著者

村木 孝行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.3-10, 2014 (Released:2014-04-29)

参考文献数

15

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肩関節障害は運動器の障害であるが幅広い領域で対応が求められる。どの領域にも通じて必要になることは肩関節自体の病態やその機序を把握することである。特にバイオメカニクスは病態の機序を理解するのに不可欠であり,肩関節障害の理学療法における一つの基盤である。評価においては疼痛,可動域,筋力に関するものが主体となる。疼痛の原因の一つには物理的刺激があり,その種類として1)肩峰下インピンジメント,2)関節内インピンジメント,3)伸張の3つが挙げられる。疼痛の評価ではこれらの物理的刺激がどのようにして生じているのかを知ることが重要である。関節可動域や筋力の評価においては肩関節に関連する関節や筋の構造について熟知しておく必要があり,それによってなぜ制限や低下が起きているのかが明確になる。治療においては構造異常による不利益と治療効果の限界を踏まえながら,残存機能を最大限に発揮できるようにアプローチしていくことが要点となる。

著者

村木 孝行

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.67-72, 2016 (Released:2016-02-20)

参考文献数

54

被引用文献数

1

著者

坂 雅之 村木 孝行

出版者

The Society of Japanese Manual Physical Therapy

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.51-58, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

22

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凍結肩に対する理学療法は,生活指導やストレッチングを主体とした運動療法から構成され,これに徒手療法を加えることが推奨されている。本稿では,「凍結肩患者に対する治療として,システマティックレビューおよびメタアナリシスによりその効果が支持されている徒手療法はあるか」という疑問に答えるべく,現在利用可能なエビデンスを整理した。2022年10月までに公表された凍結肩に対する徒手療法に関連するシステマティックレビュー論文17編のうち,5編の論文でメタアナリシスが行われていた。これらのメタアナリシスの結果に基づくと,拘縮期または凍結期の凍結肩患者に対して,運動併用モビライゼーションや関節モビライゼーションが疼痛軽減,肩関節可動域改善に有効である可能性が示された。炎症期の患者に適用できる徒手療法,徒手療法の最適な治療回数・期間,運動療法と併用した際に期待される効果等に関しては不明であり,今後の研究課題と言える。

著者

藤井 岬 宮本 重範 村木 孝行 内山 英一 鈴木 大輔 青木 光広 辰巳 治之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0580, 2008 (Released:2008-05-13)

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【はじめに】足関節の背屈可動域制限は足関節骨折や捻挫後に多く見られる障害の1つであり、理学療法が適応となる。足関節背屈可動域制限因子としては下腿三頭筋の伸張性低下の他に、距腿関節や脛腓関節の関節包内運動の低下が考えられている。関節包内運動に関する過去の研究では、主に距腿関節に焦点を当てたものが多く、遠位脛腓関節へのアプローチについての見解は少ない。関節モビライゼーションによる腓骨遠位端(外果)の後上方滑り運動の増大は内・外果間の距離の拡大につながり、足関節背屈の可動域を拡大させると考えられている。しかし、この運動が効果的となる徒手負荷と回数はいまだ明らかにされていない。本研究の目的は腓骨外果の後上方滑りの振幅運動を想定した張力を繰り返し腓骨外果に加えた時の脛骨と腓骨の変位量と足関節可動域の変化量を測定し、これらの変化量と後上方滑りの反復回数の関係を明らかにすることである。【方法】実験には生前同意を得られた未固定遺体7肢(男性5名,女性2名,平均79.9歳)を用いた。実験は大腿遠位から1/3を切断した下肢標本を足底接地させ、中足骨と踵骨で木製ジグに固定し、足関節底屈10°で行った。反復張力は万能試験機(Shimazu社製、AG-1)を用い,MaitlandによるGridingの分類GradeIIIの張力を想定した15N~30Nの振幅で1000回、0.5Hzで後上方へ加えられた。骨運動と足関節背屈可動域に計測には三次元電磁気動作解析装置(Polhemus社製、3Space Fastrack)を用いた。【結果】腓骨外果の実験開始時(1回目)に対する相対的な位置は振幅100回目、1000回目でそれぞれ0.4±0.3mm、0.9±0.4mm後上方の方向へ変位した。脛骨は振幅100回目、1000回目でそれぞれ0.3±0.2°、0.7±0.8°、腓骨では0.2±0.2°、0.6±0.5°開始時より外旋した。実験前の足関節背屈可動域は実験開始前の14.4±7.5°に対して、1000回の反復実験終了後では16.5±7.1°であり、有意差がみられた。【考察】本実験では、腓骨外果の後方滑り反復張力は脛骨と腓骨の両骨を外旋させ、腓骨外果を後上方へ変位させた。また、1000回で十分と考えられた振幅後でも腓骨外果の変位は1mmに満たなかった。しかし、腓骨に反復張力を加えることによって足関節背屈可動域は有意に拡大した。すなわち、非常にわずかな腓骨の後上方への移動と脛骨・腓骨の外旋運動が明らかに背屈角度の拡大に影響していることが示された。したがって、腓骨外果に後上方への振幅をGradeIIIで加える遠位脛腓関節モビライゼーションは背屈可動域制限の治療に効果的であると考えられる。さらに、1000回以内であれば振幅回数が多いほど効果的である可能性が示唆された。

著者

高崎 博司 村木 孝行 宮坂 智哉 韓 萌 宮本 重範 青木 光広 内山 英一 村上 弦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.C0330, 2005

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【目的】テニス肘に対する理学療法、またラケットスポーツの障害予防として手関節伸展筋群のストレッチが行われている。手関節伸展筋群のストレッチに関して、諸家により様々な方法が紹介されている。しかしながら、実験的にどの肢位が最も伸張されるのかは検討されていなかった。本研究の目的は、肘関節に起始する手関節伸筋群に対しどの肢位が最も効果的に筋肉を伸張しうるかを新鮮凍結遺体右上肢を用いて定量的に検討することである。<BR>【対象】実験標本は、胸郭・上肢付の新鮮凍結遺体右上肢5肢とした。<BR>【方法】実験は、新鮮凍結遺体の肩甲骨をジグに固定し、右上肢を他動的に動かして行った。測定は、前腕中間位・肘45度屈曲位・手関節中間位・指伸展位(以後基本肢位と呼ぶ)から、肘関節45度屈曲位・最大伸展位の2パターン、前腕は中間位と最大回内位の2パターン、手関節は中間位から最大屈曲位・最大屈曲尺屈位・最大橈屈位の3パターンの合計12肢位で行った。これらの肢位における各筋の伸張率は、線維方向に沿い筋の中央部に設置したLEVEX社製パルスコーダーを用いて測定した。測定値は基本肢位からの伸張率で表した。測定筋は長橈側手根伸筋(以後ECRL)・短橈側手根伸筋(以後ECRB)・尺側手根伸筋(以後ECU)・総指伸筋(以後EDC)の4筋とした。<BR>【結果】筋の伸張率が最大となる肢位はECRL とECRBで肘関節伸展・前腕回内・手関節屈曲尺屈位であり、平均22.7%と18.7%であった。ECUは肘関節45度屈曲・前腕中間・手関節橈屈位で平均3.52%、EDCは肘関節45度屈曲・前腕回内・手関節橈屈位で平均7.93%であった。ECRLは前腕回外よりも回内位で伸張され、肘関節伸展位でさらに伸張され、手関節が屈曲尺屈位で最大の伸張率を示した。ECRBは肘関節伸展・前腕回内位で伸張率が高く、手関節は屈曲位と屈曲尺屈位の差は無かった。EDCとECUは各肢位での差は少ないが、ECUは手関節橈屈位で伸びる傾向があり、EDCは肘関節伸展位、前腕回内位、手関節橈屈位で伸張率が大きい傾向があった。<BR>【考察】ECRL・ECRBは肘関節伸展・前腕回内・手関節屈曲尺屈で大きく伸張した。これは、肘関節屈伸の回転中心が両者の後方に位置し、また両者が前腕回旋軸の橈側に位置する身体運動学的所見と一致した。肢位の違いによるEDCの伸張率の差が少ない理由は、EDCが肘関節回転中心、前腕回旋機能軸に沿って走行していること、指関節の可動性が加味されたためと考えられる。ECUの伸張率は他の前腕伸筋と比較して明らかに小さく、ECUは手関節の運動よりはむしろ安定化に寄与する筋であると考えられた。<BR>【結論】肘関節伸展・前腕回内位でのストレッチ肢位が効率よく手関節伸展筋群をストレッチできることが示唆された。

著者

藤井 岬 宮本 重範 村木 孝行 内山 英一 鈴木 大輔 寺本 篤史 青木 光広

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0995, 2007 (Released:2007-05-09)

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【目的】足関節周囲の骨折や靭帯損傷による固定や不動により生じる足関節拘縮は,歩行動作に影響を与え,日常生活動作や社会活動に大きな影響を及ぼす.関節拘縮に対する理学療法手技の1つに関節モビライゼーションがあり,足関節背屈制限に対して距腿関節,遠位脛腓関節へのモビライゼーションが治療として用いられる.臨床では距腿関節モビライゼーションが多く用いられているが,遠位脛腓関節に対する治療手技の効果について詳細は明らかにされていない.本研究の目的は,生体に近い未固定の遺体を用いて遠位脛腓関節の運動学的な特性を把握し,足関節拘縮に対する効果的な治療手技を検討することにある.【方法】実験には生前同意を得られた新鮮遺体標本7肢(男性5名,女性2名,平均死亡年齢79.9)を用いた.下肢標本を足底接地させ,中足骨と踵骨で木製ジグに固定した.近位の固定を行う前に足関節の背屈可動域,腓骨の運動を磁気センサー3次元空間計測装置(3Space Tracker System)を用いて計測した.次いで,足関節底屈10°を保持して大腿遠位部をジグに固定した.モビライゼーション手技を想定して腓骨外果を4方向(後方,後上方,上方,後外側)に,それぞれ19.6N,39.2Nの強度で牽引し,腓骨の変位をX(前後方向),Y(内外側方向),Z(上下方向)成分に分けて測定した.【結果】足関節の背屈可動域は平均13.25°±4.85であった.4つのモビライゼーション方向(後方,後上方,上方,後外側)の腓骨外果の変位はそれぞれ,X軸上で0.13±0.10,0.19±0.11,0.09±0.08,0.48±0.16,Y軸上で0.19±0.12,0.13±0.11,0.04±0.04,0.22±0.20,Z軸上で0.09±0.06,0.07±0.06,0.05±0.04,0.20±0.10であった.二元配置分散分析を用いて検定したところ,3軸方向成分全てにおいて牽引による変位量は統計学的に有意であった(X:P<0.0005,Y:P=0.005,Z: P<0.0005).牽引強度による変位量の比較ではX成分でのみ有意に39.2Nで大きかった(P<0.0005).方向と強度の相互作用については有意差が認められなかった.方向についてBonferroniの方法で多重比較したところ,X,Z成分では後外側とその他の方向,Y成分では上方とその他の方向のモビライゼーション間で有意差がみられた.【考察】以上の結果より,後外側方向へのモビライゼーション手技は腓骨を前後・上下方向へ大きく動かすことが明らかにされた.また上方向への手技では内外側への動きが少なかった.更に前後方向への変位にのみモビライゼーション強度が関与することが判明した.従って,足関節背屈制限に対する遠位脛腓関節のモビライゼーションにおいては,腓骨の後外側方向への滑り運動手技が有効であり,強い強度を用いた方がよいと考えられる.

著者

村木 孝行

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

雑誌

理学療法の歩み (ISSN:09172688)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.3-10, 2014

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肩関節障害は運動器の障害であるが幅広い領域で対応が求められる。どの領域にも通じて必要になることは肩関節自体の病態やその機序を把握することである。特にバイオメカニクスは病態の機序を理解するのに不可欠であり,肩関節障害の理学療法における一つの基盤である。評価においては疼痛,可動域,筋力に関するものが主体となる。疼痛の原因の一つには物理的刺激があり,その種類として1)肩峰下インピンジメント,2)関節内インピンジメント,3)伸張の3つが挙げられる。疼痛の評価ではこれらの物理的刺激がどのようにして生じているのかを知ることが重要である。関節可動域や筋力の評価においては肩関節に関連する関節や筋の構造について熟知しておく必要があり,それによってなぜ制限や低下が起きているのかが明確になる。治療においては構造異常による不利益と治療効果の限界を踏まえながら,残存機能を最大限に発揮できるようにアプローチしていくことが要点となる。<br>

著者

石川 博明 村木 孝行 森瀬 脩平 関口 雄介 黒川 大介 山本 宣幸 出江 紳一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ca0935, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 野球選手において、投球側の肩関節内旋制限は特徴的な所見であり、投球障害に関連する一要因であると言われている。このような背景から、投球側と非投球側の肩関節内旋可動域を測定し、左右差を比較したものが過去に多く報告されている。しかし、これらの報告の多くは肩関節外転90°位で測定しており、単一肢位での比較となっている。肩関節内旋の制限因子としては、上腕骨後捻角の増大による骨性の因子、筋、靱帯、関節包などの軟部組織性の因子、さらに軟部組織性の因子は伸張性低下による他動因子と筋の収縮による自動因子に分けられ、多岐にわたる。したがって、単一肢位の測定では制限因子をより詳細に知ることができない。そこで、本研究では投球側と非投球側の肩関節内旋可動域の差を様々な肢位で比較することにより、野球選手に特徴的な肩関節内旋制限の因子を検討することを目的とした。【方法】 シーズン前に検診を行った硬式野球部に所属する高校生選手46名(投手:13名、捕手:6名、内野手:16名、外野手11名)を対象とした。測定項目は各4肢位(肩関節外転30°位、外転90°位、屈曲90°位、伸展30°位)での内旋可動域とし、肢位ごとに投球側と非投球側との間の内旋可動域差(投球側-非投球側)を算出した。また、すべての測定は背臥位で、3名の検者によって行われた。各検者は他動的運動、肩甲骨の固定および最終可動域の確認、デジタル傾斜計およびゴニオメーターを用いた角度測定のいずれかを担当した。解析はすべての選手を対象に肢位の違いによる内旋可動域差を比較した。また、疼痛の有無との関連を調べるため、投手と捕手を含むバッテリー(19名)を肩関節痛あり群(投手:5名、捕手:4名、計9名)となし群(10名)の2群に分け、各肢位での内旋可動域差を2群間で比較した。肩関節痛を有した選手全員は外転外旋位でインターナルインピンジメントの所見を認め、これらが原因による痛みが疑われた。統計解析には、一元配置分散分析およびGames-Howellの多重比較検定、対応のないt検定を用い、有意水準はすべて5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は高校野球部指導者および選手に対して検診の目的、内容を文書および口頭で説明し、同意を得られた上で実施した。【結果】 投球側と非投球側との間の内旋可動域差は、外転30°位(1.2±8.6°)、外転90°位(-6.0±12.4°)、屈曲90°位(-9.8±7.5°)、伸展30°位(-11.1±14.9°)の順に大きくなった。また、外転30°位とその他3肢位との間でそれぞれ有意差を認めた(p<0.01)。肩関節痛あり群となし群の比較では、伸展30°位において肩関節痛あり群(-21.1±6.5°)がなし群(-9.0±16.0°)と比較して、内旋可動域差が有意に大きかった(p<0.05)。【考察】 本研究の結果より、高校野球選手の肩関節内旋制限は測定肢位により異なることが明らかになった。骨性の制限因子は肢位によって変わらないため、測定肢位によって軟部組織の制限因子としての影響度が異なることが考えられる。また、本研究では外転30°位にて左右差が最も小さく、伸展30°位にて左右差が最も大きいという結果であった。MurakiらやIzumiらによると、外転30°位と伸展30°位での内旋は、ともに後方関節包と棘下筋が伸張される肢位であると報告されている。本研究では、外転30°位と伸展30°位との間で内旋可動域差に有意差を認めたことから、内旋制限が後方軟部組織の伸張性低下のみによるものとは考えにくい。また、肩関節痛の有無による比較を行ったところ、肩関節痛あり群では伸展30°位で左右差が有意に大きいという結果であった。Yamamotoらの報告によると、肩関節伸展により肩峰下接触圧が高くなるとされている。したがって、伸展30°位での測定はインターナルインピンジメントによって損傷される腱板と肩峰下の接触ストレスを高め、筋による防御性収縮を生じさせる可能性がある。そして内旋に対する防御性収縮が生じた場合、伸展位での内旋は棘下筋の大きな伸張が必要となるため、内旋可動域への影響が大きくなると考えられる。今後は、これらのストレスと防御性収縮などの自動因子による内旋制限との関係について、更に検討を進める必要がある。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果は、必ずしも後方軟部組織の伸張性低下のみが原因ではなく、筋による自動因子が大きく関与している可能性を示した点で意義深い。関節可動域の改善において制限因子の把握は必要不可欠であり、本研究の結果は治療法を選択する上で有用となる。

著者

中村 壮大 勝平 純司 村木 孝行 松平 浩 黒澤 和生

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.547-550, 2016 (Released:2016-08-31)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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〔目的〕本研究は,三次元動作分析装置を用いて,肩関節の外転運動における若年者と高齢者の肩甲上腕リズムを比較し,加齢による影響を明らかにすることである.〔対象と方法〕若年男性21名と高齢男性17名を対象とした.課題動作は,肩関節外転運動とし,三次元動作分析装置を用いて肩甲上腕リズムを分析した.〔結果〕肩関節外転運動における上腕骨と肩甲骨の関係性である肩甲上腕リズムは,若年者では3.5:1の割合となった.次に高齢者における肩甲上腕リズムは4.4:1の割合となった.〔結語〕本研究より,加齢に伴い肩甲上腕リズムが異なることが明らかとなった.本研究で得られた結果は,理学療法分野における重要な知見となる.

著者

日髙 恵喜 青木 光広 村木 孝行 泉水 朝貴 藤井 岬 鈴木 大輔 辰巳 治之 宮本 重範

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.325-330, 2008-12-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

20

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【目的】本研究の目的は,未固定遺体8股を用いて腸骨大腿靭帯の上部線維束と下部線維束を選択的に伸張することができる股関節肢位を明らかにすることである。【方法】変位計測センサーを各線維束の中央部に設置し,伸び率を測定した。また3次元動作解析装置を用いて股関節角度の測定を行った。靭帯を伸張させた際に緩みがなくなったときの変位の値を開始距離(L0)として計測を行った。上部線維束は6肢位,下部線維束は7肢位で伸び率を測定した。【結果】上部線維束の伸び率は内転20°+最大外旋,最大外旋,内転10°+最大外旋の順に大きく,最大伸展の伸び率より有意に大きな値を示した。下部線維束の伸び率は最大伸展,外旋20°+最大伸展の順に大きく,最大外転の伸び率より有意に大きな値を示した。【考察】上部線維束では最大外旋,内転位の最大外旋,下部線維束では最大伸展,外旋位の最大伸展が腸骨大腿靭帯のストレッチング肢位として有用であると考えられた。本研究結果は腸骨大腿靭帯の解剖学的走行に基づいた伸張肢位と一致した。

著者

村木 孝行 山本 宣幸 Zhao Kristin Sperling John Steinmann Scott Cofield Robert An Kai-Nan

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C2Se2052, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】肩関節後方関節包の拘縮は可動域制限を引き起こすだけでなく肩関節のインピンジメントを誘発する因子になるとされている。肩関節内旋や水平内転などの生理的な肩関節運動は後方関節包を伸張しうるが、インピンジメントを避けて伸張を行うには関節の副運動を用いた関節モビライゼーションが有効である。しかし、後方関節包を伸張するために関節モビライゼーションを用いる時にどれくらいの外力を加え、何回反復する必要があるのかについては明らかにされていない。本研究の目的は新鮮凍結遺体から得られた肩関節後方関節包に対し、Maitlandの振幅手技を想定した滑り運動を反復して行った時の関節包の伸張量と機械特性の変化を調べ、重大な組織損傷を引き起こさずに関節包の長期的な伸張効果が得られる最小負荷とその反復回数について検討することである。【方法】標本には新鮮凍結遺体から採取された21肩を用いた。標本準備においては、まず肩関節標本の軟部組織を表層から順に切除し、後方関節包と上腕骨、肩甲骨だけを残した。さらに、この後方関節包の中央部分だけを残して上腕骨と肩甲骨を連結する幅30mmの後方関節包標本を作製した。次に、肩甲上腕関節の後方滑りをシュミレーションできるように試験標本をMTS Systems社製材料試験機に設置し反復負荷試験を行った。反復負荷試験は3種類の負荷(5N、20N、40N)での後方すべり手技を想定して行った。これらの3種類の後方滑り負荷はHsuら(2002)の報告を参考にし、後方すべり手技時に1)最初に抵抗を感じる点(5N)、2)抵抗が徐々に大きくなる点(20N)、3)抵抗が大きくなり滑りが止まる点(40N)として定義し、各負荷の大きさは前実験にて同様の後方関節包標本から得られた負荷‐伸張曲線から算出した。後方関節包標本は各負荷での反復試験に対して7標本ずつ振り分けた。反復負荷の回数は1Hzの振幅手技を10分間行うことを想定し600回とした。また、反復試験の長期効果を観察するために試験1時間後に同様の設定で1回の負荷試験を行った。反復試験は後方関節包に0.2Nの後方滑り負荷をかけた時の肢位から開始した。反復試験時には5Nの後方滑り負荷を加えたときの後方関節包の伸張量(5N伸張量)を反復1回目、100回目、200回目、300回目、400回目、500回目、600回目、そして試験終了1時間後に記録した。また、反復1回目、600回目、そして試験終了1時間後に得られた負荷‐伸張曲線の傾きから後方関節包の剛性を算出した。統計処理にはone-way repeated measures ANOVAを用い、Post hoc検定にはDunnettの多重比較検定とBonferroniの多重比較検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【説明と同意】本研究はメイヨークリニック倫理委員会のサブグループである生物標本研究委員会で承認された。【結果】3種類のすべての負荷において、100回目から600回目の5N伸張量は反復1回目よりも有意に大きかった(p<0.05)。5Nでの反復試験では試験1時間後の5N伸張量は反復1回目に対して有意差はなかったが、20Nと40Nの反復試験では試験後1時間経過しても反復1回目と比較して有意に大きな5N伸張量を示した(p<0.05)。また、試験1時間後の5N伸張量に関して3種類の負荷を比較したところ、40Nの反復負荷では5Nの反復負荷よりも有意に大きな5N伸張量を示したが(p<0.05)、20Nと5Nでは有意差は見られなかった。後方関節包の剛性に関しては、3種類すべての負荷において600回目の剛性が1回目より有意に増加し(p<0.005)、試験終了1時間後には有意に減少した(p<0.05)。5Nの反復負荷では1回目と試験1時間後の間に有意差はなかったが、20Nと40Nでは試験後1時間経過しても剛性は1回目より有意に増加していた(p<0.005)。【考察】本研究の結果より、伸張時に抵抗を感じ始める程度の負荷(5N)では反復負荷終了時(600回目)には後方関節包が伸張されていても1時間後にはその伸張効果が消失してしまうと考えられる。それに対し、抵抗が増加する(20N)、あるいは滑りが止まる(40N)地点まで負荷が加えられた場合は1時間経過しても伸張効果が保たれ、負荷が大きいほどその効果が大きくなることが示唆された。また機械特性の点では、後方関節包の剛性が減少した場合は組織の大きな不可逆損傷が考えられる(Provenzanoら、2002)。本研究ではどの負荷でも反復負荷終了時には剛性が一時的に増加し、1時間後には減少するという経過をたどるが、開始時と比較して剛性が減少することはなかった。この点を踏まえると、滑りが止まる点まで負荷が反復して加えられても重大な組織損傷は起こさず、伸張効果が長期間維持されると考えられる。【理学療法学研究としての意義】今回得られた研究結果は関節モビライゼーションを用いて肩関節後方関節包の伸張を行う際に有用な基礎情報となりうる。

著者

森瀬 脩平 村木 孝行 関口 雄介 石川 博明 出江 紳一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ca0933, 2012

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【はじめに、目的】 日常生活における肩関節運動量の評価は理学療法の効果判定や疫学調査において有益な評価項目であると考えられるが、従来用いられている測定機器や評価方法では長時間の計測や活動量の定量化は困難である。肩関節運動量を測定できる可能性があるものに加速度センサーが挙げられる。過去の研究では片麻痺患者などで加速度計を手関節に装着し上肢運動量の計測が行われているが、肘関節や身体全体の運動も検知するため肩関節運動量に特化した方法とはいえない。このような問題点を解決するため加速度計を胸郭と上腕に2つ装着することが適切であることが考えられた。本研究の目的は長時間のデータ蓄積が可能な加速度計を用い、肩関節運動量を評価するのに2つの加速度センサーを使用する方法を提案し、3次元動作解析装置のデータとの比較や異なる動作間の比較によりその妥当性について検証を行うことである。【方法】 被験者は健常成人10名(男性5名、女性5名、平均年齢26.5±4.5歳)で、2軸性加速度センサー(Mini Mitter社製 Actical)を右肘後面、体動による影響を除去するため剣状突起前面にそれぞれ1個ずつ、計2個装着し測定した。今回用いた加速度センサーは重さ約16g、サンプリング周波数32Hz、加速度分解能0.05G~2.0Gである。実験1:測定動作は肩関節屈曲動作、外転動作、回旋動作とし、座位にて全可動域の運動を1Hzの運動速度で3回行った。加速度センサーによる計測とともに三次元動作解析装置(Motion Analysis社製 MAC3D)を用い動作解析を行った。動作解析用マーカーは肘後面に装着した加速度センサーの直下、剣状突起前面に装着した加速度センサーの直上に装着し、マーカーの移動距離と平均加速度を算出した。統計解析にはピアソンの相関係数を用い、加速度センサーデータと3次元動作解析データとの相関を調べた。実験2:測定動作は前後方向の歩行中、サイドステップ中、立ち上がり中3種類の条件下で肩関節屈曲動作とした。運動速度と範囲、回数は実験1と同様に1Hzでの全可動域運動を3回とした。実験2では、動作中に得られた肩関節屈曲時の肘後面の加速度センサーデータ(体動除去無しデータ)、肘後面の加速度センサーデータから剣状突起前面の加速度センサーデータを減算したデータ(体動除去データ)、そして実験1で加速度センサーから得られた座位時の肩関節屈曲データ(肩関節屈曲データ)の3群に分け、剣状突起前面に装着した加速度センサーのデータを基に運動中の体動を除去できるか検討した。統計解析には一元配置分散分析、多重比較(Bonferroni法)を用い、有意水準は5%以下とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は被験者に対して研究目的を説明の上、同意を得てから測定を行った。【結果】 実験1:肩関節屈曲・外転動作時の加速度センサーの活動量と肘関節に装着したマーカーの移動距離(r=0.79-0.89, p<0.01)と平均加速度(r=0.92-0.93, p<0.001)はそれぞれ有意な正の相関を示した。回旋動作では加速度センサの活動量は0であったため、相関係数を求めることが出来なかった。実験2:体動除去無しデータ、体動除去データ、肩関節屈曲データの3群間に有意差が見られた(p<0.01)。また、体動除去無しデータと肩関節屈曲データ間では有意差が見られたが(p<0.01)、体動除去データと肩関節屈曲データ間では有意差が見られなかった(p=0.055)。【考察】 実験1の結果より今回用いた加速度センサーで測定した肩関節屈曲と外転動作時の活動量は肩関節の移動距離と平均加速度を反映していた。しかし回旋動作では加速度が45cm/s2と加速度センサーの最小感度49cm/s2より小さかったため、加速度センサーが感知できなかったと考えられる。日常生活での肩関節の運動は肩関節屈曲や外転のような挙上動作が占める割合が多いため、今回使用した加速度センサーで多くの日常生活の肩関節活動量を測定できる可能性が示唆された。また実験2の結果より運動中の肩関節屈曲動作は、肘後面に装着した加速度センサーのデータから剣状突起前面に装着した加速度センサーのデータを減算すると肩関節のみの活動量に近い値になることが示唆された。肩関節のみの活動量を評価可能となったのは2つの加速度センサーを用いることで運動中の肩以外の運動量を除去出来たことも要因として考えられる。今回使用した測定方法は日常生活場面など動きながら肩関節を動かす際の活動量を正確に測定できる可能性を示唆している。【理学療法学研究としての意義】 今回検討した日常生活における肩関節運動量の評価は理学療法の効果判定や疫学調査において有益な評価項目であると考えられる。

著者

日高 恵喜 青木 光広 村木 孝行 泉水 朝貴 藤井 岬 鈴木 大輔 辰巳 治之 宮本 重範

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.7, pp.325-330, 2008-12-20

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【目的】本研究の目的は,未固定遺体8股を用いて腸骨大腿靭帯の上部線維束と下部線維束を選択的に伸張することができる股関節肢位を明らかにすることである。【方法】変位計測センサーを各線維束の中央部に設置し,伸び率を測定した。また3次元動作解析装置を用いて股関節角度の測定を行った。靭帯を伸張させた際に緩みがなくなったときの変位の値を開始距離(L0)として計測を行った。上部線維束は6肢位,下部線維束は7肢位で伸び率を測定した。【結果】上部線維束の伸び率は内転20°+最大外旋,最大外旋,内転10°+最大外旋の順に大きく,最大伸展の伸び率より有意に大きな値を示した。下部線維束の伸び率は最大伸展,外旋20°+最大伸展の順に大きく,最大外転の伸び率より有意に大きな値を示した。【考察】上部線維束では最大外旋,内転位の最大外旋,下部線維束では最大伸展,外旋位の最大伸展が腸骨大腿靭帯のストレッチング肢位として有用であると考えられた。本研究結果は腸骨大腿靭帯の解剖学的走行に基づいた伸張肢位と一致した。