著者

谷口 力

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.1-12, 2011-03

著者

喜入 暁

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.79, pp.95-105, 2017

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ドメスティック・バイオレンス,デーティング・バイオレンスを含む親密なパートナー間暴力(intimate partner violence: IPV)は,解決すべき公衆衛生上の問題である。多くの研究がIPV を促進する要因を明らかにしてきたが,IPV が発生する根本的なメカニズムは未だ明らかにされているとはいい難い。本稿では,IPVの根本的なメカニズムについて,進化心理学的アプローチによる解明可能性を示す。特に,パートナー関係を維持するためのパートナー関係維持行動と,個人差の進化心理学的理論である生活史理論から考察する。

著者

髙橋 洋子

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.86, pp.62-69, 2021

著者

黄 逸雋

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.86, pp.41-61, 2021

著者

阿部 裕行

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.13-20, 2012-10

著者

漆原 拓也

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.35-49, 2014-10

著者

西田 善行

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.57, pp.43-58, 2006

著者

李 章姫

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.82, pp.121-108, 2019-03-31

著者

李 紹楠

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.82, pp.51-58, 2019

著者

鄧 力

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.81, pp.162-155, 2018-10-31

著者

今崎 高秀

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.56, pp.1-15, 2006

著者

下川 理英

出版者

法政大学

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.56, pp.47-55, 2006

著者

大田 佳奈

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.72, pp.145-176, 2014

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1.はじめに2.コミュニティを対象としたアート活動の現状と研究課題3.日本におけるコミュニティを対象としたアート活動の沿革と分類 (以上、前号掲載)注1 ~ 31資料①~⑤4.コミュニティを対象としたアート活動の実践 (以下、本号掲載)5.日本におけるコミュニティを対象としたアート活動の比較分析6.おわりに参考引用文注32 ~資料⑥

著者

髙野 愛子

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.13-29, 2021-03-31

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本研究では,大学生を対象に2つのじゃんけんの手に対する勝敗判断課題を実施し,勝敗の判断基準に関する教示を与えずに,指の本数の多い方を勝ちとする数量に応じた勝敗判断を随伴性形成することを試みた。実験1では2色の背景色を用いて,数量とじゃんけんに応じた勝敗判断を分化強化した。数量に応じた勝敗判断が自発されない参加者には,通常じゃんけんに使用されない手を選択肢に追加して提示した。分析対象とした12名のうち,正誤フィードバックに従って勝敗判断が正しく分化したのは3名のみであり,じゃんけんの手同士の組合せの提示が,日常生活におけるじゃんけんの勝敗関係に基づく勝敗判断を強力に喚起することが示唆された。実験2では,数量に応じた勝敗判断を正反応とし,これを強制的に自発させて強化する強制選択条件を実施した。加えて,自由選択条件への移行に先立ち,プロンプトフェイディング法の導入有無を参加者間で変化させた。正誤フィードバックに従わず一貫してじゃんけんに応じた勝敗判断を示した4名の参加者のうち,プロンプトフェイディング法を導入しなかった2名は,強制選択条件の提示の中止に伴い正反応率の下降を示し,正誤フィードバックが提示されなくなると4名がじゃんけんに応じた勝敗判断を示した。このことから,数量に応じた勝敗判断が維持されない原因として,正反応の強制や正誤フィードバックの有無等の事象が勝敗判断の分化を招いたことが示唆された。

著者

朱 美臻

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.125-139, 2010-10-31

著者

孫 穎

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.67-73, 2012-10

著者

KAHLOW Andrea Luise

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.35-47, 2017-03-31

著者

梶井 直親

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies = 大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.87-94, 2017-10-31

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物語を提示するメディアは様々な種類がある。物語理解過程の研究はそのメディアごとに検討されている。そのため,メディアの枠を超えた統一的な物語理解過程モデルは検討されていない。本研究ではメディアの類似性を視聴者がどのように主観的に認識しているかについて調査した。本調査では7 つのメディアを採用した。具体的には,小説,絵本,漫画,アニメーション,実写映画,芝居,ミュージカルの7 つであった。参加者は21 対のメディア同士の類似度について評定する質問紙に回答した。この評定値はクラスター分析と多次元尺度構成法(MDS)で分析された。クラスター分析の結果,2 つのグループにまとまった。1 つは小説と絵本,漫画,アニメーションのグループであり,もう一方は実写映画と芝居,ミュージカルのグループであった。多次元尺度構成法では,アニメーションは小説や絵本,漫画の近くに配置された。つまり,アニメーションは視聴覚のメディアであるが,視聴者はアニメーションを視覚的メディアに近いと認識していると考えられる。本研究の結果から,アニメーションや絵本,漫画の理解過程には,文章の理解過程モデルを応用することができると提案する。

著者

福井 弘教

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.127-142, 2018-03-31

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2015年、国連で「持続可能な開発目標,SDGs (Sustainable Development Goals) 」が採択された。これは、格差や気候変動、エネルギーなど、17の課題に対して、「誰一人取り残さない―No one will be left behind」を理念にグローバルな視点で取り組むための新たな尺度である。国によって、法制度、宗教、気候、文化など多様な差異があることから、SDGsの尺度は重要であるが、本稿で注目したのは、Goal 5 の「ジェンダー平等」である。これまで、国内においても、女性地位向上を目指した法制度や施策が展開され、近年では「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(2015年9月4日、法律第64号)、いわゆる「女性活躍推進法」が施行されたものの、議員(国・地方)、高等教育機関における教員、企業における役員など、いずれも女性の数値・占有率は低く推移しており、女性活躍の道は未だに険しいと指摘せざるをえない。本稿では、「活躍」を生産活動として捉え、女性が「活躍」するためには、いかなる労働環境の整備や施策が必要であるのか、プロスポーツの競艇女子選手を事例としながら、ジェンダー平等に向けて、現在の不平等に至る理論の再把握、確定とパラダイムシフトを伴う施策構築を目的として展開した。考察の結果、①各組織における一定数の女性の確保、②ジェンダーに配慮した適切・適度な優遇、③フレキシブルな職場復帰環境整備を確定し、ジェンダー平等 (SDGs Goal 5) に資するソーシャルインパクト (施策) として提示する。

著者

黄 逸雋

出版者

法政大学大学院

雑誌

大学院紀要 = Bulletin of graduate studies (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

vol.82, pp.59-71, 2019-03-31