著者

田村 須美子 窪津 悌子 島田 幸男 岩澤 佳則 佐藤 智子 細川 弥生 須藤 節子 中島 康行 梶本 雅俊

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.838-845, 2010 (Released:2011-12-27)

参考文献数

12

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誤嚥性肺炎の繰り返しから、主な栄養補給方法が経管栄養になる利用者が、さがみ緑風園では、年々増えてきた。そこで、誤嚥性肺炎を予防し、1 日でも長く口から食事を摂り、人間らしく生きていけるように、チームでケアシステムについて検討した。 嚥下が不自由な方に普通食をただ細かくきざんだだけの食事はかえって誤嚥を誘引するということが報告されている1,2)。そこで開園以来40 年間続けてきたきざみ食を廃止し“形そのままソフト食"(以下ソフト食)の導入を考えた。平成20 年5 月栄養・看護・介護担当が中心となってソフト食プロジェクトチームを立ち上げその効果を評価した。 1)調理師は、見た目は限りなく普通食に近いが舌や歯茎でつぶせる硬さの食事“ソフト食"を工夫・開発し、ソフト食調理マニュアルを作成、すべての調理師がソフト食を作れるようになった。 2)介護職員は、食事介助の際、ソフト食を、本人に見せた後でその日の体調に合わせ、はさみやフォークを使って切ったりつぶしたりして大きさを調整し、食事介助を行い、むせこみの防止と見た目の良さで利用者のQOLが向上した。 3)ソフト食プロジェクトチームの指導により、調理形態や食事介助の工夫、利用者への食教育に取り組むことにより、飲み込みに問題のあった利用者の割合が全体の58 . 3% から32 . 8% に減った。 4)平成20 年4 月、副食を一品提供することから始めソフト食の数を増加させた。平成20 年10 月からソフト食が必要な者には全面実施となった。試行期間中の平成20 年6 月と全面実施後の平成21 年3 月にソフト食を食べている利用者と介護職に「利用者別ソフト食アンケート」、また平成20 年11 月には利用者全員に「食事の満足度調査」を実施し良好な結果を得た。 今回、多職種がそれぞれの視点から見た意見を持ってディスカッションできたことや健康セミナーの開催が良い結果につながった。また、いろいろな人がかかわることで栄養士にとっても良い刺激になり、口から食べることの大切さとプロジェクトづくりの重要性を再確認できた。

著者

関田 頼子 時田 佳代子 時田 純 西山 八重子 生田目 圭子 内田 加代子 久代 明 饗場 直美

出版者

The Japan Dietetic Association

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.58, no.6, pp.440-445, 2015

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特別養護老人ホーム潤生園では、2009年9月より入居者のQOLの向上を目的に、発酵乳製品を毎日1個摂取している(乳酸菌飲料週4回、ヨーグルト週3回)。当園では摂取開始以前より入居者の健康状態や排便状況をデータベース化しており、摂取前後のデータを比較することで、発酵乳製品の継続摂取が入居者の排便状況や健康状態に、どのような影響を及ぼすかを検証した。月平均の排便回数は摂取後、有意に増加していた(月平均27.1回から32.8回に増加、<i>p</i><0.001)。また、坐薬使用回数も、摂取後1人当たり年間22.6回から14.5回へ有意に減少し(<i>p</i><0.001)、浣腸使用回数においても、摂取後1人当たり年間7.0回から4.7回へ有意に減少していた(<i>p</i>=0.03)。発熱日数や回数についても、摂取後減少していたが、有意な差は認められなかった。以上の結果から、発酵乳製品の継続摂取により、排便回数の増加、坐薬使用回数の減少、浣腸使用回数の減少が認められ、入居者の排便状況の改善に寄与していることが示された。

著者

網谷 有希子 須藤 紀子 笠岡(坪山) 宜代 石川 文子 迫 和子

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.192-200, 2014 (Released:2014-03-18)

参考文献数

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保育所での災害対策について、東日本大震災(H23.3.11)(以下、3.11 大震災)前後での食料等の備蓄の変化、食事提供に関する訓練の実施状況、被災時の適切な対応を明らかにするため、首都圏政令A 県の指定都市B の保育課に勤務する管理栄養士と保育士、B 市内私立保育所C の施設長、保育士、栄養士を対象にグループインタビューを実施した。食料等の備蓄は震災前に比べて、アレルギー対応食品の備蓄、分散備蓄などの点で質・量ともに大きく改善されていた。3.11 大震災後、市内全公立保育所に対して、行政による備蓄食品の一括購入が行われていた。私立保育所C では、1 日4 食3 日分の災害時メニュー計画書の作成に取り組み、それをもとに備蓄整備を進めていた。一方で、避難訓練は毎月実施されているものの、子どもに備蓄食品を保育所で食べさせる訓練や、炊き出しを想定した大量調理の訓練は行われていなかった。加えて3.11 大震災時には、備蓄食品を、入所児だけでなく職員や保護者が食べる場面も見られた。