著者
森津 千尋
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.89-100, 2011-03-20 (Released:2016-09-13)
参考文献数
24

本稿では、文化政治期において、総督府機関紙であった『京城日報』が、その政治的立場から「内鮮融和」政策の一環としてスポーツ大会を開催し、また紙面でも統治者側の視点から大会を報じていた点について検討する。 『京城日報』は野球・庭球を中心とした全国大会を継続的に主催し、その大会には多数の朝鮮人選手が参加していた。さらに紙面では、試合に関連する記事はもちろん、その他関連イベントや祝広告が掲載され、朝鮮スポーツ界における大会の重要性が強調された。 また『京城日報』は、定期的に日本チームとの招聘試合も主催していた。主に6 大学野球のチームが招聘されたが、試合を報じる記事では、日本チームの技術・能力の高さが称えられ、朝鮮チームの「憧れ」「手本」として位置づけられていた。 このようにメディアの送り手として、『京城日報』が「内鮮融和」を推進する統治者側の立場からスポーツ大会を開催し、また紙面でも統治者側の視点から大会や試合について語っていたことが本稿では明らかになった。
著者
森津 千尋
出版者
日本スポーツ社会学会
雑誌
スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)
巻号頁・発行日
pp.30-2-01, (Released:2022-07-28)
参考文献数
32

オリンピックは、1980年代からグローバルメディアのコンテンツまたは企業のマーケティング・ツールとしての側面を強化し、「商業主義」と批判を受けながらも大会を継続させるため、メディアやビジネス環境に適応しながら合理的に変化してきた。そのため2020年東京大会の国内スポンサーも、日本国内の事情に合わせて、各カテゴリーで複数企業がスポンサーとなる「東京方式」が導入され、新聞カテゴリーでは複数の新聞社がスポンサー契約をしていた。 本稿では、まず近年におけるオリンピックとメディア、スポンサーの関係の変化、さらに2020年東京大会で浮上した問題点を整理した。そして新聞社がオリンピックスポンサーになることの問題を考察するため、今回スポンサーとなった新聞とそうでない新聞の社説を対象にテキストマイニング分析を行い、その論点や言説の違いについて検討した。 その結果、スポンサー/非スポンサー新聞社説では、オリンピックについて扱う話題は同じだが、その論点と語られ方に違いがあることがわかった。非スポンサー新聞では「感染」や「復興」の問題がオリンピック開催と直接関連するものとして語られていたが、スポンサー新聞ではそれらの問題はオリンピックとは切り離され、大会外部の出来事として位置づけられていた。 またスポンサー新聞か否かに関わらず、大会スポンサーについての議論は各紙とも消極的であり、特に新聞のスポンサーシップについては、社説では言及されず、一般記事において外部からの問題指摘として数回掲載されるにとどまった。新聞社のスポンサーシップに関する報道は、世論(世間の空気)に追随するかたちであり、特にスポンサー新聞では、言論機関としての主体性がより曖昧であったといえる。
著者
森津 千尋
出版者
日本広報学会
雑誌
広報研究 (ISSN:13431390)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.97-110, 2023 (Released:2023-06-16)
参考文献数
35

近年、結婚式の多様化に伴い海外ウェディングが広がりをみせており、これらの挙式情報は『ゼクシィ』のような結婚情報メディアに集約され、消費者はメディアを経由し式場情報にアクセスするようになっている。本稿では『ゼクシィ』を海外ウェディング選択の初期段階で接触するメディアと位置づけ、そこで紹介される各地域の挙式情報について検討を行った。その結果、式場情報は、先行する観光イメージを基礎として、式場形態、ロケーション、その他イベント等で構成されていることが明らかになった。またハワイの場合、他の地域よりも多様で詳細な情報が提供されており、海外ウェディングにおけるハワイの優位性が示唆された。
著者
森津 千尋 Chihiro MORITSU 宮崎公立大学人文学部 Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities
雑誌
宮崎公立大学人文学部紀要 = Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities (ISSN:13403613)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.233-243, 2020-03-06

本稿では、婦人雑誌における新婚旅行記事を資料として、大正から昭和初期にかけての新中間層における新婚旅行の普及について検討を行った。新中間層が主な読者層とされる婦人雑誌においては、まず理念的な新婚旅行の提唱や検討から始まり、次第に実践を前提とした具体的なアドバイスや携帯品の紹介等の実用記事へと内容が変化していく。そして著名人や読者の新婚旅行体験記が掲載されるようになり、新婚旅行はいくつかの誤解や失敗がありつつも「よい思い出」として語られることで、肯定的に再生産されていく。このように婦人雑誌で取り上げられるようになり、明治後期にはまだ「憧れ」であった新婚旅行は、大正末期から昭和初期にかけて新中間層の間で普及し、婚礼儀式の一部として実践されていく。そしてその結果、この時期には、同じ場所へ同じスタイルの新婚旅行夫婦を運ぶ「新婚列車」が登場し、新婚旅行の大衆化・画一化がさらに進んでいく。
著者
森津 千尋 Chihiro MORITSU
雑誌
宮崎公立大学人文学部紀要 = Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.197-208, 2017-03-10

日本で「新婚旅行」という言葉が使われるようになったのは明治20年以降であり、最初は英語 honeymoon の訳語として登場した。「新婚旅行」に限らず、この時期には西洋からもたらされた物や概念を指す訳語が作りだされ、「恋愛」「家庭」といった言葉もこの時期に誕生した。そして知識人の間では、理想としての「恋愛結婚(当時は自由結婚)」また夫婦や親子が愛情で結びついた「家庭(ホーム)」が論じられ、それら概念を背景に「新婚旅行」は語られるようになっていく。またこの時期には上流階級を中心にレジャー文化が拡がり、多様化する旅の一形態としても「新婚旅行」は受け入れられていく。当時「新婚旅行」に行けたのは限られた一部の上流階級のみであったが、新聞や家庭小説などで「新婚旅行」が取り上げられることで、実際には「新婚旅行」に行けない人々にも「新婚旅行」のイメージが認知されていったことが考えられる。
著者
黒田 勇 水野 由多加 森津 千尋
出版者
関西大学
雑誌
関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.159-174, 2006-10

スポーツイベントにおいて、近年、公式スポンサーに対抗する「アンブッシュ・マーケティング」という新しい手法が広がっている。本稿では、これまでのアンブッシュ・マーケティングをめぐる議論を紹介し、その大規模な具体的事例として、2002年W杯の際の、韓国SKテレコムのマーケティング、および2006年W杯における日本のテレビCMを中心としたアンブッシュ・マーケティングの、いわゆる「グレーゾーン」展開について明らかにする。そして、企業のスポンサーシップの論理を超えたスポーツイベントの社会的・文化的価値という視点から、スポンサーシップの歴史的展開と社会的意味について仮説的に論じる。
著者
黒田 勇 森津 千尋 福井 栄一
出版者
関西大学
雑誌
関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.39-59, 2007-12

本研究ノートは、関西の地域テレビ文化において、多チャンネル化が放送の多様性に貢献しているのかどうかに焦点をあてる。まず第一に、関西の文化的アイデンティティを生み出してきた関西の放送文化について簡単に触れる。次に、CS京都チャンネルで放送された大阪弁のテキスト番組「でんねん」の内容について、その監修者の立場から検証し、さらに、その内容についての「読解」について学生対象の調査結果を明らかにする。結果は、学生たちはかつて寄りも大阪のステレオタイプイメージを受け入れる傾向とともに、複雑な読解をしていることが明らかになった。