著者
長谷川 均
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.22-28, 2014-04-01 (Released:2014-04-01)
参考文献数
3

株式会社ジー・サーチは2013年4月からJDreamIII科学技術文献情報データベースサービスを開始した。JDreamIIIは独立行政法人科学技術振興機構より提供されていたJDreamIIの後継サービスである。サービスの移管にあたり,利用者の資産を継承し,確実にサービスを移行できることを最優先に開発コンセプトをまとめた。既存の利用者向けにJDream IIとの高い互換性をもち,詳細な条件を設定できる検索インターフェースと,エンドユーザー向けにインターネットの検索エンジンを意識したシンプルな検索インターフェースを提供している。また,当社独自の機能として,JDreamを補完する他のサービスとの連携機能を搭載するなどの工夫を行っている。サービス開始当初,搭載を見送った機能を含め,検索機能,管理機能,サービス連携機能を強化したJDreamIII R2.0の提供を2013年11月5日より開始した。
著者
島田 貴史
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.316-324, 2011
被引用文献数
1

慶應義塾大学で平成22年度から行われている電子学術書利用実験プロジェクトに関する,図書館の実務担当者による私的な中間報告。同実験は,学術出版社や協力企業と共同で,電子化した学術書(和書)を学内に提供する実証実験を行い,大学図書館に対して学術書を中心とする電子書籍を提供するモデルの可能性についての検討を行っている。同実験プロジェクトの意義や目的,特徴などについて,実験を通してわかってきたことを報告する。特に,学生モニターに対するアンケート調査から見えてきた学生が感じる電子化された学術書のイメージ,大学図書館が電子化を進める必要のある書籍,実験システムを動かしてみてわかった日本語における電子書籍に関する技術的な現状と課題の3点が中心となる。
著者
田中 理恵子 芥子 育雄 池内 洋
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.37, no.7, pp.579-585, 1994-10-01 (Released:2008-05-30)
参考文献数
7

従来のキーワード検索では, キーワードを思い出せないと検索できない, 検索結果を順位付けすることができないなどの問題があった。これらの問題を解決し, キーワード1個からでも連想検索ができる検索手法として意味ベクトルによる連想検索技術を開発中である。この技術を画像検索へ応用した画像データベースを試作した。風景写真など約170枚の画像と, それぞれに付与した説明文からなる画像データベースを構築し, 意味ベクトルを用いた検索を行ったところ, 素人によって数語程度の説明文をつけただけでも, かなりの検索ができることがわかった。
著者
谷藤 幹子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.323-333, 2009
被引用文献数
1 2

材料科学分野における英文学術論文誌Science and Technology of Advanced Materials(STAM)は今年第10巻を迎えた。材料研究先進国として,国際的知名度を持ちうる専門誌を日本に持とうという学者間の機運をきっかけに,材料系学協会の有志により2000年に創刊された。物質・材料研究機構(NIMS)は日本で唯一の材料科学専門の研究所として,研究のみならず研究成果の発信と普及にも力を入れており,中でも学術出版は中核的基盤整備の一つとして位置づけている。材料科学分野における顕著な研究成果や,研究の進展全体を俯瞰するレビュー論文を編集し,世界の材料研究コミュニティーで共有することが出版の目的である。そのためには研究所といえども質のよい編集,安定した出版体制を持つことが重要であり,段階的な出版体制作り,編集改革,出版工程の見直しを経て,投稿・閲覧を無料化するという新しい戦略のもと,購読型から機関負担型オープンアクセスジャーナルへ転換した。出版量よりも材料研究者必読論文を収録するという質重視への転換でもある。オープンアクセスジャーナルとして成功例の一つとされる物理分野の学術誌New Journal of Physics(英国物理学会出版局発行)を参考例として,STAM誌の創成期から成熟期へ向けた展望を俯瞰する。
著者
三原 健治
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.11, pp.738-749, 2012 (Released:2012-02-01)
参考文献数
15
被引用文献数
1 3

特許を活用したイノベーションの測定において,「特許の価値とは何か」という問いに対する答えを求める努力が続けられている。特許の価値を評価するにあたり,特許分類や引用情報が活用されることも多い。また,バイオテクノロジー分野は環境・医療への応用面などで注目されており,特許の価値評価についても多くの研究が行われている。しかしながら,バイオテクノロジー分野については体系的な特許分類が確立しておらず分類情報をそのまま利用することは非常に慎重でなければならないこと,引用についても学術論文と特許の引用パターンは一般化できないくらい複雑なものであることについて十分に認識されているとはいえない。本論文は,以上の問題点についてバイオテクノロジー分野の特許審査官として職務を遂行した筆者の経験から検証し,特許の価値評価がいかなるものであるべきかについての考察を与えたものである。
著者
酒井 由紀子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.105-115, 2008
被引用文献数
1 2

欧米と日本でのEvidence-Based Medicine (EBM) とEvidence-Based Librarianship (EBL) /Evidence-Based Library and Information Practice (EBLIP) における,医学図書館員を中心とした図書館員の活動を対比しながら概観した。欧米では,EBMにおける医療従事者の支援活動が臨床の場にまで拡大され,EBL/EBLIPにおいても調査研究を中心とした幅広い活動が積極的に行われていることがわかった。日本でもEBL/EBLIPの適用を通じて図書館の活性化が可能か,その課題と展望についても考察した。後編では,EBL/EBLIPにおける図書館員のEvidence-Based Practice (EBP) 実践活動に続き,考察を述べる。<br>
著者
藤森 裕基
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.176-182, 2012 (Released:2012-06-01)
参考文献数
10

2009年度に文部科学省の私立大学戦略的研究基盤形成支援事業として認定された日本大学文理学部自然科学研究所の共同研究プロジェクト「構造制御および電子状態制御に基づく新物質の開発」では,研究成果の保存・公開を,独立行政法人物質・材料研究機構(NIMS)がドイツのマックスプランク研究所電子図書館(MPDL)と共同で開発を進めていたeSciDocを用いて行った。eSciDocのシステムは機関リポジトリとして研究者自身が利用するには最適なシステムのひとつである。
著者
佐藤 竜一 久保田 壮一 青山 幸太 土屋 江里 宮川 謹至
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.106-114, 2012 (Released:2012-05-01)
参考文献数
7
被引用文献数
2 2

科学技術振興機構(JST)が運用する電子ジャーナルサイト「J-STAGE」は,運用開始から13年が経過し,海外の有力電子ジャーナルサイト等と比較すると,ユーザーインタフェースや機能面を中心にその陳腐化が否めない状況であった。JSTではユーザビリティーの向上,国際発信力のさらなる強化を目的として,新システム「J-STAGE3」を開発し,(1)過去分の公開サイトであるJournal@rchiveの統合,(2)デザイン/ユーザーインタフェースの一新,(3)データベース形式のXML国際標準形式への移行,(4)購読・販売管理機能の強化,(5)学協会運用工数の削減および (6)投稿審査システムの改善を実現する。一方で,2010年度末に国内学協会誌の電子化状況について調査した結果,国内学協会誌の電子化率は全体で62%であったが,人文社会系は34%と依然遅れている。また,言語別で見ると欧文誌92%に対して和文誌は55%という結果になり,さらなる電子化の推進が必要な状況にあることが判明した。このような状況を踏まえ,新システムJ-STAGE3の機能と方向性,国内学協会誌の電子化促進における役割について触れる。
著者
山崎 登和子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.21-28, 2012 (Released:2012-04-01)
参考文献数
3

調査業務の質を安定・向上させるために,業務標準書の作成を始め,ヒアリングシートと調査報告書フォーマットの新設,ダイセル版検索式リストの作成に取り組んできた。作成を通して,これらの取り組みが調査担当者のスキルの共有化・伝承にもつながることが見えてきた。また,調査担当者に求められる新たな役割に対応していくためには,個々人のスキルだけでなくチームとしてのスキルを上げていくことが必要である。