著者

三羽 恵梨子 中澤 栄輔 山本 圭一郎 瀧本 禎之 赤林 朗

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.61-74, 2018-09-29 (Released:2019-08-01)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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背景:近年、コミュニケーションと機器の操作を目的とした出力型BCI (Brain-Computer Interface)の実用 化に向けた研究開発が進められている。現在のところ、医療応用が中心だが、将来的には社会全体に大きな影響を与える技術と評価されている。そのため、技術的課題の克服と同時に倫理的・社会的議論も併せて行う必要が指摘されているが、議論は整理されておらず、具体的な提言に至っていない。目的:出力型BCIに関する倫理的問題について、現在提出されている議論を系統的に整理し全体像を明らかにする。方法:先行研究の体系的収集と主題分析による分析を行った。結果:BCIに関する倫理的議論は、【BCIの研究倫理】、【BCIがもたらす社会への影響】、【BCIがもたらす人間性への影響】、【BCI倫理とは何か】に大別された。考察:議論の現状として、トピックの提示にとどまっており、議論としての内実を伴わない傾向がみられた。 今後、方法論を含めた、議論のさらなる深化が求められる。

著者

吉田 達見 山本 圭一郎 中澤 栄輔 瀧本 禎之 赤林 朗

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.87-98, 2018-09-29 (Released:2019-08-01)

参考文献数

82

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生体腎移植においては、医学的不適合により移植を行えない場合や、移植結果が望ましくない場合がありうる。こうした問題への対策として、免疫抑制療法に加えて、海外ではドナー交換腎移植と呼ばれる方策も実施されている。ドナー交換腎移植では、医学的不適合性のある生体腎提供者とレシピエントの組を複数集め、彼らの間でマッチングを行うことで、移植数および移植成績を向上させる。本稿ではシステマティック・レビューを行い、世界におけるドナー交換腎移植一般の実施状況を包括的に捉えた上で、ドナー交換の利点ならびに医学的・技術的問題と倫理的問題を網羅的に整理した。このような整理に基づいて、日本移植学会による「ドナー交換腎移植に関する見解」を批判的に検討した。

著者

赤林 朗

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, pp.591, 2001-12-01 (Released:2017-08-01)

著者

赤林 朗

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.771-782, 2013

参考文献数

29

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本稿では,まず池見酉次郎の提唱した,「東洋的心身一如を援用し,統合された一元論的な見方の重要性を主張する心身医学論」の理論的構成を批判する.そして,心身はもともと相互作用があるものであり,よりよい医療実践には,東洋的心身一如の概念であるとか,心身医学における一元論・二元論等の拙い哲学的論議は必要ではないと主張する.最後に,「心療内科」は,日本の曖昧性を好む文化的所産であると論じ,そのうえで文化的財産として,日本で定着していくには価値があると結論する.

著者

長尾 式子 瀧本 禎之 赤林 朗

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.101-106, 2005-09-19 (Released:2017-04-27)

参考文献数

15

被引用文献数

4

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日本の医療現場における倫理コンサルテーション(EC)の現状を調査することを目的に、臨床研修指定病院(全数、N=640)を対象に郵送による無記名自記式質問紙調査を行なった。267病院(回収率41.7%)から有効回答を得た。EC体制の有無については75.3%が「ない」、24.7%が「ある」と回答した。「ある」と回答した者のほとんどが個々の症例の倫理的問題については、「倫理委員会」で対応しており、「ない」と回答した者の36.8%が「科長などの判断」、18.4%が「現場の医師に任せる」で対処していると回答した。ECのニーズについては、回答者の9割弱が「必要がある」と回答した。多くの病院において個々の症例について倫理的問題に対するサポート体制の整備の必要性が高いことが示唆された。

著者

長尾 式子 瀧本 禎之 赤林 朗

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.101-106, 2005

参考文献数

15

被引用文献数

5

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日本の医療現場における倫理コンサルテーション(EC)の現状を調査することを目的に、臨床研修指定病院(全数、N=640)を対象に郵送による無記名自記式質問紙調査を行なった。267病院(回収率41.7%)から有効回答を得た。EC体制の有無については75.3%が「ない」、24.7%が「ある」と回答した。「ある」と回答した者のほとんどが個々の症例の倫理的問題については、「倫理委員会」で対応しており、「ない」と回答した者の36.8%が「科長などの判断」、18.4%が「現場の医師に任せる」で対処していると回答した。ECのニーズについては、回答者の9割弱が「必要がある」と回答した。多くの病院において個々の症例について倫理的問題に対するサポート体制の整備の必要性が高いことが示唆された。

著者

赤林 朗 甲斐 一郎 久保木 富房 吾郷 晋浩 末松 弘行

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.7, pp.517-527, 2001-10-01

被引用文献数

1

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心身医療・心理療法領域におけるカルテ開示の意識に関連する要因を明らかにし, 今後の方向性を考察するため, 日本心身医学会の会員を対象に, 郵送による無記名・自記式質問紙調査を行った(回収率62%).回答者の多数は, カルテ開示の問題に関心・知識をもっており, カルテの一部あるいは全面開示に基本的に賛成を示した.一方, 心理療法におけるカルテ開示についての意識は二分した.重回帰分析の結果, 病名・病状の説明等に困った経験, 精神分析療法をしばしば用いることが, カルテ開示に消極的な意識に有意に関連していた.心理療法におけるカルテ開示の問題は, 各心理療法や個別疾患の特徴に沿った議論を行う必要性があると考えられた.

著者

渡邊 祐紀 赤林 朗 池田 智子 富田 真紀子 渡辺 直紀 甲斐 一郎

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.111-119, 2000-09-13

被引用文献数

3

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高齢化社会を迎えつつある現在、医療現場における高齢者の治療法決定への参加のあり方は、早急に検討するべき課題となっている。本研究では、心肺蘇生法(CPR)を取り上げ、寿命があと2、3ヵ月の末期癌の入院患者において、CPR施行の決定者、CPR施行の希望、患者本人の意向と家族や周囲の者の意見が異なった際の対応等について、中・高齢者(50歳以上)を対象に面接による意識調査を行い、CPR施行について意思決定の過程を考察した。調査は1999年5月〜6月に都内A寺において行われ、110名より有効回答が得られた。解析の結果、患者自身による治療法決定の考え方(自己決定)が中・高齢者の間に浸透していることが明らかになり、CPR施行を希望しないという回答者が多数を占めた。また、決定者間で意見に不一致が見られた場合には、必ずしも患者本人の意向を優先しなくてもよいとする傾向や、おかれた状況が患者本人か家族であるかによって、回答内容が変化する傾向も明らかになった。

著者

赤林 朗

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, 2001-12-01

著者

田中 美穂 児玉 聡 藤田 みさお 赤林 朗

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.462-470, 2013 (Released:2013-10-11)

参考文献数

53

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目的 イングランドの小児緩和ケアの実態を法政策•統計データ•資金体制•提供される医療の四つに分類して整理することである。方法 保健省(Department of Health, DH)アーカイブ,総合学術文献データベース Web of Knowledge,医学系文献データベース PubMed,医中誌を使ってイングランドの小児緩和ケアに関する文献を調査した。そのうえで,調査で得られた文献の引用•参照文献などから,関連資料を抽出するハンドサーチ調査を実施した。調査の枠組みとして,「1. 政策の状況」,「2. 小児緩和ケアに関するデータ」,「3. 資金と持続可能性」,「4. 提供される医療サービス」を用いた。結果 イングランドでは,1. がん対策を起源に児童法•国の医療計画•財政的裏付けによって政策を構築していること,2. 国の統計調査により緩和ケアが必要な子どもの数を約 1 万8,000人と推定していること,3. ホスピスや宝くじ基金など政府助成以外の経済基盤と保健省や教育省による政府助成の経済基盤との両方に支えられており,小児ホスピスの運営費における政府助成の割合が15%であったこと,4. 6 人の小児緩和ケア顧問医や192の小児訪問看護チーム,41か所の小児ホスピスなどによる地域ネットワークが構築されている現状が確認された。イングランドにおける小児緩和ケアの課題として,保健省やプライマリケアトラスト(Primary Care Trust, PCT)など各行政組織や公益事業体の政策評価が十分ではないこと,病院死が在宅死の 3 倍以上あること,財源が 3 年間の期限付き基金や政府の予算計上も 3 か年に限定していること,推定で 1 万8,000人のニーズがあるのに対して,小児緩和ケア顧問医が 6 人に過ぎないことなどが指摘された。結論 イングランドでは全国的な利用実態の把握が行われていないため,サービスを利用する子どもやその家族を対象に,全国的な小児緩和ケアの利用実態調査を実施する必要がある。また,現状では詳細な政策分析が行われていないため,政策を講じる行政部局や公益事業体ごとに,政策を講じる目的や,政策を実施したことによる効果とデメリットを明らかにした国家戦略を作成する必要がある。

著者

赤林 朗 甲斐 一郎 伊藤 克人 津久井 要

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.31-40, 1997-09-08

被引用文献数

9

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アドバンス・ディレクティブ(事前指示)とは、患者あるいは健常人が、将来判断能力を失った際に、自らに行われる医療行為に対する意向を前もって示すことである。今後の日本の医療現場における患者の意思表示の具体的なあり方を模索するために、人間ドック男性受診者を対象に「治療に関する事前の意思表示」についての知識、経験、意識を問う自記式アンケート調査を行った。有効回答は210部で、81.9%の者が何らかの形で事前の意思表示を示しておきたいと回答した。意向を残しておきたい内容は、終末期の治療方針、病名の告知、臓器提供の意思などについてが多かった。また、意思表示の方法は、だいたいの方針を口頭で家族や知人に伝えておき、代理の決定者は家族または親戚とし、法的整備の必要性はあまり強く意識しない、という回答が多く認められた。最後に今後の日本における患者の意思表示のあり方についての考察を加えた。