著者
留守 卓也 中山 栄一 高山 直秀
出版者
日本小児耳鼻咽喉科学会
雑誌
小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.42-47, 2012 (Released:2012-12-28)
参考文献数
14
被引用文献数
1

UNAIDS(国連合同エイズ計画)によると2009年に新たに世界で発生した母子垂直感染例は37万人と推定されており,日本では現在累計51人となっている。今回我々は反復性中耳炎を契機に発見された HIV 母子垂直感染の 5 歳男児の症例を経験した。患児は小児の HIV 感染における CDC(米国疾病予防管理センター)分類にて A2 象限と認定され HAART(Highly Active Anti-Retroviral Therapy)導入の適応となった。HAART 導入に伴い,HIV–RNA 数は急激に減少し,それに伴い反復性中耳炎の罹患回数も減少した。  小児の中耳炎と HIV 感染についての文献的考察では,HIV 感染児においては高率で中耳炎の合併を認めるという報告や,HAART 導入によって中耳炎の発症が予防されたという報告を認める。今回の症例でも,HAART 導入後に明らかに反復性中耳炎の発症が抑制されており,これらの報告を裏付ける結果となった。  今回の経験から,難治性の小児反復性中耳炎に出会った場合は,HIV 母子垂直感染について考慮に入れるべきであると思われた。

2 0 0 0 OA 狂犬病の現況

著者
高山 直秀
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.13, no.7, pp.351-360, 2002-07-15 (Released:2009-03-27)
参考文献数
25

狂犬病は予防できるが,治癒させられない代表的ウイルス性人獣共通感染症である。日本では1957年以降ヒトの狂犬病も動物の狂犬病も発生の報告はないが,狂犬病が常在する国々はいまなお多数ある。したがって,狂犬病が日本に侵入する可能性は常に考えておく必要がある。近年日本から海外に旅行ないし出張する人々は年間1600万人を超えた。こうした状況では狂犬病常在地への旅行者がイヌやネコなどに咬まれて狂犬病ウイルスに感染し,帰国後に狂犬病を発病する輸入狂犬病が発生する可能性は高い。日本では狂犬病ワクチンを常備する医療機関が少なく,狂犬病免疫グロブリンは製造も輸入もされていないため,海外での動物咬傷被害者に狂犬病曝露後発病予防を迅速に実施できる状況にない。日本での輸入狂犬病発生を防ぐためには,医療機関における狂犬病への備えが必須である。

1 0 0 0 狂犬病

著者
高山 直秀
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.93, no.11, pp.2382-2387, 2004-11-10
参考文献数
6
被引用文献数
1

狂犬病はラブドウイルス科リッサウイルス属の狂犬病ウイルスによって引き起こされる代表的な人獣共通感染症であり,独特の臨床像とほぼ100%の致命率のために昔から恐れられてきた.日本では1957年以降狂犬病の発生はないが,今なお多くの国々で多数の狂犬病犠牲者が発生している.狂犬病危険動物に咬まれたなら,ただちに狂犬病ワクチン接種による狂犬病曝露後発病予防を受けることが狂犬病死を免れる唯一の方法である.
著者
高山 直秀
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.78, no.3, pp.274-276, 2004-03-20 (Released:2011-02-07)
参考文献数
2

A woman bought two ferrets from a pet shop. These ferrets became brutal soon, excreted a large amount of saliva and then died. One of these ferrets had bitten the owner's hand before it died. As for the ferret, rabies and distemper were suspected. To receive rabies post-exposure prophylaxis the woman visited our vaccine clinic. To clarify the ferret's cause of death virological examinations were requested to Tokyo Metropolitan Institute of Public Health. The rabies examination of the ferret that had bitten the owner was performed according the law. However the tests of the other ferret that had not bitten the owner was not done though it was suspected to die from rabies, because the law does not mention such a case like the latter ferret. The virological tests concerning distemper were not accepted by the Institute, so the examination was done at a private laboratory. These two ferrets were diagnosed to have had distemper from the results. It is clearly shown from this biteaccident that the legal system where the cause of the animal's death required is extremely incomplete in Japan.
著者
高山 直秀 南谷 幹夫
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.64, no.2, pp.188-194, 1990-02-20 (Released:2011-09-07)
参考文献数
14
被引用文献数
1 1

当院にて昭和59年10月から水痘ワクチン市販直前の62年3月までに水痘ワクチン接種を受けた一般健康小児を観察対象とし, その中での自然水痘発症例について調査した.この期間に水痘ワクチン接種を受けた16歳未満の者は延べ463名, 接種前抗体陰性者のうち接種後に抗体上昇を認めた者は276名であり, 抗体獲得率は83.1%であった.ワクチン接種後4週間以上経過して発疹が出現し, 水痘と診断された小児が35名いた.そのうち, 1名は接種前の抗体が陽性であり, また4名は接種後抗体の上昇がみられなかった.したがって, ワクチンにより抗体上昇のあった276名における発症者は30名 (発症率は10.9%) であった.しかし再接種をして抗体を獲得した27名を加えると303例中発症者30例であり, 発症率は9.9%となった.帯状痕疹を発症した例はなかった.なおワクチン接種後の発症例での症状はほとんどが軽症ないしごく軽症であり, 水痘の発症を完全には抑制できないとはいえ, 水痘ワクチンは有効であると判断された.