著者

牧野 智彦 大島 朋子 川崎 文嗣 五味 一博

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.303-315, 2009 (Released:2010-05-31)

参考文献数

41

被引用文献数

2 2

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現在, インプラント治療が広く行われているが, その一方でインプラント周囲炎を発症する症例が増加する傾向がある。インプラント周囲炎は歯周ポケットからインプラント周囲溝へ歯周病関連細菌が伝播することにより生じると考えられることから, 一口腔単位での治療が必要である。重度歯周病患者に対して一口腔単位で細菌をコントロールする治療法としてアジスロマイシン(AZM)を用いたfull-mouth SRP (FM-SRP)が報告され, 早期に病態が改善し長期間維持されることが示されている。そこで本研究はインプラント周囲炎を伴う歯周病患者に対し, AZMを併用したFM-SRPを行い, 通常行われる1/3顎ずつのSRPと比較し, インプラント周囲炎ならびに歯周炎における効果を臨床的, 細菌学的に評価した。その結果, 実験群ではインプラント・天然歯ともに対照群と比較し臨床症状が有意に改善し,3ヵ月間維持された。また, PCR-Invader法により歯周病関連細菌5菌種の定量測定を行ったところ, 実験群においてインプラント・天然歯ともに細菌数は対照群と比較し3ヵ月間低く保たれていた。さらに, FM-SRPが細菌叢全体に与える影響を検索するため, T-RFLP法を用いて多菌種解析を行い, Cluster解析したところ, インプラント・天然歯とも治療前後で統計学的に細菌叢の変化が認められた。以上の結果から, 病態の改善には細菌叢の変化が深く影響していることが考えられ, AZMを用いたFM-SRPはインプラント周囲炎に対して臨床的かつ細菌学的に有効な治療法であることが示された。日本歯周病学会会誌(日歯周誌)51(4) : 303-315,2009

著者

牧野 智彦 大島 朋子 川崎 文嗣 五味 一博

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.303-315, 2009-12-28

参考文献数

40

被引用文献数

2

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現在, インプラント治療が広く行われているが, その一方でインプラント周囲炎を発症する症例が増加する傾向がある。インプラント周囲炎は歯周ポケットからインプラント周囲溝へ歯周病関連細菌が伝播することにより生じると考えられることから, 一口腔単位での治療が必要である。重度歯周病患者に対して一口腔単位で細菌をコントロールする治療法としてアジスロマイシン(AZM)を用いたfull-mouth SRP (FM-SRP)が報告され, 早期に病態が改善し長期間維持されることが示されている。そこで本研究はインプラント周囲炎を伴う歯周病患者に対し, AZMを併用したFM-SRPを行い, 通常行われる1/3顎ずつのSRPと比較し, インプラント周囲炎ならびに歯周炎における効果を臨床的, 細菌学的に評価した。その結果, 実験群ではインプラント・天然歯ともに対照群と比較し臨床症状が有意に改善し,3ヵ月間維持された。また, PCR-Invader法により歯周病関連細菌5菌種の定量測定を行ったところ, 実験群においてインプラント・天然歯ともに細菌数は対照群と比較し3ヵ月間低く保たれていた。さらに, FM-SRPが細菌叢全体に与える影響を検索するため, T-RFLP法を用いて多菌種解析を行い, Cluster解析したところ, インプラント・天然歯とも治療前後で統計学的に細菌叢の変化が認められた。以上の結果から, 病態の改善には細菌叢の変化が深く影響していることが考えられ, AZMを用いたFM-SRPはインプラント周囲炎に対して臨床的かつ細菌学的に有効な治療法であることが示された。<BR>日本歯周病学会会誌(日歯周誌)51(4) : 303-315,2009

著者

岩永 恭雄 佐々 祐之 中川 裕之 茅野 公穗 宮川 健 岩田 耕司 宮崎 樹夫 牧野 智彦 永田 潤一郎 青山 和裕 辻山 洋介 水谷 尚人 小松 孝太郎

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-10-31

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本研究では,「課題探究型の説明」を,事柄の生成(構想/構成),説明の生成(構想/構成),評価・改善・発展及び三側面の相互作用による営みとして捉えた。次に,この捉えに基づいて,中学校数学の全4領域(「数と式」,「図形」,「関数」,「資料の活用」)において,その領域における説明の特性に基づいてカリキュラム開発枠組みを設定し,この枠組みに基づいて,学習指導要領に即して「内容ー活動対応表」を作成した。最後に,「内容ー活動対応表」に基づいて一連の授業を開発・実践し,カリキュラムの実現可能性を確かめ,今後の課題を特定した。