著者
浅野 博文 橋本 陽介 間瀬 憲一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.14, pp.37-42, 2003-04-11

本論文では,ブルートゥースマルチホップ無線ネットワークの実験システムを構築し,データ配信に関して実験的な検討を行う.ネットワーク構築方法として,3通りの方法を考える. PAN(Personal Area Networking)プロファイルを用いて各端末をデータリンクレベルのブリッジとして動作させる場合,PAN Profileを用いて各端末をルータとして動作させる場合,LAN Access Profileを用いる場合である.実験のネットワーク構成は,マスター/スレーブブリッジを介する4ホップのストリング型ネットワークである.各端末をルータとして動作させる場合において,AODV(Ad hoc on Demand Distance Vector)のルーテイングプロトコルを実装した.それぞれのネットワーク構成において,1〜4ホップのPingによるRTT測定,品質測定ツールNetperfによるスループット測定によって性能評価を行った.これにより,安定した通信を行うためのマルチホップ無線ネットワーク実現条件を明らかにした.
著者
山本 修子 南 修司郎 榎本 千江子 加藤 秀敏 松永 達雄 伊藤 文展 遠藤 理奈子 橋本 陽介 石川 直明 加我 君孝
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.8, pp.1118-1126, 2019-08-20 (Released:2019-09-05)
参考文献数
12
被引用文献数
1

2017年に成人人工内耳適応基準が改定され, 高度難聴例が追加となった. そこでわれわれは当院成人人工内耳例から, 新基準で新たに人工内耳の対象となる症例の臨床像の解明とその装用効果の検討, 特例として適応を検討すべき症例の解明を目的に研究を行った. 当院で人工内耳埋込術を行った18歳以上の症例を対象に, 術前聴力データが従来の基準に該当する「旧基準群」, 新たに追加された基準に該当する「新基準群」, どちらにも該当しない「特例群」に分類した. 各群について, 手術時年齢, 発症時期, 難聴の原因・病態, 術後語音聴取能を調べた. 新基準群は全例が言語獲得後発症で, 原因不明の進行性難聴が大多数を占めた. 術後語音聴取能は新基準群と旧基準群は同等の結果であった. 特例群のうち非術耳の術前語音明瞭度が良好であった2例は常用に至らなかった. 視覚障害合併者は非合併者と比較して語音聴取能が良い傾向にあった. 新基準群の術後聴取能は旧基準群と同等で, 新適応基準により, 言語獲得後発症の進行性難聴患者の病悩期間を短縮できる可能性が示唆された. 特例群の中で Auditory Neuropathy および言語獲得後発症の視覚障害合併例に人工内耳が有用であった. 良聴耳に新基準も満たさない程度の残存聴力がある症例の非良聴耳に人工内耳を行った場合, 従来のリハビリテーションでは限界があると考えられた.
著者
橋本 陽介 石田 祐 三好 俊文 藤澤 由和
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.42, no.Suppl., pp.161-164, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)
参考文献数
9

本研究では,新たな入試制度と,新たなカリキュラムに基づく基盤教育を開始した大学で,すべての学生が履修し,ICT ツールを援用したアクティブラーニング形式の講義において,AO 入試で入学した学生と他の入試で入学した学生で,学びへの取り組みに違いが存在するかを検討した.その結果,一般選抜(前期)で入学した学生よりも,特別選抜(AO 入試)で入学した学生の方が,学びへの取り組みが意欲的であることが認められた.こうした点から,AO 入試において意図した学生の確保が一定程度なされていると考えられた.その一方で今後は,AO 入試で入学した学生の理論的な学びの程度や卒後まで視野に入れた評価が必要であると考えられた.
著者
浅野 博文 橋本 陽介 間瀬 憲一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.12, pp.37-42, 2003-04-11

本論文では,ブルートゥースマルチホップ無線ネットワークの実験システムを構築し,データ配信に関して実験的な検討を行う.ネットワーク構築方法として,3通りの方法を考える.PAN(Personal Area Networking)プロファイルを用いて各端末をデータリンクレベルのブリッジとして動作させる場合,PAN Profileを用いて各端末をルータとして動作させる場合,LAN Access Profileを用いる場合である.実験のネットワーク構成は,マスター/スレーブブリッジを介する4ホップのストリング型ネットワークである.各端末をルータとして動作させる場合において,AODV(Ad hoc On Demand Distance Vector)のルーティングプロトコルを実装した.それぞれのネットワーク構成において,1〜4ホップのPingによるRTT測定,品質測定ツールNetperfによるスループット測定によって性能評価を行った.これにより,安定した通信を行うためのマルチホップ無線ネットワーク実現条件を明らかにした.
著者
橋本 陽介
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.45, no.Suppl., pp.29-32, 2021-12-20 (Released:2022-02-02)
参考文献数
9

本研究では,1人1台の端末を使用した集団活動の際に,発達障害児童にみられる行動特性を,他者の発表を聞く時間における逸脱行動に焦点をあてて検討した.その結果,発達障害児童には,端末を見る・触るという逸脱行動が出現しやすく,それらを低減させる方策が必要となると考えられた.これを受け,端末で作業するスペースと発表に取り組むスペースを分けるといった,視覚的なわかりやすさが伴う,実施環境の配慮を行い,再度,他者の発表を聞く時間における逸脱行動に焦点をあてて検討した.その結果,実施環境への配慮は,1人1台の端末を使用した際に,発達障害児童に出現しやすい逸脱行動の低減に寄与する可能性が示唆された.