著者

大沼 剛 橋立 博幸 吉松 竜貴 阿部 勉

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.151-160, 2014 (Released:2014-05-23)

参考文献数

30

被引用文献数

1 4

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目的:本研究では,屋内生活空間の身体活動指標home-based life-space assessment(以下,Hb-LSA)を開発し,地域在住の要支援・要介護高齢者を対象にHb-LSAの臨床的有用性を検証することを目的とした.方法:対象は,要支援・要介護高齢者37人(平均年齢78.5±7.0歳)であった.Hb-LSAとともに,身体活動(life-space assessment(LSA)および離床時間),動作能力(bedside mobility scale(BMS)およびfunctional independence measure(FIM)),身体機能(握力,下肢筋力,片脚立位保持時間),認知機能(mental status questionnaire)を調査した.結果:Hb-LSAの成績は平均55.7±24.7点(最小値4点,最大値102.5点)であった.Hb-LSAの信頼性係数を算出した結果,級内相関係数ICC(1,1)=0.986,(1,2)=0.993と高い再現性を示した.Hb-LSAはLSA(r=0.897)および離床時間(r=0.497)と相関を有し基準関連妥当性および収束的妥当性が確認された.また,Hb-LSAは動作能力,身体機能の各指標と有意な相関を認めた.屋内移動自立群と屋内移動非自立群の2群に分けてHb-LSAを比較した結果,Hb-LSAは屋内移動自立群(75.8±18.8点)で,屋内移動非自立群(45.7±20.2点)に比べて有意に高い値を示した.結論:本研究において,屋内生活空間における身体活動の指標であるHb-LSAは,指標の信頼性および妥当性が確認された.また,屋内移動能力と関係する臨床的に有用な評価指標であることが示された.

著者

橋立 博幸 島田 裕之 潮見 泰藏 笹本 憲男

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.159-166, 2012-06-20 (Released:2018-08-25)

被引用文献数

5

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【目的】本研究は生活機能低下の危険のある高齢者において筋力増強運動を含む機能的トレーニングが生活機能に及ぼす影響を検証することを目的とした。【方法】二次予防対象者に選定された地域在住高齢者68人(平均年齢77.4歳)を,下肢粗大筋群の重錘負荷運動およびマシンを用いたトレーニングを行う筋力増強運動群(n = 40)と,下肢粗大筋群の重錘負荷運動とともに姿勢バランス練習,歩行練習を行う機能的トレーニング群(n = 28)に群別し,運動介入を3ヵ月間行った。介入前後には,下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能(timed up & go test(TUG),最大歩行速度(MWS)),活動能力,主観的健康観を評価した。【結果】介入前後において機能的トレーニング群は筋力増強運動群に比べてTUG,MWS,主観的健康観の成績の有意な改善を示した。【結論】二次予防対象者における3ヵ月間の筋力増強運動を含む機能的トレーニングは,筋力増強運動のみの実施に比べて,歩行機能,主観的健康観の向上が得られる有用な介入である可能性が示唆された。

著者

橋立 博幸 内山 靖

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.367-374, 2007 (Released:2007-06-18)

参考文献数

34

被引用文献数

7 10

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目的 本研究では,地域在住高齢者における応用歩行の予備能の定量的な評価指標を開発し,その有用性と日常生活活動(ADL)や生活範囲を含んだ生活機能との関連性を検討することを目的とした.方法 対象は地域在住高齢者107人(平均年齢72.6±5.0)とした.歩行機能検査としてTimed"Up and Go"Test(TUG),10m歩行時間,6分間歩行距離(6MD),Physiological Cost Index(PCI),Rating of Perceived Exertion(RPE)を実施した.また,日常生活活動の指標として老研式活動能力指標(TMIG-IC)を調査した.TUGは至適速度(TUGcom),最大速度(TUGmax)にて計測し,TUGmaxに対するTUGcomとTUGmaxの差の割合(TUG-R)を応用歩行の予備能の指標とした.結果 TUG-Rは級内相関係数ICC(1, 2)=0.82と高い再現性を示した.TUG-Rは6MD, PCI, RPEと有意な関連を示し,歩行の持久性および安楽性を反映していると考えられた.TUG-RはTMIG-IC手段的自立に障害のある高齢者では有意に低下しており,高い移動機能を要するADLへの関連性が示唆された.ロジスティック回帰分析の結果,屋外活動の遂行にはTUG-Rが有意に関連した.結論 応用歩行の予備能を示すTUG-Rは,指標の再現性が高く,歩行の持久性,および生活範囲等の生活機能と密接に関連する高齢者において重要な臨床指標であると考えられた.

著者

河合 結実 橋立 博幸 太田 智裕 山根 佑典 中筋 祐輔

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.12194, (Released:2022-08-09)

参考文献数

30

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【目的】脊髄損傷後に両下肢の痙縮と歩行障害を認めた症例に対する振動療法を併用した運動療法の経過について記述することを目的とした。【症例】脊髄損傷受傷から12週後の回復期病院入院時,歩行に全介助を要し,両側足関節底屈筋の痙縮modified Ashworth scale(以下,mAs)2,足関節背屈の関節可動域(以下,ROM)右−10°,左−20°であった。【結果】足関節底屈筋の痙縮に対する振動療法を併用した運動療法を入院後16週間行った結果,足関節底屈筋mAs右1+,左1,両側足関節背屈ROM 5°へ改善し,補装具を用いた軽介助歩行が可能となった。入院16週後以降も運動療法を継続した結果,入院24週後の退院時では,両側足関節底屈筋mAs 1へ改善し,補装具を用いずに見守り歩行が可能となった。【結論】脊髄損傷後の本症例では,振動療法を併用した運動療法が痙縮,ROM,歩行能力を改善させるために有益であったと考えられた。

著者

妹尾 浩一 橋立 博幸

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】維持期脳卒中者に対するリハビリテーション効果については,通所介護施設における12か月間の介入効果や,入院リハビリテーションにおける集中的な介入効果に関する報告がなされているが,障害者支援施設におけるリハビリテーション効果についての報告は見当たらない。また,脳卒中者では発症から6か月または12か月を経過して維持期へ移行すると麻痺および機能障害の回復が停滞しやすくなると考えられているが,維持期脳卒中者における発症からの期間と介入効果との関連については十分に検証されていない。本研究では,維持期脳卒中者における障害者支援施設入所中の長期的なリハビリテーションが退所時の歩行機能に及ぼす効果を検証するとともに,介入によって改善した歩行機能と入所時身体機能または発症からの期間との関連を検討することを目的とした。【方法】障害者支援施設にてリハビリテーションを実施した32人中,入所時に歩行可能で脳出血または脳梗塞片麻痺を罹患した17人(年齢46.6±7.6歳,左/右片麻痺8/9人,下肢Brunnstrom recovery stage(下肢BRS)3/4:13/4),発症から入所までの期間(421.4±185.1日),mini-mental state examination(MMSE)24.5±6.7点,コース立方体組み合わせテスト(Kohs)63.7±40.4点,trail making test part A(TMT-A)150.2±56.7秒))を対象とした。入所中のリハビリテーションは理学療法(PT)と作業療法を各2時間,各週4回実施した。主なPT介入は,関節可動域運動,筋力増強運動,持久性運動,バランス練習,歩行練習,屋外外出練習を実施し,理学療法士が主導で行うのではなく対象者が主体的に取り組めるように内容を設定した。評価項目は入所時および退所時において,下肢BRSとともに,歩行機能について10m歩行時間(WT),timed up and go test(TUG),実用的歩行能力分類(PAS)にて評価した。PASは,歩行不能:class0から公共交通機関自立:class6までの7段階で歩行能力の実用性を評価した。統計学的解析は,入所時および退所時の下肢BRS,WT,TUG,PASの各指標についてWilcoxon符号順位和検定を用いて比較した。次に,入所時に対する退所時の各指標の変化率(%)を求め,入所時の下肢BRSおよび発症から入所までの期間とのSpearman順位相関係数を算出した。さらに,発症から入所までの期間に基づいて対象者を1年未満群と1年以上群の2群に分け,各群における各指標をMann-Whitney検定を用いて群間比較した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,ヘルシンキ宣言に基づいて概要を対象者に説明し,同意を得て実施した。【結果】入所から退所までの期間は298.8±81.8日であり,入所中のリハビリテーション実施日数は168.1±45.1日であった。入所・退所前後で下肢BRSには有意差を認めなかったが,歩行機能においては入所時(WT34.5±25.6秒,TUG37.3±28.0秒,PAS2.7±0.7)と比較して,退所時(WT26.1±16.1秒(変化率28.7±28.9%),TUG30.0±19.2秒(変化率25.9±35.0%),PAS4.1±1.3(変化率50.0±27.0%))ではいずれも有意な向上が認められた。また,歩行機能の変化率と入所時下肢BRSまたは発症から入所までの期間との間には有意な相関は認められなかった。さらに,発症から入所までの期間1年未満群と1年以上群の比較では,歩行機能(WT,TUG,PAS)の変化率,入所時の下肢BRS,高次脳機能(MMSE,Kohs,TMT-A)のいずれも有意な群間差は認められなかった。【考察】障害者支援施設に入所した維持期脳卒中者に対して平均168.1日のリハビリテーションを実施した結果,入所時と比較して退所時におけるWT,TUG,PASが有意に改善し,12か月間の運動介入により歩行機能が有意に改善したという先行研究を支持する結果となった。本研究では16時間/週の介入を実施したが,維持期脳卒中者においても集中的にリハビリテーションを実施することによって歩行機能および歩行自立度を向上できる可能性があり,これまでに推奨されているエビデンスに基づいて練習量をより多くすることが維持期脳卒中者の歩行機能改善においても重要であると考えられた。また,歩行機能の変化率と発症から入所までの期間または入所時下肢BRSとの間には有意な相関は認められず,脳卒中発症から6か月以上1年未満の群と1年以上の群で歩行機能改善の有意な群間差がなかったことから,発症からの期間や介入開始時の運動麻痺によって必ずしも歩行機能改善効果の程度が決定されるとは限らないと推察された。【理学療法学研究としての意義】障害者支援施設において,維持期脳卒中者に対するリハビリテーション介入をより多くの練習量にて積極的かつ長期的に実施することで,維持期であっても歩行機能改善効果が得られる可能性があることを示した。

著者

橋立 博幸 島田 裕之 潮見 泰藏 笹本 憲男

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.159-166, 2012

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【目的】本研究は生活機能低下の危険のある高齢者において筋力増強運動を含む機能的トレーニングが生活機能に及ぼす影響を検証することを目的とした。【方法】二次予防対象者に選定された地域在住高齢者68人(平均年齢77.4歳)を,下肢粗大筋群の重錘負荷運動およびマシンを用いたトレーニングを行う筋力増強運動群(n = 40)と,下肢粗大筋群の重錘負荷運動とともに姿勢バランス練習,歩行練習を行う機能的トレーニング群(n = 28)に群別し,運動介入を3ヵ月間行った。介入前後には,下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能(timed up & go test(TUG),最大歩行速度(MWS)),活動能力,主観的健康観を評価した。【結果】介入前後において機能的トレーニング群は筋力増強運動群に比べてTUG,MWS,主観的健康観の成績の有意な改善を示した。【結論】二次予防対象者における3ヵ月間の筋力増強運動を含む機能的トレーニングは,筋力増強運動のみの実施に比べて,歩行機能,主観的健康観の向上が得られる有用な介入である可能性が示唆された。

著者

橋立 博幸 長田 けさ枝 森本 頼子 澤田 圭祐 柴田 未里 井上 智子 萩原 恵未 笹本 憲男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea1006, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 超高齢者への運動介入により筋力増強効果が得られることが報告されてきているが,超高齢者における筋力増強効果と歩行機能向上効果との関連については十分に検証されていない.本研究では,要支援認定を受けた85歳以上の超高齢者に対して,12か月間の運動器機能向上プログラムを実施し,筋力増強効果と歩行機能改善効果との関連を検証することを目的とした.【方法】 対象は,介護保険制度下における介護予防通所介護を初めて利用した要支援高齢者17人(要支援1:7人,要支援2:10人,男性:5人,女性:12人,年齢87.2±2.5歳)であった.介護予防通所介護での運動介入は,12か月間,1~2日/週,1時間30分/日,実施し,主な介入内容として,ストレッチ,筋力増強運動,姿勢バランス練習,歩行練習,日常生活動作指導を行った.実際の介入は理学療法士,介護福祉士,看護師,等の職種が協働して行い,疼痛および疲労等の症状に応じて調整した.介護予防通所介護での運動介入実施前の初回評価時および運動介入実施後6か月ごとの生活機能について,身体機能(下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能),日常生活活動(ADL)を評価した.身体機能は,脚伸展マシントレーニング機器レッグプレス1回最大挙上量(1RM),片脚立位保持時間(OLS),functional reach(FR),timed up & go test(TUG),通常歩行速度(NGS)および最大歩行速度(MGS)をそれぞれ計測した.ADLは老研式活動能力指標(TMIG-IC)を用いて調べた.初回評価時と運動介入12か月後の1RMの結果から,下肢筋力が増加した群(下肢筋力増加群,n=9)と低下した群(下肢筋力低下群,n=8)の2群に群別し,各群において初回評価時および運動介入実施後6か月ごとに評価した下肢筋力,姿勢バランス能力,歩行機能,ADLを示す各指標についてFriedman検定および有意確率をBonferroni補正した多重比較検定を用いて比較した.【倫理的配慮】 本研究はヘルシンキ宣言に基づき,概要を対象者および家族に対して事前に口頭と書面にて説明し,同意を得た後実施した.【結果】 初回評価時における両群の1RM,OLS,FR,TUG,NGS,MGS,およびTMIG-ICの各評価結果は有意差が認められなかった.介護予防通所介護における運動介入は,12か月間で合計77.9±18.8回/人,1月当たり平均6.5±1.6回/月実施され,12か月間の介入期間中,新たな疾病への罹患,症状の増悪,転倒の発生はなかった.た.初回評価時と各運動介入実施後の追跡評価時における各指標を比較した結果,下肢筋力増加群では,初回評価時に比べて1RMは介入6か月後に37.1%,介入12か月後に40.4%有意な増加を示すとともに,TUGは介入6か月後に22.1%,介入12か月後に22.9%,NGSは介入12か月後に27.3%,MGSは介入12か月後に18.3%,それぞれ有意な向上が認められた.一方,下肢筋力低下群では,1RMが介入12か月後に13.9%の有意な低下を示し,他の歩行の評価指標に有意な変化は認められなかった.また,両群ともにOLS,FR,およびTMIG-ICには有意な変化は認められなかった.【考察】 初回評価時から介入6か月ごとの各追跡評価時の指標を比較した結果,下肢筋力増加群では介入6か月後および12ヵ月後における1RMが増加するとともにTUG,NGSおよびMGSが有意に改善し,下肢筋力低下群では1RMが12か月後に有意に低下し,他の指標に変化がみられなかった.これは本研究における運動介入では,筋力増強効果と歩行練習効果が相乗的にTUGおよび歩行速度の有意な改善に反映されたと考えられた.また,これまでの先行研究では,地域に在住する健康な前期高齢者および後期高齢者においても1年後の歩行機能が低下し得ることが報告されており,超高齢者では筋力および歩行機能の低下が加速すると考えられている.本研究の対象者において,歩行機能の向上およびADLの維持が認められたことから,12か月間継続的に実施した運動器機能向上プログラムによって筋力増強効果を得ることが歩行機能の長期的な改善効果を得るために重要な要素であると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 要支援認定を受けた85歳以上の超高齢者に対する12か月間の運動器機能向上プログラムによる筋力増強効果と歩行機能改善効果との関連を検証し,継続的な運動器機能向上プログラムによる筋力増強は超高齢者の長期的な歩行機能の維持・改善に重要であることを示唆した.