著者
後藤 和久 菅原 大助
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.127, no.4, pp.199-214, 2021-04-15 (Released:2021-07-15)
参考文献数
105
被引用文献数
6

過去約25年で津波堆積物の研究は大きく進展し,日本各地の沿岸部の古津波履歴や規模の解明が進められてきた.一方で,2004年インド洋大津波や2011年東北地方太平洋沖地震津波等の最近の津波イベントにより形成された堆積物の調査研究も活発に行われ,堆積学的特徴や堆積過程等が検討されてきた.津波防災計画の立案にも堆積学的研究が活用されるようになった現在では,学術的研究の推進のみならず,いかに迅速に成果を社会に還元するかも重要になっている.次の25年間に我が国のいずれかの地域で巨大津波が発生する可能性は十分に考えられ,地質学的研究成果を踏まえた適切な減災対策が講じられることが望まれる.
著者
今村 文彦 後藤 和久 松本 秀明 越村 俊一 都司 喜宣 牧 紀男 高橋 智幸 小岩 直人 菅原 大助 都司 嘉宣
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

千年に一度程度発生する低頻度巨大津波災害であるミレニアム津波ハザードの事例を取り挙げ,災害史学から明らかにされる史実に加え,地質学・堆積学・地形学・地震学など科学的な手法に基づいて補完することで,沖縄および東北地方でのミレニアム津波ハザード評価を検討した.まず,八重山諸島において津波で打ち上がったサンゴ化石(津波石)の分布調査および解析により,1771年明和津波に加え,850,1100 yrBPの2期存在する可能性が示された.さらに,仙台平野でも学際的な調査を行い,869年貞観地震津波に加え,1260や2050yrBPされた.2011年東日本大震災で得られた津波被害関数などの検討も実施した.