著者

波多江 俊介 川上 泰彦 妹尾 渉

出版者

日本教育経営学会

雑誌

日本教育経営学会紀要 (ISSN:02872870)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.50-64, 2016-06-25 (Released:2017-07-06)

参考文献数

21

著者

元兼 正浩 波多江 俊介 梶原 健二 梁 鎬錫 畑中 大路 金子 研太 藤原 直子 佐藤 晋平

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では教育行政における費用効果分析の可能性を試論的に追究した。特に大韓民国で40年に亘って実施されている校長資格研修に注目し、その費用と効果の関係を検証した。現職の教頭(教監)に対し、360時間、一人あたり約30万円のコストをかけて実施されている校長資格研修に実際に2ヵ月半、参与観察し、受講者や関係者にインタビューを研修後まで追跡し実施した。校長公募人事の導入や、時間数半減などの政策変更によってこの3年間でもその位置づけは大きく変質し、受講者の意識にも変化がみられるが、制度的基盤によりその外部効果性は高く、そのことが費用対効果の高さを維持できているものと結論づけられる。

著者

元兼 正浩 佐々木 正徳 楊 川 田中 光晴 大竹 晋吾 雪丸 武彦 山下 顕史 李 〓輝 波多江 俊介 金子 研太 畑中 大路 清水 良彦 呉 会利 前田 晴男 李 恵敬

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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我が国においても校長の養成システムには高い関心が寄せられるようになった。だが、校長人事研究は十分に進展しておらず、実務レベルでも行政が大学の諸資源を活用せずにシステム改革の方向を模索している状況にある。したがって、「大学と教育委員会の協働による校長人事・養成システム」をすすめている諸外国(たとえば大韓民国)の事例に学ぶとともに、日本でのシステム構築に資するような校長人事を実証するための研究方法について考察した。