著者

桑江 朝比呂 三戸 勇吾 有川 太郎 石川 洋一 木所 英昭 澁谷 容子 志村 智也 清野 聡子 羽角 華奈子 茂木 博匡 山北 剛久 李 漢洙 金 洙列 久保田 真一 倉原 義之介 辻尾 大樹 二宮 順一 伴野 雅之 古市 尚基 安田 誠宏 森 信人 武若 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.1-17, 2021 (Released:2021-02-20)

参考文献数

67

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今後の我が国の沿岸分野における気候変動対応で取り組むべき課題について,どのような内容に研究者が関心を抱いているのか検討された例はない.そこで,気候変動に関連する様々な学会に対してアンケートを実施した.その結果,「気温・海水温」,「生物多様性の減少」,「海面上昇」,「極端気象・気候」,「温室効果ガス」,「生態系サービスの劣化」,「台風・低気圧」,「水産物の減少」,「国土減少・海岸侵食」,そして,「漁業管理」が優先すべき課題の上位10キーワードとして選択された.すなわち,自然現象や人間活動への影響に関する課題解決の優先度が高く,緩和・適応策の優先度は低かった.これらのキーワードの選択理由について考察するとともに,我が国における現状と今後の課題や展望について,キーワードごとにとりまとめた.

著者

由比 政年 大谷 直也 間瀬 肇 金 洙列 楳田 真也 Corrado ALTOMARE

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_739-I_744, 2019 (Released:2019-10-17)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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不規則波を対象とした打上げ・越波統合算定モデルIFORMは,複雑断面形状に対応可能で適用条件の制約が小さく,多様な設計条件を網羅できる特長を有している.本研究では,IFORMの越波量算定式を拡張することにより,従来過小評価傾向が見られた条件における推定精度を向上させることを試みた.拡張にあたっては,従来,適用域全域に渡って単一式で表現されていた最大打上げ高と越波量の関係について詳細な再検討を行い,相対天端高に応じて分割された3つの適用域それぞれに対して最適な表現式を誘導・接続することで越波量算定式を再構築した.拡張モデルによる推定越波量を国内外で行われた水理実験結果と比較して適用性検証を行い,拡張型IFORMによる推定値は,広い条件に渡って実験結果を良好に再現可能であることを確認した.

著者

澁谷 容子 中條 壮大 金 洙列 森 信人 間瀬 肇

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.I_217-I_222, 2016 (Released:2016-11-15)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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地球温暖化による様々な沿岸外力の変化(海面上昇や波浪特性の変化,台風特性の変化など)に伴う様々な影響評価が行われている.本研究では,第二室戸台風を基準として台風の将来変化に伴う大阪湾を対象とした高潮災害の感度評価を行い,その再現期間を推定した.台風経路を変化させ,最悪経路の算出を行った後,最悪経路および台風強度の増加による高潮偏差と浸水範囲の算定を行った.さらに,確率台風モデルを用いて,最大クラス群の台風の再現期間を推定した.その結果,第二室戸台風が大阪港にとって最も危険な経路を通過した場合,第二室戸台風より高潮偏差が1.3 m高く,その経路の再現期間は21年であることが示された.また,最悪経路を通り,将来台風の強度が増大した場合,淀川流域以外で浸水し,さらに海面上昇が加わると,大阪市一帯も浸水する結果が得られた.

著者

Tracey H. A. TOM 間瀬 肇 武田 将英 原 知聡 金 洙列 河村 裕之 大熊 康平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.22-00308, 2023 (Released:2023-03-20)

参考文献数

18

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本研究では,混成堤断面形状パラメータを用いて,無次元平均波力強度の予測,および衝撃砕波波力の発生が判定可能な機械学習モデルを提案する.ただし,学習用の実験データは多くないため(スモールデータ),データの重複を認めてサンプリングする復元抽出法によるアンサンブル学習を試みた.ベースとなる機械学習モデルはANNとXGBoostの2種類を用いた.無次元平均波力強度の算定結果と実験結果を比較すると,相関係数とRMSEは,ANNでは0.96, 0.15,XGBoostでは0.96, 0.14となり,ほぼ同程度であった.無次元平均波力強度が2を超えたときに衝撃砕波力が発生すると判定したときの的中率は,ANNモデルで99%,XGBoostで97%であった.

著者

Tracey H. A. TOM 金 洙列 武田 将英 倉原 義之介 原 知聡 西山 大和 川崎 浩司 間瀬 肇

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_133-I_138, 2019

被引用文献数

2

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<p> 海洋工事は気象や海象の影響を受けやすく,作業船の運航ルートの設定や荒天時の作業可否の判断,避難港の利用にあたり,できるだけリードタイムの長い海象情報は重要である.本研究では,全球波浪予報値とニューラルネットワーク(NN)を利用した1週間波浪予測法を提案し,その基礎となる精度検証を行った.日本気象庁波浪モデルやアメリカ海洋大気庁波浪モデル,ヨーロッパ中期予報センター波浪モデルによる1週間先以上の全球波浪予報値が提供されているが,それらの日本沿岸における波浪予報値としての精度は良くない.そこで,NNを利用した非線形変換による精度の良い波浪予測法を目指し,その第一歩として,全球波浪解析値および予報初期値を用いてその可能性を調べたものである.</p>

著者

金 洙列 武田 将英 間瀬 肇 倉原 義之介 原 知聡 西山 大和 川崎 浩司 水谷 英朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.18-26, 2019

被引用文献数

2

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<p> 本研究は,作業船の準備や港湾・海洋工事の施工計画に役に立つ波浪予測法を確立することを目的として,全球波浪予報値と機械学習の一つであるGroup Method of Data Handling (GMDH)における部分表現式を用いた日本沿岸の1週間先までの波浪予測法を提案する.具体的には,常陸那珂港を対象として,3種類の全球波浪予報値とGMDHの部分表現式を利用した1週間先までの波浪予測が可能なモデルを構築し,予報初期値と解析値を用いて精度検証を行った.その結果,有義波高に対しては,アメリカ海洋大気庁波浪モデルとヨーロッパ中期予報センター海洋波浪モデルの2種類の全球波浪データを用いる部分表現式,周期に対しては,日本気象庁波浪モデルとヨーロッパ中期予報センター海洋波浪モデルの2種類を用いる部分表現式が予測精度が良いことがわかった.</p>

著者

金 洙列 松浦 智典 松見 吉晴 玉井 和久 安田 誠宏 TOM Tracey H. 間瀬 肇

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.I_516-I_520, 2013

被引用文献数

3

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This paper describes the performance of the weather research and forecasting (WRF) model applied for Typhoon Maemi in 2003 in the mid-latitude (N35&deg;_55&deg;) using grid point value (GPV) data of NCEP FNL (ds083.2) and NCEP/NCAR Reanalysis (ds090.0), by changing planetary boundary layer scheme and cloud microphysics. It was found that typhoon tracks are closer to the best track when using ds090.0 data, while intensity is well simulated by using ds083.2 in the range of over N30&deg;. In addition, wind is more sensitive to the planetary boundary layer scheme than the cloud microphysics. Sea level pressure is similarly sensitive to both schemes of the planetary boundary layer scheme and the cloud microphysics.

著者

中條 壮大 藤木 秀幸 金 洙列 森 信人 澁谷 容子 安田 誠宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_199-I_204, 2015

被引用文献数

3

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比較的高緯度に位置する東京湾では,大きな高潮災害の観測例が少ない.しかし,極低頻度とはいえ高リスクの都市災害に備える必要性から,過去約80年の観測資料から推定される高潮ハザードポテンシャルの定性的評価を行った.東京湾近傍を通過した過去の台風資料から,危険高潮イベントを引き起こすであろう台風特性の変化シナリオを推定した.それらを既往の台風経路上に換装し,非線形長波方程式モデルによる予測計算を実施した.その結果,過去データにもとづく東京における高潮ポテンシャルは最大で約1.8 m程度と見積もられた.また,吹き寄せや湾水振動の作用が強い北進の経路は、東京湾にとって危険性が高いことを示した.特に危険な経路においては,台風接近時の湾口方向の吹き寄せ,および通過後の外力の解放と風向の急変が湾内での振動を卓越させていることを示した.