本研究計画は、ケニア・ヴィクトリア湖内島嶼におけるイベルメクチンとアルテミシニン併用療法の集団投薬による介入試験によって、マラリア伝播へのインパクトを検証し、新規媒介蚊対策としてのイベルメクチンによるマラリア制圧の概念実証を目指すものである。現在、イベルメクチンの対照として、新規媒介蚊対策法である天井式蚊帳の検証を進めている。本年度は、新型コロナウイルス感染症拡大のため、現地への渡航、研究推進が制限されたが、現地共同研究者ならびに現地NGOへの業務委託により、遠隔での研究推進の体制が整備された。この体制により、天井式蚊帳の大規模なクラスター無作為化群間比較対照試験(CRCT)をムファンガノ島において実施する準備が進められた。2000家族、10,000人の情報と家屋構造の情報を収集し、CRCTに必要なクラスター設計を行った。来年度中には介入を開始し、その評価を行う予定である。また並行して、媒介化対策法の検証において、交絡因子となりうる他の介入試験(室内残留型殺虫剤噴霧(IRS))の効果を、内陸部において検証した。ホマベイ郡とUSAIDのプログラムによりIRSが4年間実施された内陸部ではRDTによるマラリア感染率が50%から10%まで減少、低度流行が維持されているが、IRSが1年目で中断されたムファンガノ島では、同様の減少後の伝播再興が確認され、介入の中断により即時的な再興が起こりうるリスクが示唆された。こうした最高の危険性にイベルメクチンによる集団投薬、あるいは天井式蚊帳がどのように対処できるかを、来年度の検証事項とする予定である。
2 0 0 0 OA ベトナム国ハノイ市におけるネッタイシマカとヒトスジシマカの発生消長
- 著者
- 角田 隆 Tran Chi Cuong Tran Duc Dong Nguyen Thi Yen Nguyen Hoang Le Tran Vu Phong 皆川 昇
- 出版者
- 日本衛生動物学会
- 雑誌
- 日本衛生動物学会全国大会要旨抄録集 第64回日本衛生動物学会大会
- 巻号頁・発行日
- pp.50, 2012 (Released:2014-12-26)
ネッタイシマカとヒトスジシマカはデング熱の有力なベクターである.ベトナム国ハノイ市には毎年デング熱患者が発生し,ネッタイシマカとヒトスジシマカの両方が生息する.ハノイ市におけるデング熱患者発生の機構について明らかにするためには,これらの蚊の発生消長を調べる必要がある.2010年7月から2012年3月まで,ベトナム国ハノイ市内の8つの区に定点を設置してデング熱媒介蚊の調査を行った.毎月一回,各区から15軒の家をランダム抽出し,家の中と庭の人工容器に蚊の幼虫と蛹がいるか,確認した.蛹は実験室に持ち帰って,成虫になってから種を判別した.ヒトスジシマカは 9月から次第に減少し,冬期にはまったく採集されなくなった.一方,ネッタイシマカは冬期にも採集された.ハノイ市においてデング熱患者は 11月頃まで発生するため,ネッタイシマカが秋から冬にかけての患者発生に関与していると考えられた.まだ,デング熱患者は市の中心部の3つの区に毎年多く発生する傾向がある.これらの区ではネッタイシマカが優占する傾向が見られた.
2 0 0 0 統計情報の取得を想定したモバイルセンシングのためのプライバシ保護手法(無線分散ネットワーク,M2M(Machine-to-Machine),D2D(Device-to-Device),一般)
- 著者
- 皆川 昇子 中澤 仁 徳田 英幸
- 出版者
- 一般社団法人電子情報通信学会
- 雑誌
- 電子情報通信学会技術研究報告. ASN, 知的環境とセンサネットワーク (ISSN:09135685)
- 巻号頁・発行日
- vol.114, no.166, pp.1-5, 2014-07-23
GPSやセンサ搭載のモバイル端末の普及により,多くの端末から収集した位置,環境,ユーザ情報を解析し,様々な統計情報を取得可能なモバイルセンシングが注目を集めている.しかし,データを提供したユーザのプライバシが侵害される恐れがある.そのため,プライバシ保護手法の提案と評価を行う.本提案手法は次の特徴を持つ.端末側はセンシングデータとは異なるデータをある規則に従い選択し,サーバへ送信する.サーバ側はその規則を利用して実際の統計情報を再構築できる.このとき,サーバは個々の端末のセンシングデータを知り得ないため,ユーザのプライバシが保護される.さらに,既存手法と比較し,再構築における精度が向上することをシミュレーションにより示す.
1 0 0 0 OA ビクトリア湖島嶼マラリア撲滅:プリマキン使用による集団治療とヒト・原虫多様性
我々は研究期間を通じた横断的マラリア調査により、ケニア・ビクトリア湖周辺地域でのマラリア感染の非均一性を明らかにした。さらに感染の多くは無症候性でかつ顕微鏡検出限界以下であることを示した。これは、集団投薬とともに地域特性に基づいた対策の必要性を裏付けるものである。さらにNgodhe島における集団投薬の介入試験から、中~高度流行地に囲まれた低度流行地における持続的なマラリア撲滅のためには、外からの原虫移入および媒介蚊への対策強化による伝播抑制が必要であることを明らかにした。本研究により、不均一に高度マラリア流行地が残存するサハラ以南アフリカでのマラリア対策を進めるうえで鍵となる知見が提示された。
1 0 0 0 ハマダラカ成虫標本を用いた教育による蚊帳使用の促進
- 著者
- 星 友矩 砂原 俊彦 Dylo Pemba Paul Banda 皆川 昇
- 出版者
- 日本衛生動物学会
- 雑誌
- 日本衛生動物学会全国大会要旨抄録集
- 巻号頁・発行日
- vol.64, pp.80-80, 2012
マラリアはアフリカ諸国にて重要な健康問題である.マラリア対策の手段として蚊帳は広く受け入れられている.しかし,蚊帳を入手しても利用をしない現地住民が居ることも事実であり,彼らに蚊帳利用を効果的に促す教育手法が探索されている.蚊帳が無料配布されたマラウイ共和国チルワ湖南西に位置する 2つの村にて,十分な蚊帳を配布したにも関わらず蚊帳を利用していない人が居た36世帯(対象 96名)対象世帯をランダムに3群(コントロール群,既存の教育を実施した群,蚊を見せる教育を実施した群)に分けて教育介入を行った. コントロール群には一切教育は提供せず,残りの2群には一般的な印刷教材を用いた教育を行った.教育提供後の同日夜間,各世帯にてCDCライトトラップを用いて蚊の採集を行った.翌朝 トラップ回収時に蚊の形態について記された印刷教材を用いながら教育を行った.蚊を見せる教育群には,印刷教材と共に採集された蚊を見せたが,既存の教育群には採集された蚊は見せず,印刷教材のみ用いた.各群にて知識の向上は認められなかったが,蚊帳の使用は蚊を見せる教育を行った世帯のみにおいて有意に向上した.