国立大学法人化以降,各般の大学間競争助長政策のもと,公私立大学を含めた大学間「格差」が拡がっているのではないかとの指摘が,昨今なされるようになっている.上記データベースにおける論文数統計からみた国立大学上位8 大学とその他国立大との間での,2006 年までの格差拡大の傾向については,すでに読売新聞記事「地方大,揺らぐ研究基盤」の一部として公表したところである[1].そこで本稿では,データを2007 年までに更新した上で,論文数のみならず引用数関連指標も加味し,またハーフィンダール係数(HHI)を算出して,「格差」の年次的推移をさらに詳しく検証し,今後の動向についての示唆を得るものとする.

著者

根岸 正光

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.233-242, 2011 (Released:2011-08-01)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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筆者はトムソン・ロイター社の引用索引関連データベースを用いて,2003年に2000年時点におけるわが国の学術論文の海外誌への掲載状況等の調査を行った。そこでは「海外流出率約80%」という結果が得られ,国立情報学研究所ではその「回復」のための事業を展開してきた。今般この種の指標に関する,より大規模な統計調査分析を実施し,1994年~2009年の16年間にわたる各種時系列値を得ることができた。その概要はすでに報告したところであるが,さらに深く検討するべき種々の課題が浮上してきている。そこでまず本稿では,わが国の学術論文の品質の動向に注目し,論文数の変動と合わせて,いわば質と量の両面から分析して現状を点検し,今後検討するべき論点の抽出を試みる。なお,品質指標としては,「インパクト・ファクター」に統計的処理を加え,不偏で比較可能な品質指標を編成し,国別,分野別に時系列的な質と量の趨勢を明らかにし,各々の特徴について考察する。

著者

山本 毅雄 根岸 正光 藤原 鎮男

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究 (ISSN:00125180)

巻号頁・発行日

vol.28, no.10, pp.490-498, 1978-10-01

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.197-204, 2010-05-28 (Released:2011-06-25)

被引用文献数

2

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筆者は2003年にトムソン・ロイターのデータベースを利用して,2000年時点において,わが国の学術論文がどの程度わが国の学会誌に掲載されているかの推計調査を行った.そこでは海外流出率約80%という数字が得られ,これを「改善」するべく,国立情報学研究所では国際学術情報流通基盤整備事業SPARC Japanも開始された.今般,その後の状況を確認するべく,改めて1994年~2009年の間の関連統計を得るべく時系列的な推計調査を行った.結果として全般的には,海外流出率は若干「改善」の傾向にある一方,わが国の学会誌における海外著者の論文の著しい増加,すなわち「国際化」の顕著な進展が観察された.本稿ではこれらの点を中心に,分析結果を報告するとともに,学術研究における国際化あるいは研究の「自給率」というべきものについて検討を加えるものとする.

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.1-5, 2011-02-23 (Released:2011-04-13)

参考文献数

1

著者

柿沼 澄男 孫 媛 西澤 正己 大山 敬三 根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.174-178, 2009-05-16 (Released:2009-06-27)

被引用文献数

3

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産学連携の状況は,これまで共著論文,特許引用,産学連携統計により示されてきた.筆者らは,これらの指標とは別に,大学のWeb サイトに現れた情報により,産学連携の状況を分析・計量化することに取り組んでいる.本報告においては,7大学(北海道大学,東北大学,東京大学,名古屋大学,京都大学,大阪大学,九州大学)のWeb サイトに現れた産学連携に関する情報を整理分析した結果,明らかになった特徴を示す.

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.13-18, 2006-05-26

被引用文献数

3 1

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Since 2001 the author has been compiling university rankings for "The University Rankings," an annual publication by the Asahi Shimbun Company, based on statistical surveys on the ISI citation databases of Thomson Scientific. In this report, the historical developments in these 6 years are reviewed, and a new method of calculating number of papers and citations introduced for the 2006 edition is described with some related problems which are involved in these bibliometric statistics.

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.1-2, 2012-03-26 (Released:2012-06-29)

著者

根岸 正光

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.799-805, 2009 (Released:2009-02-01)

参考文献数

1

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1986年に創刊された「データベース白書」は,2008年5月刊行の「電子情報サービス2008」をもって23年目となった。本稿では,この間の白書各年版の内容を振り返りつつ,わが国におけるデータベース関連諸分野の変動を跡づけ,今後の展望に資するものとしたい。

著者

石田 栄美 石塚 英弘 根岸 正光 山本 毅雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. 情報学基礎研究会報告

巻号頁・発行日

vol.97, no.86, pp.109-116, 1997-09-11

参考文献数

12

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先に発表した, 大きな分野を対象とする大量の自然語テキストデータの検索・分類のための単語リスト作成方法を詳しく検討した. 情報処理学・農芸化学・土木学などの学会予稿抄録の一部を単語リスト作成用データとし, 他を検索・分類用データとした. 単語リストの選択基準に含まれる二つのパラメタを変えて検討したが, 単語リストの大きさや内容は大きく変わるものの, 互いに離れている上記3分野間では, 分野推定の結果は安定していることがわかった. さらに, 分野に重なりのある電子情報通信学を加えて影響を調べた. また, これらの単語リストを応用して文献の分野関連度, 文献集合の分野関連度などを求める方法を示した.

著者

孫 媛 根岸 正光 宮澤 彰 大山 敬三 西澤 正己

出版者

国立情報学研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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産官学の研究連携に関して,企業が先導役を果たすNational Systems of Innovation(NSI)モデルに代わり,Triple Helix(三重螺旋)モデルが国際的に注目されるようになっている。本研究は,産官学問の連携活動を反映すると考えられる産官学の共著論文データに注目し,その分析を通してTriple Helix的連携の浸透の実態を実証的に明らかにすることを目的とする。まず,日本の学会誌論文を対象とした「引用文献索引データベース」(CJP)を用いて,名寄せ,所属機関の同定およびセクター分類方法の検討等を行った上で,日本の研究ネットワークの実態分析を試みた。とくに,産学連携関係からみた各大学の特徴・類似度,大学に対する企業の研究依存度,産学連携が盛んな上位大学および企業の個別性を重点的に分析した。和文論文の共著分析として初めての研究であり,今後の研究可能性を示す役割も果たしたと考える。つぎに,米国の引用索引データベース(NCRJ)を用いて,国際・国内雑誌への投稿論文に基づく比較・分析を行った。その結果,企業と大学の協力関係は対等とはいえず,大学側から見たときの企業の役割の重要さは,企業側から大学を見るときのそれに及ばないことが判明した。1995年前後を境として大学が企業との共同研究から離れる様相も明らかになった。また,企業の基礎研究離れ,企業にとっての国内学会誌の役割の大きさ,産学連携の取り組みにおける大きな分野差・地域差,産学連携が特定の地域に集中する趨勢が近年一層強まっていることなども明らかになった。これらの成果は国際・国内学会で発表したほか,国際・国内学術雑誌にも投稿し,内外の研究者との意見交換・情報発信を積極的に行った。わが国の科学技術政策を論じるために,本研究のような統計的分析,計量的評価を地道に展開する必要があると考え,これまでの成果を踏まえて,今後さらにさまざまな観点からの研究を継続する予定である。

著者

根岸 正光

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.412-418, 1994-08-01

被引用文献数

1

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学術情報センタ-のデータベース・サービスNACSIS-IRについて,その歴史,現況および今後の展開を述べる。1987年のサービス開始以降,センターでは,わが国独自の学術情報データベースの編成を進めてNACSIS-IRの充実を図り,また検索システムの改善,アクセス経路の多様化等に努めてきた。また,民間の研究者への公開,JICSTとのゲートウェイ開設,海外利用の制度化など,利用者の拡大を図ってきた。今後は,インターネットのような高速の通信環境への的確な対応が重要な課題であろう。

著者

根岸 正光 山田 尚勇

出版者

国立情報学研究所

雑誌

学術情報センター紀要 (ISSN:09135022)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.27-39, 1992-12-25

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わが国の学術論文では、外国論文に比べて、一般に共著者の数が多いといわれることがある。この背景には、わが国における研究活動のあり方、さらには、わが国の文化的社会的風土があるはずである。本稿は、文献データベースによる共著者数の統計的調査のための予備調査の結果報告と、多数連名の論文を生む、わが国の研究環境に関する試論よりなる。予備調査における日米比較では、わが国の論文のほうが著者数が多いという結果がえられたが、研究分野別間での差異が予想されるので、今後の本格調査設計上の要件をまとめる。後半では、共著論文の性格と創造性、学術雑誌の編集方針に関して、欧米とわが国の相違を、事例を通じて比較検討し、今後、情報メディアの発達が共同研究の実施を一層容易にする反面、成果の発表においては個別化・個性化をもたらす可能性を考える。

著者

根岸 正光

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.158-169, 2009-05-16

被引用文献数

1

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筆者は年来トムソン・ロイター社(通称ISI)製の論文引用統計データベースに基づき,大学・機関別の論文数・引用数関連の統計指標の研究開発を行っている.2004年の国立大学法人化以降,各般の大学間競争助長政策のもと,公私立大学を含めた大学間「格差」が拡がっているのではないかとの指摘が,昨今なされるようになっている.上記データベースにおける論文数統計からみた国立大学上位8大学とその他国立大との間での,2006年までの格差拡大の傾向については,すでに読売新聞記事「地方大,揺らぐ研究基盤」の一部として公表したところである[1].そこで本稿では,データを2007年までに更新した上で,論文数のみならず引用数関連指標も加味し,またハーフィンダール係数(HHI)を算出して,「格差」の年次的推移をさらに詳しく検証し,今後の動向についての示唆を得るものとする.

著者

根岸 正光 西澤 正己 孫 媛 山下 泰弘

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.575-592, 2000 (Released:2001-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

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米国ISI製作の引用統計データベース“National Citation Report (NCR) for Japan”を用いて,わが国の大学,大学共同利用機関における論文数とこれらに対する引用数の状況を調査・分析した。1981年から1997年6月までの日本の著者による論文は853,323件,うち大学関係者によるものは58,472件であった。国立大学は論文数,引用数とも70%以上のシェアを持ち,論文当たりの引用数でも比較的高い値を実現している。このほか,個別の大学・機関別の統計,高引用度の論文の統計等を示して,分析を加え,こうしたビブリオメトリックス的調査研究の課題と重要性を論じる。