著者
増澤 晃 南野 謙一 渡邊 慶和
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.25, pp.19-26, 2007-03-14
被引用文献数
1

近年,ブログやSNS等が流行している.それらは,新聞や雑誌等の大手メディアと対比し,消費者が自ら情報を発信するメディアとしてCGM(Consumer Generated Media)と呼ばれている.CGMで広く取り上げられている話題は,商品を購入するための有用な情報源となっている.そこで本研究では,アフィリエイト広告を対象とし,CGMから話題を抽出して関連する商品広告の効果的な配信を行う話題連動型広告配信システムを提案する.本システムでは,広告掲載サイトのコンテンツ,CGMの話題,アフィリエイト商品広告とのマッチングを動的に行う.本システムは,利用者の購買履歴等の個人情報を取得しそれをもとに個別に広告を配信するのではなく,CGMから多くの消費者が興味のある話題を取得しそれをもとに広告を配信する.本稿ではシステム開発と評価実験について述べる.Recently, Blog and SNS (Social Network Services) are popular, and are called CGM (Consumer-Generated Media), compared with the mass media (newspaper, magazine, etc.). Hot topics from CGM are useful information for people to purchase goods. We present a Hot topic Match Advertising Delivery System which extract hot topics from CGM and deliver affiliate advertisings matched them dynamically. The system do not acquire personal information such as history of purchasing, but extract hot topics from CGM in which many people are interested. This paper describes the system development and an evaluation experiment of the system.
著者
土屋 祐子 渡邊 慶和 阿部 昭博 南野 謙一
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.80, 2005

本研究では、組織に情報システムを導入するにあたり、様々なステークホルダーの要求を取り入れる方法論を提案し、情報システムの開発に必要な組織的要件を検討することを目的とする。各々の立場により生じる要求の違いを定性的に分析していくことで、定量的分析ではとらえきれなかたステークホルダーの存在を明らかにする。その事例として、ある岩手の学習塾に導入された情報システムを取り上げ、異なる立場のステークホルダーからの定性的なデータの収集を通じて、IS導入におけるガイドラインを提案する。
著者
藤原雄太 工藤恭介 後藤裕介 南野謙一 渡邊慶和
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.743-745, 2014-03-11

平成23年導入の新学習指導要領では自分の考えや思いを相手に説明する力を伸ばすことに重きを置いており、算数科においても同様である。一方で小学校5年生程度から理性が働くようになり、正答や友人の回答と自分の考えが異なることを恐れ、授業中の自発的発言に対する頻度が減るという傾向がみられ、協力校では児童が自分の答えに自信がないため自発的発言が減少していることがわかった。そこで、本研究では児童個人がタブレットPCを用いて学習する算数科授業において段階的にヒントを提示するコンテンツを作成し、児童の理解度を高め、自分の考えに自信を持たせることで授業中の自発的発言意欲向上を支援するシステムを開発する。
著者
佐々木 優太 南野 謙一 後藤 裕介 渡邊 慶和
雑誌
第80回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2018, no.1, pp.857-858, 2018-03-13

近年の温暖化の影響による農作物の品質低下に適応するために,研究機関では品種や栽培方法に合わせて地域毎に,生育予測や高温障害被害予測等の農業技術の研究が行われている.しかし,日本各地の地域でこれをすぐに普及出来るようにはなっていない. そこで本研究では,農業技術の普及を目的として,農業モデルと警戒基準,警戒情報フォーマットから農業技術を定義し,その普及方式を提案する.具体的には,農業モデルの登録・計算機能,警戒基準の登録・分析機能,警戒情報のフォーマット・通知機能を開発した.評価実験では新潟県でシステムを運用し,農業技術の利用までに要する時間の計測とアンケート調査を実施し,有効性を確認した.
著者
高橋 このか 渡邊 慶和 南野 謙一 後藤 裕介
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.163-166, 2017

あるコーヒーショップでは,店内スタッフ間の情報共有ツールとして『連絡ノート』を活用している. 今回『連絡ノート』の有用性を実証するため,スタッフ全員の情報共有の重要性についてモチベーションを関連付けた『共有表』を作成し,5週間の記入を実施した. 実施前後アンケートにより,スタッフの情報共有に対する意識の変化を分析した. 今後は『連絡ノート』の機能を満たしながら,更に情報共有を円滑にし,モチベーションを高めるための情報ツールを検討していく.
著者
阿部俊 後藤裕介 南野謙一 渡邊慶和
雑誌
第75回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2013, no.1, pp.681-682, 2013-03-06

初等教育が算数科授業におけるICT機器の活用は児童間の話し合いに効果があるとされているが、ICT機器がもつ機能と話し合いへ与える効果との関係は明らかになっていなかった。本研究では話し合いの観点からICT機器の活用が与える効果を検討する。電子黒板・タブレットPCやスクリーンを導入している初等教育の算数科授業の授業観察と教員へのインタビュー調査から、ICT機器の機能と話し合いに与える効果の対応関係の仮説を立てた。また実際に授業を受けている児童へアンケート調査を実施して仮説検証を行った。その結果タブレットPC等により児童が互いの画面を共有することがきっかけとなり、教えあいや話し合いが生まれていることがわかった。