著者
篠崎 翼 阿部 匡伸
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.1997, no.66, pp.81-88, 1997-07-18
被引用文献数
5

我々は規則合成音声をインタフェースに利用して、システムを使う気になるとかシステムに親しみを持てる等といったユーザフレンドリーなシステムを実現したいと考えている。本稿では、ユーザの入力に対するシステムのリアクションを合成音声で出力し、1から3モーラ程度のリアクション音声の韻律とそれから受ける印象とを検討した。その結果、言葉による合成音声の印象の違いは小さく、韻律による合成音声の印象の違いが大きいことがわかった。また、韻律を適切に調整した合成音声を付加することにより意図した印象を規則合成音声に与えることができる見通しを得た。In this paper, we report a strategy that enhances user friendliness using synthesized speech. We investigate user's impression that is caused by a system response using synthesized speech. Experiments were performed using a kind of a question and answer system. In the experiments, a system asks questions by synthesized speech, human inputs an answer using a mouse device, then the system outputs one or two syllable synthesized speech. The experiment results shows prosodic parameters (fundamental frequency and duration) are important to represent impressions such as kindness, fun, confidence and so on. On the other hand, phonemes in the syllable have little influence to the impressions.
著者
茶木 修一 清末 悌之 中濱 清志 秦泉寺 浩史 阿部 匡伸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.156, pp.55-60, 2008-07-17

日本市場におけるキーテレホンシステム、所謂ビジネスホンは1969年に製品化され、以後、1980年代前半の電子化、1980年代後半のディジタル化などを経て現在に至っている。本稿では、ビジネスホンのマルチライン機能をCSCW(Computer Supported Cooperative Work)の観点からとらえ、音声を中心としたオフィスワーカ間のコラボレーションサービスを、今後求められてくると想定されるIPプロトコルのネットワーク上に構築する場合に、どのような管理対象に対してどのような管理方法を用いるべきかについて考察する。多様なサービスを柔軟に構築することができるフレームワークをめざす。
著者
茶木修一 清末 悌之 中濱 清志 秦泉寺浩史 阿部 匡伸
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2008, no.70, pp.55-60, 2008-07-17

日本市場におけるキーテレホンシステム、所謂ビジネスホンは 1969 年に製品化され、以後、 1980 年代前半の電子化、1980 年代後半のディジタル化などを経て現在に至っている。本稿では、ピジネスホンのマルチライン機能を CSCW (Computer Supported Cooperative Work) の観点からとらえ、音声を中心としたオフィスワーカ間のコラボレーションサービスを今後求められてくると想定される IP プロトコルのネットワーク上に構築する場合に、どのような管理対象に対してどのような管理方法を用いるべきかについて考察する。多様なサーピズを柔軟に構築することができるフレームワークをめざす。A key telephone system and a so-called business phone in a Japanese market are commercialized in 1969, and have arrived through the computerization in the first half of the 1980's and the digitalization in the latter half of the 1980's. In this paper, it is considered what kind of method of management to base when constructing it on the network of the IP protocol assumed to use the multi-line functions of the key telephone system from the viewpoint of CSCW (Computer Supported Cooperative Work), and for the collaboration service between office workers that centers on the voice to be going to be requested in the future. We aim at the framework that can flexibly construct various services.
著者
青木 政勝 米村 俊一 武藤 伸洋 阿部 匡伸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.552, pp.31-36, 2008-03-15
被引用文献数
1

最近の日本では地震や集中豪雨などの自然災害が頻発している.一般に災害時の情報はTVやラジオといったマスメディアによつて伝達されている.しかしながら,TV等の報道ではニュース性のある一部の情報しか報道されず,被災地の住民,被災者は生活・復旧に必要な情報がなかなか得られないのが実情である.そのため,被災者に必要な地域に密着した災害情報を共有することができる被災者間での情報共有環境が求められている.これまで我々は機動性の高い携帯電話を用いて,被災者自身が迅速かつ正確に災害時の情報を発信し,共有することを目的とした災害時情報共有システムを開発してきた.本稿では情報入力をより容易にする手法としてメニュー選択式を採用し,その有効性を情報投稿のしやすさで評価した.
著者
今村 誠 阿部 匡伸 大野 邦夫 中挟 知延子 鬼塚 真 NISHIOKA Shuichi
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.156, pp.21-34, 2008-07-17

近年、実生活により発生した様々な情報のディジタル化が進んでおり、大量のライフログとして蓄積されつつあります。個人のライフログの一例としては、購買履歴、移動履歴、視聴履歴、電気消費量、写真撮影情報等があり、企業内にも、会議面会情報、文書作成履歴、出張等の決裁情報、会計情報等様々なものが存在します。今後、これらのライフログを活用した新しいサービスとそれを支えるための蓄積、管理、利用に関する研究発表がOIS及びDDの研究分野で活性化することが期待されます。そこで本パネルでは、ライフログ活用により生じる1)サービス・ビジネスモデルの変化、2)新たに出現する問題点、3)問題に対する今後の研究テーマという観点で議論と情報交換を行います。
著者
青木 政勝 瀬古 俊一 西野 正彬 山田 智広 武藤 伸洋 阿部 匡伸
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.156, pp.7-12, 2008-07-17
被引用文献数
11

近年,GPSなどの位置計測が身近なものになり,個人の位置情報を記録することが容易になった.ユーザが移動した軌跡となる位置情報のログデータはライフログにおいて,最も基本的なデータであり,購買履歴や視聴履歴,写真などの様々なデータと位置情報を組み合わせて蓄積し,ライフログとして活用するサービスが検討されている.一方,ユーザの位置情報に基づく様々な情報の提供が実用化されてきている.現状は現在位置だけであるが,その背後にあるユーザの過去の情報,すなわちライフログと結びつけることで,ユーザの行動特性やライフスタイルを反映した情報の提供が行えるようになる.本研究では基本的なデータである位置情報をライフログとして蓄積することにより,ユーザ状況やプロファイルを推定することを目的としている.ユーザがおかれた状況として,まず位置履歴から移動中と滞在中といった行動モードを切り分ける手法を検討する.