著者

梅垣 敬三 尾関 彩 西島 千陽 佐藤 陽子 千葉 剛

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.91, no.12, pp.696-701, 2017 (Released:2018-12-31)

被引用文献数

1

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There is concern about the occurrence of adverse events related to the use of supplements containing vitamins and minerals, but the actual condition is not understood well. Therefore, we examined the characteristics of adverse events due to the use of supplements containing vitamins and minerals by extracting the adverse events from the database in “Information system on safety and effectiveness for health food(HFNET)”, which collects health food reports both inside and outside the country. Eighty-five adverse cases (domestic 24, foreign 61) were extracted from the HFNET by July 2016. The data revealed that the causal factors of adverse events due to the use of supplements containing vitamins and minerals were their overdose, their use as the medicine, their concomitant use with other medicines, and their use by infants and sick people. Although many cases were due to the use of vitamin D supplement, most of the cases were related with its overdose found in overseas. To ensure the safety of supplements containing vitamins and minerals, it would be necessary to pay attention to their use by vulnerable individuals including infants and sick people, their overdose, and their use in combination with other medicines.

著者

小島 彩子 佐藤 陽子 西島 千陽 梅垣 敬三 千葉 剛

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.139, no.10, pp.1333-1347, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

参考文献数

116

被引用文献数

1

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Cancer patients use health foods (HFs) as complementary and alternative medicine, although the details of their adverse events (AEs) are unclear. We searched three databases [PubMed, “Igaku Chuo Zasshi”, and Information System on Safety and Effectiveness for Health Foods website (https://hfnet.nibiohn.go.jp/)] for case reports on AEs related to HF intake in cancer patients published before October 2018. Of the matched reports, 76 studies and 92 patients (31 in Japan, 61 overseas) that met the selection criteria were included in this review. Thus, the severity of AEs and outcomes were not related to either the concomitant use of HF with cancer chemotherapy or cancer stages of patients. AEs caused by HF intake itself accounted for 87%, while drug-HF interaction accounted for 11%. According to the Common Terminology Criteria for Adverse Events (CTCAE) classification, 70% of patients whose grades were identified had severe cases (grades 3 to 5). In Japanese patients, hepatic and respiratory disorders accounted for 52% of the severe cases. Cases were predominantly developed as a result of an allergic mechanism, and mushroom products were mostly used. Overseas, serious cases were induced by products that were already indicated for safety problems. Moreover, notable AEs were recognized, such as hypercalcemia, which were caused by intake of HF containing calcium, vitamin D, and shark cartilage, and bacterial infection caused by probiotic products. Analyzing the details of AEs related to HF intake can help health professionals and cancer patients prevent health hazards.

著者

梅垣 敬三 池田 秀子 吉岡 加奈子 鬼頭 志保 山田 澄恵 西島 千陽 岩﨑 孝宏 清水 浩一

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.3-20, 2022-02-01 (Released:2022-03-12)

参考文献数

86

被引用文献数

2

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【目的】健康食品の利用拡大に伴い,健康被害の発生が懸念されている。そこで米国のDietary Supplement(DS)制度の取り組み状況を参考にして,日本の健康食品の安全性確保の現状と問題点を明らかにする。【方法】文献調査等により製品の実態,利用状況,有害事象の収集・評価体制等を調査した。米国の状況は担当部署への視察により情報収集した。【結果】消費者の自己判断で利用される多様な健康食品の利用が増大していた。このような健康食品が関連した有害事象の中で,重篤事例の大部分は,食品ではなく,違法に医薬品成分が添加された無承認無許可医薬品に該当するものであった。軽微から中等度の事例は,消化管の不調やアレルギー等が多く,それらは公的機関に報告されていなかった。また,報告されている有害事象の件数は少なく,製品との因果関係の判断が難しいことから,情報が十分に活用できていない実態があった。日本の食品機能表示制度に参照されている米国のDS制度は,安全性確保の対応において,日本と類似点は多いものの,製品に対する適正製造規範の義務付け,事業者に対する重篤な有害事象報告の義務化や電子媒体を用いた迅速な情報収集と評価実施の点で違いがみられた。【結論】消費者の自己判断で利用されている健康食品では,市販後に発覚している軽微から中等度の有害事象を迅速かつ効果的に多く収集・評価し,類似事例や重篤症状の発生防止に活用する取り組みが必要である。

著者

千葉 剛 種村 菜奈枝 西島 千陽

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.27-33, 2022-02-25 (Released:2022-03-10)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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資格を活用している薬剤師481名,管理栄養士299名を対象に健康食品と医薬品との併用に関する相談実態および相互作用に関する情報源についてインターネット調査を行った.その結果,患者に対して健康食品の利用を必ず確認すると回答したものは薬剤師で29.7%,管理栄養士で14.0%であった.また,患者から医薬品と健康食品の併用について相談されたことのあるものは薬剤師で80%以上,管理栄養士で約40%であった.医薬品と健康食品の相互作用に関する情報源としては,メーカーのウェブサイトが最も多かったが,相互作用の情報について十分に得られていないという回答が最も多かった.「健康食品」の安全性・有効性情報(通称HFNet)の認知度は薬剤師,管理栄養士ともに30%にとどまっていたものの,認知しているものにおいてはその8割が情報源として活用していたことから,HFNetの認知度を上げていく必要があると考えられた.

著者

西島 千陽 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.169-176, 2022-10-25 (Released:2022-11-03)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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サプリメント利用による臨床検査値悪化の頻度を調べるため,全国オンライン調査を実施し,特に肝機能指標に着目して解析した.過去1年以内のサプリメント利用者73,010名の中で,臨床検査値の悪化者は0.5%,肝機能指標の悪化者は0.2%と推定された.臨床検査値の悪化は軽微なものが多いと推定され,その経験者のほとんどがその情報をどこにも報告していなかった.サプリメント利用による下痢や皮膚症状と比較すると,臨床検査値の悪化者は,男性の比率が高く,毎日の利用と長期間の利用が多く,利用製品が特定できない者の割合が高いという特徴があった.肝機能指標の悪化者は多くはなく,大部分が軽微と推定されるが,その影響を利用者自身では判断しにくいことから,利用製品名と利用状況を記録するという対応が重要である.

著者

千葉 剛 種村 菜奈枝 西島 千陽 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.20-26, 2022-02-25 (Released:2022-03-10)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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健康被害が多発したことをうけ,食品衛生法が一部改正され,プエラリア・ミリフィカは「指定成分等」として管理されることとなったが,現在も多くのプエラリア・ミリフィカ含有食品が出回っている.そこで,消費者を対象に「指定成分等」の認知度および「指定成分等」含有食品の利用実態についてインターネット調査を行った.その結果,「指定成分等」の認知度は45.9%であった.「指定成分等」という言葉の印象は,効果がありそう32.7%,身体に良さそう18.9%といい印象を持つ者が多かった.しかしながら,「指定成分等」の説明文を読ませたところ,概ねいい印象が減少し,注意すべき成分である印象が増えていた.また,プエラリア・ミリフィカ含有食品の利用率は4.3%であり,その内,利用が原因と思われる体調不良を経験した者は41.3%であった.本調査において,消費者は指定成分等を正しく認知しているとは言えないことが明らかとなったことから,「指定成分等」に関する情報を提供し,正しく認識してもらう必要があると考えられた.

著者

西島 千陽 佐藤 薫 千葉 剛

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.20-27, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)

参考文献数

7

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消費者がセルフケアの一環として機能性表示食品を適切に利用するには専門家のサポートが必要であり,管理栄養士・栄養士の役割が重要である.そこで,管理栄養士・栄養士を対象に制度施行1年後と4年後に機能性表示食品の理解と利用状況,指導時の対応についてインターネット調査した.その結果,制度施行4年後において機能性表示食品の利用経験は56.4%であったが,正しく理解していたのは41.7%にとどまった.機能性表示食品の利用相談を受けた者は22.2%あり,その対応は管理栄養士・栄養士自身の利用経験により異なっていた.機能性表示食品の利用を含めた消費者のセルフケアへの支援には,管理栄養士・栄養士が機能性表示食品の特徴を正しく理解し,適切な指導につなげるための教育の場が必要と考えられた.

著者

西島 千陽 千葉 剛 佐藤 陽子 山田 浩 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.106-113, 2018-06-25 (Released:2018-07-21)

参考文献数

17

被引用文献数

11

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サプリメントによる健康被害の未然・拡大防止には,現時点で発生している有害事象を短期間に全国レベルでできるだけ多く収集し,行政的対応を検討する取り組みが求められる.そこで全国的なオンライン調査により,消費者から直接情報を収集して有害事象の把握を試みた.有害事象としては下痢に着目し,4つの調査会社で実施した.その結果,軽微な症状が多いが痛みや吐き気を伴う事例もあること,下痢経験者の8割以上はどこにも報告していないこと,関与する原材料として植物エキスが疑われることが明らかとなった.有害事象の経験頻度に調査会社間で誤差はあるが,オンライン調査はサプリメントによる有害事象の発生を全国レベルで短期間に把握できる有用な方法と考えられた.