著者

座長:清水 猛史

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.298-300, 2014-08-10 (Released:2014-10-01)

著者

清水 猛

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.80-94, 1972-08-30

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今日における企業環境のダイナミックな変化は企業のマーケティング意思決定と行動に多大の影響を与えずにはおかない。企業が全体社会システムのコンポネントであるかぎり,企業行動の成否はこの環境変化への適応いかんに大きく依存しているといえる。その意味において本稿の目的は,まず環境と行動の関連についてのこれまでの研究成果を一般的なレベルで検討し,次に特殊なレベルとして今日論議の対象となっている広告課税論をとりあげ,法規制環境の変化としての広告課税に対する企業のマーケティング適応行動のプロセスを解明することにある。

著者

清水 猛 廣瀬 弥生 櫻井 あかね 福田 武之 下村 力 末石 冨太郎

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

no.16, pp.143-144, 1997-10-30

著者

有方 雅彦 瀬野 悟史 鈴木 幹男 櫻井 弘徳 戸嶋 一郎 清水 猛史

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科學會會報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.109, no.8, pp.649-654, 2006-08-20

被引用文献数

1

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2003年3月から2005年2月の間に鼻出血を主訴に外来受診した202例中,入院加療を必要とした17例を対象とし,性別,年齢,入院期間,治療方法,基礎疾患,手術療法(内視鏡下血管クリッピング)について検討を行った.入院加療を行った17例は,男性12例,女性5例,平均年齢62歳で,全17例の平均入院期間は7.9日であった.治療方法は,鼻内タンポンの挿入による保存的治療が8例,手術6例,粘膜焼灼2例,血漿交換1例であった.基礎疾患では,保存的治療8例中,高血圧が6例,抗凝固剤内服が1例,手術6例中,高血圧が4例,抗凝固剤内服が2例であった.血漿交換を行った1例はマクログロブリン血症の患者であった.手術を行った6例は鼻内視鏡下顎動脈•蝶口蓋動脈クリッピングを行い,現在まで全例再出血は認めていない.鼻内視鏡下血管クリッピングの利点は,従来のLucの術式に準じた顎動脈結紮法より侵襲が少なく,また動脈塞栓術で合併する可能性がある脳塞栓などを起こさないことなどが挙げられる.鼻内視鏡下血管クリッピングの合併症には,鼻内痂皮,急性副鼻腔炎,流涙減少,歯•口蓋•上唇のしびれ,鼻中隔穿孔,下鼻甲介壊死などが報告されているが,今回施行した6症例ではこうした合併症は認められなかった.

著者

有方 雅彦 瀬野 悟史 鈴木 幹男 櫻井 弘徳 戸嶋 一郎 清水 猛史

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.109, no.8, pp.649-654, 2006-08-20 (Released:2008-12-25)

参考文献数

13

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2003年3月から2005年2月の間に鼻出血を主訴に外来受診した202例中,入院加療を必要とした17例を対象とし,性別,年齢,入院期間,治療方法,基礎疾患,手術療法(内視鏡下血管クリッピング)について検討を行った.入院加療を行った17例は,男性12例,女性5例,平均年齢62歳で,全17例の平均入院期間は7.9日であった.治療方法は,鼻内タンポンの挿入による保存的治療が8例,手術6例,粘膜焼灼2例,血漿交換1例であった.基礎疾患では,保存的治療8例中,高血圧が6例,抗凝固剤内服が1例,手術6例中,高血圧が4例,抗凝固剤内服が2例であった.血漿交換を行った1例はマクログロブリン血症の患者であった.手術を行った6例は鼻内視鏡下顎動脈•蝶口蓋動脈クリッピングを行い,現在まで全例再出血は認めていない.鼻内視鏡下血管クリッピングの利点は,従来のLucの術式に準じた顎動脈結紮法より侵襲が少なく,また動脈塞栓術で合併する可能性がある脳塞栓などを起こさないことなどが挙げられる.鼻内視鏡下血管クリッピングの合併症には,鼻内痂皮,急性副鼻腔炎,流涙減少,歯•口蓋•上唇のしびれ,鼻中隔穿孔,下鼻甲介壊死などが報告されているが,今回施行した6症例ではこうした合併症は認められなかった.

著者

瀬戸 秀春 禿 康雄 銭 昭輝 清水 猛

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.61-67, 1992-02-20

被引用文献数

5

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ククルビン酸のすべての立体異性体および種々の類縁体をラセミ体にて立体選択的に合成し, 構造活性相関の解明ならびに農業上実用可能な植物生長調節剤の探索を目的として, これら化合物について水稲の幼苗根およびトウモロコシの草丈の成長に対する阻害活性を調べた.その結果, 水稲の幼苗根の成長阻害活性を高めるククルビン酸類縁体の化学構造要因として, 1) 1位と2位の置換様式がシスであること, さらに, 2) 3位の水酸基, 3) (Z)-2´-petenylあるいはbutyl基に代表される2位のalkenylあるいはalkyl置換基, および, 4) 1位のmethyl acetate置換基が重要であることが解明された.水稲の幼苗根の成長阻害活性において, ククルビン酸類縁体の中で, 相当する3-oxo体である, ジャスモン酸メチルあるいはエピジャスモン酸メチルに勝るものはなかったが, 茎葉処理によるトウモロコシ草丈の成長阻害活性においては, これらの化合物と同等あるいは若干強い活性を示す化合物がいくつか見い出された.これにより, より実用的な茎葉処理においては, 3位がケトンであるより水酸基のほうが, また, 2位の置換基がalkenylよりもalkyl基のほうが活性発現に適していると推測された.

著者

清水 猛

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.1-15, 1999-08-25

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本稿は社会空間とマクロ・マーケティング要因(広告費,小売商店数,小売労働生産性)の関係について,かつて行った社会指標分析を約20年後に再吟味しようとする継続研究である。本稿ではまず各都道府県の地域社会を主成分分析によって都市性,飽和性,零細性の3個の総合社会指標で代表させ,次に,これら3個の指標が各地域社会のマーケティング要因とどのような関係をもつかを回帰分析によって再吟味する。約20年間における3期もしくは2期の分析結果に基づいて,各都道府県の諸特性の変化を跡づけるとともに,マーケティング要因を規定する地域社会発展段階モデルの作成を試みて,マクロ・マーケティング要因の変動を推論しようとする。