著者
本多 宏明 大西 章博 藤本 尚志 鈴木 昌治
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.207-215, 2008-03-20 (Released:2009-04-01)
参考文献数
31
被引用文献数
3 3

従来よりバイオエタノールの製造には液体発酵法が広く採用されている.本法は,エタノールを蒸留した後に発生する蒸留廃液の処理が大きな問題となっている.この蒸留廃液の排出を極力抑制することを可能にする新規の発酵法としてエタノール固体発酵システムを考案した.乾燥生ごみにおいて良好に生育し,かつ糖化酵素生産に適した麹菌として麦味噌用の Aspergillus oryzae KBN650を選出した.本麹菌株の乾燥生ごみにおける糖化力の発現は,培養温度 30℃,初発水分含量 50%が最適であった.また,乾燥生ごみのエタノール固体発酵に適した酵母として焼酎酵母 Saccharomyces cerevisiae A30を選出した.本菌株は乾燥生ごみと生ごみ麹の混合割合が等量ずつで初発水分含量が60%において高いエタノール生成能を示した. 以上の知見に基づき,試料調製,生ごみ麹製造,糖化発酵,蒸留の4つの工程から構成されるエタノール固体発酵装置を製作した.この装置では,乾燥生ごみ 9.6kgから 99%エタノール換算で0.6kgのエタノールが生産され,全糖消費量に対するエタノール収率は73.6%であった.この時,従来型の液体エタノール発酵法の蒸留時に排出される蒸留廃液の排出はなく,固形残渣として排出された.
著者
津田 智
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.30, no.6, pp.450-453, 2001-06-20 (Released:2010-03-18)
参考文献数
7
被引用文献数
1
著者
織田 肇
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.7, no.10, pp.934-940, 1978-10-18 (Released:2010-03-18)
参考文献数
7
著者
大原 荘司 向井 厚志 藤原 昇
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.44, no.8, pp.460-467, 2015-08-20 (Released:2015-12-29)
参考文献数
14

宮城県石巻市から福島県飯舘村を中心に33点のコケを採取しCs-137残留放射能の分析を行い,福島第一原発事故に伴うCs-137の放射能拡散状況を把握することを目的とした研究を行った.地形条件と拡散放射能の残留状況との関係も結果的に明らかになることも目指した.コケの高い放射能吸着性とカーペット状に地表を覆う特性に注目し,単位面積当たりのCs-137残留放射能量を求めた.コケは土壌に比べて種類による放射能吸着性の差が小さいと考えられ,汚染マップを求めるにはコケの分析が適していると判断した.測定には,主としてNa(ITl)シンチレーション検出器を用いた.文部科学省報告の積算線量推定マップと傾向はよく一致して風向き,標高などの条件で飯舘村がホットスポットとなっていることがコケの分析でも明らかになった.また,同じコケサンプルを用いCs-134とCs-137のガンマ線ピークを分離できるCdZnTe 半導体検出器による測定でCs-134/Cs-137のガンマ線強度比の地域差を求めたが顕著な差は認められなかった.
著者
記虎 優子
出版者
環境技術学会/環境技術編集委員会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.34, no.11, pp.812-820, 2005-11-20 (Released:2010-03-18)
参考文献数
27

従来, 会計学の研究領域において, 投資家以外のステークホルダーが, 企業の情報開示の情報利用者として明示的に取り上げられて考察されることは, あまりなかった.しかし, 最近では, 企業の経済的側面だけでなく社会的側面や環境的側面に関する情報を企業が自発的に開示する動きが広がっていることを受けて, 投資家以外のステークホルダーに対する関心が, 会計学の研究領域においても高まっている.そこで, 本稿では, 経営学の研究領域におけるステークホルダー研究を援用して, ステークホルダー概念とその類型化のアプローチについて検討することを試みている.そして, ステークホルダーの類型化が, 類型化された各グループの情報ニーズに応じて, 企業の情報開示において開示される情報内容を改善することに資することを指摘し, 今後の課題として, ステークホルダー研究の研究成果を会計学の研究領域に積極的に援用することの必要性を主張している.
著者
永田 穂
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.347-355, 1979-03-18 (Released:2010-03-18)

音響材料とは騒音防止や室内の響きの調整に使用される各種材料の総称であるが, 明確な仕様や定義があるわけではない.どの様な材料でも, 程度の差はあれ, 吸音・遮音の性質をもっており, 音響的な性能さえ適格に把握しておけば, 素材を選定し, 組合せ使用することによって, 所期の性能をもった構造を実現することが出来る.ここに, 音響材料の種類とその機能, 音響性能とその表わし方, 施工上の注意事項等について述べたい.