著者

山本 利一 本郷 健 本村 猛能 齋藤 実 永井 克昇 石田 祐輝

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.31, pp.170-173, 2015-08

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本研究は,初等中等教育におけるプログラミング教育の必要性や学習効果について国の政策や先行研究を整理することである。また,発達段階に応じた指導内容や,論理的思考力など様々な表現方法を身に付けるための指導過程を検討する際に活用できる基本的知見を整理することである。

著者

石田 祐樹 畑 千嘉子 高倉 裕 垂水 彰二

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成21年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.1071, 2009 (Released:2009-08-28)

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【目的】脂質を多く含む食品を加熱調理すると不快臭が一部生成し、調理品の風味劣化や品質低下をもたらす要因となる。特に不飽和脂肪酸の加熱分解により生成する一部の揮発性アルデヒドは不快臭の原因物質とされ、これらの不快臭の発生をいかに抑制できるかが重要である。調理に多用される酒類調味料に含まれる有機酸はアミンなどの揮発性塩基物質と結合して不揮発化することが知られているが、本研究では、脂肪酸に対する各有機酸の酸化抑制効果及び揮発性アルデヒド生成抑制効果を検証した。さらに、魚類や畜肉類などを加熱調理した際の酸化抑制及び揮発性アルデヒド生成抑制効果に及ぼす有機酸添加の影響について検討した。【方法】脂質の代表的な脂肪酸として、リノレン酸、リノール酸、オレイン酸又はステアリン酸をモデル成分として選択した。有機酸は、酒類調味料に比較的多く含まれる、酢酸、乳酸、コハク酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸について検証した。抗酸化はPOV法及びTBA法にて評価を行い、アルデヒドはGC-MSにて分析を行った。【結果】有機酸の中でも特にクエン酸のアルデヒド生成抑制効果が顕著であった。アルデヒド生成量はその脂質に含まれる不飽和脂肪酸量及びその種類に依存しており、魚類では鯖、秋刀魚、鰻の順に、畜肉類では鶏、豚、牛の順に脂質の過酸化が進行していた。これらの食材にクエン酸含有調味料を添加、混合することで、加熱調理時の酸化による揮発性アルデヒドの生成を抑制できることがわかった。

著者

石田 祐

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

MEDCHEM NEWS (ISSN:24328618)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.165-169, 2023-11-01 (Released:2023-11-01)

参考文献数

1

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英国スコットランドのダンディー大学に2019年から3年ほど滞在した経験とそこから感じたことを、米国に以前駐在した経験との比較を踏まえ紹介したい。また滞在中にはCOVID-19パンデミックや英国のEU離脱、ウクライナ危機などの大きな変動を経験したので、現地がどのような状況であったかも併せて紹介したい。本稿が海外での研究に挑戦しようか悩んでいる方の背中を押す一助になれば幸いである。

著者

中野 秀俊 石田 祐三

出版者

一般社団法人 レーザー学会

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, pp.631-637, 1992-08-29 (Released:2010-03-17)

参考文献数

15

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Self-induced transparency (SIT) is a kind of coherent transient phenomena in two-level atomic system. The optical pulse with an area that is an integer multiple of 2π, which causes SIT in an absorber, is stable and a kind of soliton. Thus SIT is expected to be useful in pulse compression and pulse shaping. In this paper, we discuss some problems in experiments of SIT and surveys the experimental results of SIT. It is also described the recent experimental results of coherent nonlinear pulse propagation in BiI3 crystal using tunable sub-picosecond pulses.

著者

泉山 塁威 西田 司 石田 祐也 宋 俊煥 矢野 拓洋 濱 紗友莉 小原 拓磨

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.284-289, 2020-09-07 (Released:2022-06-08)

被引用文献数

1

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本稿では,「コロナ道路占用許可」の調査による速報的考察を行うことで,路上客席の現状把握から可能性と課題を抽出することを目的とする.分析は,「コロナ道路占用許可」の枠組みの整理,30自治体の実践事例の整理,主体の分析,空間の分析を行っている.なお,「コロナ道路占用許可」に伴う路上客席は空間面・マネジメント面などウォーカブルや歩行者利便増進道路などの歩行者中心のストリートに向けた現状把握にもなることから,路上客席の先に歩行者中心のストリートへの政策への接続についても問題意識を持っている.

著者

山内 直人 赤井 伸郎 石田 祐 稲葉 陽二 大野 ゆう子 金谷 信子 田中 敬文 樽見 弘紀 辻 正次 西出 優子 松永 佳甫

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の定量的把握および統計的分析からその経済社会的効果を分析し、政策的意義について検討・評価することを目的としたものである。 研究の成果を通じて、抽象的概念であるソーシャル・キャピタルの定量的把握に関する手法を開発、新しいソーシャル・キャピタル指標を提示し、それを用いた実証分析を行うことが可能となった。また、これまで十分に解明されてこなかったソーシャル・キャピタルの日本的特徴を把握し、多様な政策対象とソーシャル・キャピタルとの関係性に関する理論的、実証的示唆を得るとともに、ソーシャル・キャピタルの社会的意義や政策的インプリケーションに関する検討課題や論点を整理した。

著者

橋本 陽介 石田 祐 三好 俊文 藤澤 由和

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.42, no.Suppl., pp.161-164, 2018-12-20 (Released:2018-12-21)

参考文献数

9

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本研究では,新たな入試制度と,新たなカリキュラムに基づく基盤教育を開始した大学で,すべての学生が履修し,ICT ツールを援用したアクティブラーニング形式の講義において,AO 入試で入学した学生と他の入試で入学した学生で,学びへの取り組みに違いが存在するかを検討した.その結果,一般選抜(前期)で入学した学生よりも,特別選抜(AO 入試)で入学した学生の方が,学びへの取り組みが意欲的であることが認められた.こうした点から,AO 入試において意図した学生の確保が一定程度なされていると考えられた.その一方で今後は,AO 入試で入学した学生の理論的な学びの程度や卒後まで視野に入れた評価が必要であると考えられた.

著者

稲葉 陽二 菅野 剛 石田 祐 小藪 明生 石田 光規 露口 健司 西川 雅史 市田 行信

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-10-31

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経済格差とSC:経済格差が大きいとSCは壊れる。認知的SCよりも構造的SCが関連しており、所得格差よりも資産格差が大きく負の相関がある。また、市町村レベルの所得格差の拡大と認知的SCと構造的SCの低下は、生活満足度の低下と関連している。教育とSC:SCの醸成を規定するのは量的側面ではなく質的側面であり、質的側面が高いと孤立化しにくい。また、学習の社会的成果は、地域の特性を強化する上で普遍的な影響を与える。地域の歴史的・文化的背景とSC:地域の歴史的経緯がSCに影響を与え、既存地区のほうが近隣と距離を置き、地域参加や地域への愛着も低いため、行政を通じた地道な啓蒙活動が重要である。

著者

馬場 英朗 石田 祐 奥山 尚子

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.101-110, 2010 (Released:2011-08-06)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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NPO法人の財源については,事業収入のような自律した財源を伸ばすべき,寄付や会費などの多様な財源も確保すべき,といった様々な議論が行なわれている.本稿では,NPO法人の収入構造と財務的持続性の関係について,大阪大学NPO研究情報センターが公開するNPO法人財務データベースを用いて,計量モデルによる実証分析を行なった.その結果,短期持続性については事業収入を集中的に拡大することが有効であり,中長期持続性については寄付金や会費などの多様な財源を獲得することが有効であると判明した.現在,多くのNPO法人では日々の業務に追われ,ファンドレイジング活動に労力を割けないという実態がある.しかし,寄付などの幅広い財源を確保できなければ中長期的に疲弊して,NPO法人が活動を持続できなくなる可能性がある.パネルデータや寄付及び事業収入などの内訳情報を入手して引き続き研究成果を積み上げることにより,NPO法人がとるべき収入戦略を探る必要がある.

著者

阿部 修 力石 國男 石田 祐宣 小杉 健二 上石 勲 平島 寛行

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.513-518, 2007-07-15 (Released:2009-08-07)

参考文献数

5

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2007年2月14日午前11時過ぎに八甲田山系前岳の北東斜面で発生した表層雪崩について,現地調査および周辺の気象・積雪観測からその発生要因を考察した.その結果,この雪崩は強風により生じた吹きだまりの一部が崩落した可能性があることがわかった.また,今回雪崩があった沢は,典型的な雪崩地形であることがわかった.

著者

太田 敏一 松野 泉 石田 祐

出版者

日本安全教育学会

雑誌

安全教育学研究 = The Japanese journal of safety education (ISSN:13465171)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.3-9, 2015-09

著者

樋江井 祐弘 小鞠 敏彦 石田 祐二 斎藤 秀章

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.205-213, 2000-12-01 (Released:2012-01-20)

参考文献数

32

被引用文献数

11 15

著者

石田 祐子

出版者

長野県環境保全研究所

巻号頁・発行日

no.13, pp.1-12, 2017 (Released:2018-03-23)

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希少種の保全対策の1つとして,自生地における保全(生息域内保全)が行われてきた。しかし,急速な環境の変化や,個体数が減少してしまった種への対策のため,希少種を人の管理下で栽培・管理する生息域外保全が注目されるようになってきた。また,近年は気候変動の適応策のひとつの選択肢としても注目されつつある。植物の生息域外保全には栽培技術の確立が必要である。また,種子保存の必要性もある。栽培・増殖・種子保存方法には種ごとに特性があり,目的に合わせた方法の選択と同時に対象種の地道な研究が必要である。また研究を進めるにあたり,情報共有,危険分散,コスト面など課題が浮かび上がってきている。生息域外保全には未だ課題も多いが,今後,保全手法の1つとしてその選択が検討されていくだろう。

著者

反田 實 赤繁 悟 有山 啓之 山野井 英夫 木村 博 團 昭紀 坂本 久 佐伯 康明 石田 祐幸 壽 久文 山田 卓郎

出版者

水産総合研究センター

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.37-46, 2014 (Released:2014-10-29)

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瀬戸内海の水質改善は進んだ。しかし,溶存無機態窒素(DIN)濃度の低下によって養殖ノリの色落ちが発生するとともに,漁獲量の減少が続いており,海域の生産力の低下が懸念されている。このような状況を踏まえ,瀬戸内海の今後の環境保全の在り方について環境省から意見募集が行われた。これに対応するため瀬戸内海ブロック水産試験場長会はモニタリングデータを収集分析するとともに,会員の意見を集約した。その結果,全ての府県でDIN濃度が低下していることが明らかとなった。また,ノリの生産量や漁獲量の減少が続いていることが確認された。

著者

石田 祐一

出版者

吉川弘文館

雑誌

日本歴史 (ISSN:03869164)

巻号頁・発行日

no.392, pp.p22-39, 1981-01

著者

水谷 直人 石田 祐也 松井 博和 矢野 賢一 高橋 利道

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.2P2-07b2, 2016

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<p>Vehicle performance tests are conducted to evaluate factors of vehicle performance such as fuel consumption and durability. Robotic drivers are often used in these tests to ensure that performance evaluate is reproducible. When the driver selects the gear ratio in Manual transmission, speed control performance is degraded during changing gear, because a torque transmission between the engine and wheels is cut during this sequence. In this paper, we realized the driving while considering shift changes by the robotic driver. First, we modeled the lack of a driving force. We then derived a target vehicle speed waveform using the lack of a driving force model. Finally, we performed vehicle tests using a robotic driver. We confirmed that the proposed system was effective based on the results of actual vehicle tests.</p>

著者

三好 竜平 宮崎 椋瑚 橋本 康平 石田 祐太郎 渡辺 政彦 宇井 健一 市瀬 龍太郎 我妻 広明 田向 権

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 第34回ファジィシステムシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.450-455, 2018 (Released:2019-01-09)

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自動運転は,人工知能(AI)によってコンピュータ上で実行される. 事故が発生した場合,自動運転システムは事故の原因を分析するために意思決定の根拠を示すべきである. 本報告では,意思決定の根拠を示す知識ベースAIの統合シミュレータを提案する. シミュレータを構築するには,Autoware,Gazebo,知識ベースAIを組み合わせる. Autowareは自動運転用のオープンソースソフトウェアであり,Gazeboは任意の道路環境をシミュレートすることができる.提案シミュレータを用いて,自動運転のための知識ベースAIの実用性を何度も検証することができる.実験結果は,提案されたシミュレータが意思決定の根拠の提示に成功していることを示している.

著者

石田 祐 秋山 良 小林 修

出版者

日本薬学会化学系薬学部会

雑誌

反応と合成の進歩シンポジウム 発表要旨概要 第29回反応と合成の進歩シンポジウム

巻号頁・発行日

pp.44-45, 2003-09-24 (Released:2004-03-16)

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四酸化オスミウム(OsO4)を用いるジヒドロキシル化反応は、オレフィンから1行程で連続する2つの不斉炭素を有するジオールを合成できることから、有機化学上最も重要な反応の一つである。当研究室では既にマイクロカプセル化法を用いることにより、ポリスチレンにOsO4を固定化し、触媒として回収・再使用可能であることを報告している。今回高分子担体の探索を行なった結果、poly(phenoxyethoxymethylstyrene-co-styrene)を担体として用いた新規マイクロカプセル化オスミウム触媒(PEM-MC OsO4)を開発し、二相系での不斉ジヒドロキシル化反応に適用可能であることを見出した。また興味深いことに、本触媒を疎水相とし、水のみを溶媒として用いる不斉ジヒドロキシル化反応が円滑に進行することを見出した。さらに筆者らは、新たに架橋型ポリスチレンを担体として用いマイクロカプセル化オスミウム触媒を合成し、この触媒が完全水中におけるオレフィンの不斉ジヒドロキシル化反応に対して高い触媒活性を示すことを見出した。架橋率の影響など詳細に関しても報告する。

著者

永冨 聡 石田 祐 小藪 明生 稲葉 陽二

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.11-20, 2011 (Released:2011-12-20)

参考文献数

34

被引用文献数

2

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これまでに個人の社会経済的属性と社会活動参加の関係,もしくは地域集団そのものの研究がなされてきたが,他者との対面でのつながりと社会活動参加の関係については必ずしも十分に明らかにされてこなかった.そこで本稿では,個人の生活空間における他者との対面でのつきあいが,地縁的な活動への参加に与える影響について定量的な分析から検討を行うこととした.全国を対象としたアンケート調査データを用い,ロジット・モデルによる推定を行った.その結果,次の2点が示唆された.一つは,地縁的な活動への参加には近所づきあいだけでなく,親戚・親類づきあい,スポーツ・趣味・娯楽活動を通じたつきあいの活発さが影響を与えている可能性があること,もう一つは,地縁的な活動への参加の影響要因と同様の対面づきあい要素が,ボランティア・NPO活動への参加の促進に対しても正の有意性を持つ可能性があることが示唆された.これらを踏まえると,今後は地縁的な活動,ボランティア・NPO活動への参加を一体的に高める取り組みの方向性を模索し,その制度化や具体化を進めていくことが一つの方向として望まれよう.

著者

石田 祐三 矢島 達夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.36, no.7, pp.535-542, 1981