著者

重藤 隼人

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.97-103, 2022 (Released:2022-11-09)

参考文献数

30

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徒手理学療法の鎮痛効果について,従来の末梢組織の変化に起因したメカニズムではなく中枢神経系の鎮痛メカニズムが近年報告されており,徒手理学療法の鎮痛メカニズムも中枢神経系のメカニズムも含めた包括的なモデルが提唱されている。本稿では痛みの生理学に基づいて,徒手理学療法の鎮痛メカニズムを徒手刺激由来の鎮痛効果とプラセボ鎮痛効果に分類して概説し,徒手理学療法のエビデンスについても概説した。

著者

越野 裕太 石田 知也 石田 和宏

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.11-17, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

16

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〔目的〕本論文の目的は,足関節・足部骨折症例に対する徒手療法が足関節背屈可動域に与える効果を,システマティックレビューおよびメタアナリシスによって明らかにすることとした。〔方法〕5つのデータベースを用いて2022年7月までの論文を検索およびスクリーニングを行い,足関節・足部骨折症例に対する徒手療法の介入が足関節背屈可動域に与える効果を研究した無作為化比較試験を特定した。背屈可動域への効果を徒手療法群と対照群で比較するためにメタアナリシスを実施した。〔結果〕3つの論文が採用され(計172名),介入内容は関節モビライゼーションが主だった。背屈可動域への効果に関して徒手療法群と対照群に有意差を認めなかった(標準化平均差 0.05; 95%信頼区間 -0.50, 0.60)。〔結論〕足関節・足部骨折症例に対する関節モビライゼーションは背屈可動域の有意な改善効果を認めなかった。今後質の高い研究が必要であると考えられた。

著者

松永 好孝

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.49-54, 2019 (Released:2019-10-23)

参考文献数

8

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〔目的〕本研究の目的は,膝蓋骨の遠位方向へのモビライゼーション後の膝伸展筋力の測定を行い,関節運動反射の影響を検討することである。〔方法〕膝関節疾患を有さない対照群および介入群20 名ずつを対象とした。対照群・介入群はともに1 時間の休憩をはさみ,2 回膝伸展筋力を測定した。介入群では,1 時間の休憩後に膝蓋骨遠位方向へのモビライゼーションを実施し,直後に膝伸展筋力を測定した。この結果より,両群の前後の膝伸展トルク体重比および膝伸展トルク増加率を算出し比較を行った。〔結果〕対照群の初回と休息後の膝伸展トルク体重比では有意差は認められなかった。一方,介入群の初回と介入後の膝伸展トルク体重比では有意差が認められ(p=0.03),膝伸展トルク増加率は11.4 ± 15.1%であった。〔結論〕今回の結果は,膝蓋骨の遠位方向へのモビライゼーションにより生じた関節運動反射が,大腿四頭筋における神経原性抑制を除去している可能性を示唆する。

著者

家入 章 対馬 栄輝 加藤 浩 葉 清規 久保 佑介

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.67-74, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

23

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〔目的〕変形性股関節症(股OA)に対する徒手療法の効果について再調査することである。〔デザイン〕PRISMA声明を参考に作成したシステマティックレビュー。〔方法〕検索は,2022年3月31日まで実施し,MEDLINE/PubMed,Cochrane Library,Physiotherapy Evidence Database(PEDro)を使用した。対象は,40歳以上の股OA患者とした。〔結果〕4,630編の論文が特定され,適格基準を満たした13編の論文が選択された。本邦からの報告は無かった。12編はPEDroスケールで8点以上と高い研究の質を示した。徒手療法は,一般的治療や徒手療法を含まない治療と比べると股OAの痛み,身体機能,QOLの改善,質調整生存率(QALYs)の増加に有効であるとの報告が多かったが,効果を疑問視する報告も3編みられた。〔結論〕股OAに対する徒手療法の効果は他の治療と比べて明らかに効果があるとはいえない。本邦からの報告は皆無であるため独自の調査も望まれる。

著者

高﨑 博司

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.9-13, 2021 (Released:2021-04-16)

参考文献数

27

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臨床推論の能力は徒手的理学療法の効果を左右する大きな因子である。臨床推論の枠組みは大きく分けて,medical modelとsigns and symptoms model(SSモデル)がある。Medical modelにおいては,病態解剖学的diagnosisの確立が,予後予測や治療を決める上で必須であると考える。一方で,SSモデルは病理解剖学的なdiagnosisを必要とせずに,パターン認識や臨床所見や症状に基づいた仮説演繹推論によって介入を計画し,反芻していく。SSモデルの臨床推論能力を高めることは,本邦における卒前・卒後教育で今後重視されていくと考えられる。そこで,本稿ではSSモデルの臨床推論能力を高めるのに有益であるstratified care modelを取り上げた。まず,stratified care modelとはなにかについて概説し,腰痛に対するKeele STarT Backスクリーニングツールについても簡単に紹介した。そして,stratified care modelにおける研究課題について概説した。

著者

坂 雅之 村木 孝行

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.51-58, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

22

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凍結肩に対する理学療法は,生活指導やストレッチングを主体とした運動療法から構成され,これに徒手療法を加えることが推奨されている。本稿では,「凍結肩患者に対する治療として,システマティックレビューおよびメタアナリシスによりその効果が支持されている徒手療法はあるか」という疑問に答えるべく,現在利用可能なエビデンスを整理した。2022年10月までに公表された凍結肩に対する徒手療法に関連するシステマティックレビュー論文17編のうち,5編の論文でメタアナリシスが行われていた。これらのメタアナリシスの結果に基づくと,拘縮期または凍結期の凍結肩患者に対して,運動併用モビライゼーションや関節モビライゼーションが疼痛軽減,肩関節可動域改善に有効である可能性が示された。炎症期の患者に適用できる徒手療法,徒手療法の最適な治療回数・期間,運動療法と併用した際に期待される効果等に関しては不明であり,今後の研究課題と言える。

著者

半田 瞳 中村 雄一 半田 学 竹島 憲一郎

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.45-49, 2021 (Released:2021-11-11)

参考文献数

23

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〔目的〕難治性の有痛性外脛骨に対し,Fascial Manipulation(以下FM)を実施したため改善効果を報告する。〔対象〕本症例はVeich分類Ⅱ型の有痛性外脛骨と診断され手術療法が検討された1症例とした。〔方法〕疼痛評価,足関節・後足部判定基準および歩行能力の評価を実施した。さらに,足部の形態測定としてアーチ高率および開張率を計測した。理学療法としてFMを実施した。〔結果〕足部の形態の変化はみられなかったものの,疼痛の軽減に伴い歩行能力が向上した。〔結論〕有痛性外脛骨に対する徒手療法としてFMは有用である可能性が示唆された。

著者

薄井 智貴

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.27-31, 2019 (Released:2019-04-22)

参考文献数

2

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近年, 世界的に医療技術が発達する中,理学療法士の立場を見直そうという改革があった。その先頭に立った国がアメリカである。アメリカの理学療法教育は元来,学士,修士, 博士のプログラムが混在していたが,2015 年の改革にて博士レベルであるDoctor of Physical Therapy(DPT)のみとなった。現在ではイギリスやオーストラリアでもDPT プログラムは普及している。教育水準の向上に伴い入学条件は厳しくなったが,現場でのインターンシップや観察実習などプログラムは充実した。さらにアメリカの理学療法にはスペシャリストという資格制度が存在し,整形外科や小児科,スポーツなど自身の極めたい分野に特化することができる。さらにこの改革にてアメリカ全50州にて理学療法士が医師を介さず独自に診断や治療ができる権利(Direct Access)が認められ,各分野における理学療法士の社会的地位の向上が顕著になった。

著者

河西 理恵

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.15-19, 2019 (Released:2019-04-22)

参考文献数

6

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徒手理学療法教育のグロ-バルスタンダードであるIFOMPT(International Federation of Orthopaedic Manipulative Physical Therapists)の教育戦略の特長は,高い教育目標の設定と目標達成のための最適なカリキュラム,および学習成果の評価方法まで一貫した基準を設けたこと,そして,これらの基準を遵守しているかを確認 するための定期的なモニタリングの実施により,IFOMPT が承認した教育機関であれば世界中どこでも一定で高水準の教育を受けられるシステムを確立したことである。また,近年,エビデンス重視の臨床実践が定着したことで, 現在の専門徒手理学療法士(OMPT)には実技能力だけでなく,臨床実践におけるエビデンスの批判的評価能力や高度なクリニカルリーズニング能力,研究論文を批判的に解釈し臨床応用できる能力など,EBP の実践に不可欠な さまざまな能力が求められている。

著者

諸谷 万衣子

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.29-35, 2022 (Released:2022-10-29)

参考文献数

34

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運動系は理学療法士のアイデンティティーを構成する大きな一領域である。運動機能障害を説明するモデルとして,病理運動学的モデルと運動病理学的モデルの2種類を提案されることがある。Movement System Impairment diagnostic system(運動系機能障害診断システム:MSI診断システム)は運動病理学的モデルを基盤としており,Sahrmannによって提唱されたものである。MSIでは,日常活動の反復運動や持続的アライメント(ライフスタイル)が運動機能障害をもたらし,いずれは筋骨格系の問題を引き起こすと考えている。本稿ではMSIの主要コンセプトである,過剰可動性の部位が痛みの局所である場合が多いこと,相対的柔軟性と相対的硬さの影響,診断がもたらす結果,系統的な検査の大切さ,活動に特異的な再練習の必要性などを説明する。また,MSIを学ぶ過程で度々みられる誤解についても紹介する。

著者

有家 尚志 東 裕一 中村 駿佑 池田 翔 平田 靖典

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.3-10, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

23

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Lateral elbow tendinopathy(LET)に対する保存療法の一つに徒手療法があるが,効果について邦文で整理されたエビデンスは不十分である。本研究の目的は,LETを有する人々を対象に,徒手療法の効果を検証したシステマティックレビュー(SR)を網羅的に評価することとした。PubMed,CENTRAL,PEDroを用いて検索した(検索日2022年2月)。方法論の質評価には,A Measurement Tool to Assess Systematic Review 2を用いた。論文の選択,データ抽出,方法論の質評価は,2名の研究者が独立して実施した。最終的に3件のSRが該当し,質的に分析した。介入として検討された徒手療法は,mobilization,neural tension,deep friction massage(DFM),Mill’s manipulationが含まれた。3件ともに,研究計画の事前登録が不十分であった。エビデンスの確実性は,DFMが疼痛と機能のアウトカムに与える効果のみ検証されていたが,very lowであった。本研究の結果,LETに対する徒手療法の効果について検証するには十分なエビデンスがなかった。今後は,アウトカムを統一して検討することが重要である。

著者

鈴木 勝

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.51-55, 2022 (Released:2022-10-29)

著者

藤縄 理

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.17-28, 2022 (Released:2022-10-29)

参考文献数

2

著者

浅田 啓嗣

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.33-38, 2019 (Released:2019-04-22)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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日本運動器徒手理学療法学会(JAOMPT) では,IFOMPT(International Federation of OrthopaedicManipulative Physical Therapists)の基準に基づいた国際認定セミナーを開催している。1988 年からKaltenborn -Evjenth International(K-EI)による国際セミナーを継続開催し,現在ではK-EI に限ることなく,IFOMPT の基準に沿った教育へとプログラムの充実を図っている。セミナーは大きく分けて基礎コースと上級コースに分けられている。基礎コースは49 日間,上級コースは34 日間のプログラムが設定されている。コースで習得するテクニックとして,関節モビライゼーション,関節マニピュレーション,軟部組織モビライゼーション,神経モビライゼーション,モーターコントロールトレーニングがある。効果的な治療を行うためには,正確な検査の下,仮説の設定と検証を繰り返し行う臨床推論能力,エビデンスを批判的に分析し臨床応用する能力が求められる。本コースではこの臨床推論過程と最新エビデンスの適用方法をシステマティックに学習することができる。

著者

鍋田 友里子

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.19-24, 2020 (Released:2020-04-20)

参考文献数

10

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米国の理学療法の専門領域は細分化されており,ダンスはそのひとつである。近年ダンスを含むperforming arts が米国理学療法協会(APTA)の専門理学療法士養成プログラム(fellowship)の領域に加わった。筆者はニューヨーク州で理学療法士として多くのダンサーを診療してきた。この経験から,ダンス傷害を専門にするためには養成校卒業後の専門教育が重要であり,中でも整形徒手療法はダンス傷害の診療に有用だと考える。本稿では,2016 年帰国前までの筆者のダンス傷害診療の経験談を通して,米国の理学療法士の臨床活動とダンスと整形徒手療法の継続教育について言及する。

著者

河重 俊一郎

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.55-59, 2019 (Released:2019-10-23)

参考文献数

8

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〔緒言〕局所性ジストニアに対する理学療法の方法および有効性について,一定の見解は得られていない。本報告は手指の局所性ジストニアに由来する症候に対して徒手療法が奏功した一例であり,その経験に加え局所性ジストニアの診断に至るまで時間を要した反省をあわせて報告するものである。〔症例〕40 歳代女性,把握動作時に母指・示指の屈曲に抑制が効かず,意図せず物を強く握りしめてしまうことを訴えて来院した。〔評価および介入〕特筆した理学所見がなく,病態解釈・治療に難渋していたが,ある時発生した疼痛に対し,大菱形骨のマニピュレーションを行ったところ不随意な手指屈曲動作の著明な改善が得られた。〔結論〕骨偏位や可動不全といった筋骨格系の異常が,局所性ジストニアに由来する症候を修飾する可能性が示唆された。

著者

前川 武稔

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.57-62, 2021 (Released:2021-11-11)

参考文献数

9

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腰痛は有訴者が多く国民病といわれるが,そのうち病態原因を特定できるものは約15%といわれている。このような疾患における問題解決方法として,症状に対しメカニカルな負荷を加える際の症状変化のパターンによってマネージメントを決定する考え方が有用になる場合がある。今回,急性後弯変形を呈した腰痛患者に対しMechanical Diagnosis & Therapy(MDT)による評価と介入で改善が認められたので報告する。40歳女性が痛みのため腰椎後弯変形を呈し家族に付き添われ来院した。メカニカルな負荷をかけながら慎重に症状・所見の変化を観察し介入したところ,著明な改善が得られた。

著者

松永 綾華 三木 貴弘 近藤 貴弘 高﨑 博司

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.3-8, 2021 (Released:2021-04-16)

参考文献数

15

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14の腰椎不安定性の臨床症状の有無を問うLumbar Spine Instability Questionnaire(LSIQ)は,認知行動療法に比べてモーターコントロールトレーニングの方が治療効果が高くなる者の予測に役立つという報告がある。そこで本研究では,国際的な質問紙票の異文化適応ガイドラインに準拠してLSIQの日本語版を作成することを目的とした。仮日本語版作成までの過程では,LSIQの表現で不明確な箇所があり,LSIQの元となった2006年のデルファイ法研究の記述を元に一部改編し,各質問の内容を失わずにより日本語として理解しやすく自然な表現を心掛けた。腰痛関連の愁訴をもつ30名によるパイロットテストを行った結果,意味が分からないというコメントは420(30人×14質問)回答中1件であり,パイロットテストで使用した原稿が最終的な日本語版LSIQとなった。最終的に,腰痛を持つ幅広い方が理解できる日本語版LSIQが作成され,今後の研究での活用が期待できる。

著者

薄井 智貴

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.27-31, 2019

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<p>近年, 世界的に医療技術が発達する中,理学療法士の立場を見直そうという改革があった。その先頭に立った国がアメリカである。アメリカの理学療法教育は元来,学士,修士, 博士のプログラムが混在していたが,2015 年の改革にて博士レベルであるDoctor of Physical Therapy(DPT)のみとなった。現在ではイギリスやオーストラリアでもDPT プログラムは普及している。教育水準の向上に伴い入学条件は厳しくなったが,現場でのインターンシップや観察実習などプログラムは充実した。さらにアメリカの理学療法にはスペシャリストという資格制度が存在し,整形外科や小児科,スポーツなど自身の極めたい分野に特化することができる。さらにこの改革にてアメリカ全50州にて理学療法士が医師を介さず独自に診断や治療ができる権利(Direct Access)が認められ,各分野における理学療法士の社会的地位の向上が顕著になった。</p>

著者

一色 史章

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.59-65, 2020 (Released:2020-10-27)

参考文献数

9

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理学療法士業界において,諸外国への留学および協力が増加したことは記憶に新しい。しかし,今後COVID-19 の猛威が諸外国へ渡る足枷となることは,様々な面から想像することは容易である。欧米諸国には,過去に多くの日本人理学療法士が足を運び,学んだものを日本に持ち帰り発展させてきた歴史がある。筆者自身,日米の理学療法士免許を所有し,日米の大学,大学院を経験し,今もなお米国において臨床に従事しながら日本の外来整形外科クリニックにおいてエグゼクティブアドバイザー業務を行っている。その経験から日米の教育と臨床の違いを比較することにより,今後世界に羽ばたく理学療法士の一助となり,日本の理学療法に発展に寄与できれば幸いである。