著者
古川 敦子
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.17, pp.147-155, 2017-03-31

日本語を学び始めた外国人児童と、その児童を迎え入れる在籍学級の児童が、互いに相手の言葉を使ってコミュニケーションを取るための多言語会話集「はなしてみよう-きになるあの子となかよくなろう-」について報告する。この会話集は、前橋国際大学の日本語教育実習を履修した学生が、授業の課題の一つとして作成したものである。小学校の日本語教室で外国人児童を支援した体験をもとに、児童同士がよく使うと思われる表現を選び、各表現を日本語・英語・スペイン語・ポルトガル語・ベトナム語・タガログ語で表記してイラストとともに提示した。本稿では会話集の作成経緯、ねらい、内容、そして実践での使用例について記述する。研究ノート
著者
佐藤 髙司
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.23, pp.1-12, 2023-03-31

本論文は、大学における方言の保存・継承活動の1つのあり方を具体的に提示した実践報告及び考察である。方言の保存・継承活動は、方言が各地で異なるようにその地域や教育機関によって異なる様々な課題を有する。本実践における方言かるた制作の過程・手法では、群馬県という地域であることを考慮し小規模私立大学という研究機関に応じた工夫を施すことで課題の解決を試み実践が可能になったと考えられる。本論文では「ぐんま方言かるた」制作の過程を示したうえで、環境(言語・文化)、資金、連携・共同の面から制作の課題を示しその課題解決について方言研究や大学教育との関係から考察を行った。環境(言語・文化)面では、読み札の制作において方言辞典が存在しないことを群馬県方言研究の今後の課題としてとらえる一方で、かるたが盛んな群馬県特有の県民文化や志向が本企画・制作に優位に作用したと考察した。資金面では、その工面が最大の課題であるとし、本制作においてはその目的に地域教育への貢献と学生主体の活動への支援を掲げることで、地域共生と学生主体をモットーに掲げる私立大学において支援が得られやすくなり企画の実施・完成にまで至ったと評価した。連携・共同面では、方言かるたの商品化において異なる研究分野間の連携・共同は欠かすことはできないものであり、それゆえ研究者間の教育観の相違などが課題ではあるものの、小規模大学ならではの密な教員関係を生かした研究者間の連携・共同により課題解決に至ったと考察した。方言の保存・継承を目的とし、方言かるたを制作して商品化する学生プロジェクトを教育界や社会が受容するかということ自体が、方言教育や方言研究にとっては課題である。その意味で本実践は地方の小規模大学からの小さな挑戦とも言えるが、方言を楽しんだり方言に価値を認めたりする現代社会や多様化の時代が、本実践を根底で力強く支えてくれたと考える。
著者
大沼 久夫
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.16, pp.9-30, 2016

1957(昭和32)年1月30日、当時の米軍群馬県相馬が原演習場内で弾拾い中の日本人農婦を米兵ジラード(William S. Girard)が射殺した事件、「ジラード事件」(当時の外務省は相馬ヶ原事件と呼称、また相馬が原演習場事件とも呼称)が起きた。事件は日米両政府(岸信介政権とアイゼンハワー=Dwight D. Eisenhower政権)間で、政治外交問題化し、特に刑事裁判権をめぐり両国政府と世論が対立した。これまでこの事件に関する先行研究 は極めて少数であった。事件の発生から裁判に至る詳細な経緯、日米両国政府の対応やマスコミ報道等の検証はほとんど行われていない。わずかに日米行政協定研究関連での検討、日本外務省公電による論究、米国議会の事件対応に関する研究、そして事件解決への日米両政府の「密約」の存在批判などである。しかし、最近、事件の全貌を解明しようとする本格的な研究書 (以下、山本2015と略)が刊行された。本論文では、山本(2015)の研究をふまえ、1950年代後半の米ソ冷戦当時の日米両政府の「ジラード事件」への対応、協議、合意、両国の世論、さらに日本をはじめとした米軍基地(米軍駐留)をめぐる問題等について、公開されている米国国務省の米国外交文書(U.S. Department of State, Foreign Relations of the United States, 以下、FRUSと略) 、公文書、新聞報道等により具体的に論述し、事件の意義と日米関係について検討を加える。
著者
平田 郁美
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.15, pp.1-28, 2015

32桁を除く33桁までの整数についてカプレカ変換を実行し、到達点として得られる2558個の数のループの持つ規則性を調べた。すべてのループは、周期1(固定点、カプレカ数)、2,3,4,5,7,8または14に分類され、他の周期のループは現れない。すべてのループは周期ごとにいくつかの系列に分類され、系列ごとにただ一つの種となるループを持つ。種となるループの各要素に、いくつかの決まった桁数字を加えることによって、高次桁のループが生成され、系列を形成している。系列によっては、他の系列との間に親子関係がある。親系列の種となるループの各要素に特定の桁数字を加えることによって、子系列の種となるループが生成され、系列群を形成している。周期1のループは5つの系列群に、周期2のループは3つの系列群に分類される。
著者
後藤 さゆり
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.16, pp.117-125, 2016

現代社会で求められることばの力を育むためには、子どもを取り巻く生活環境が重要であり、特に読書コミュニティとして読書環境を整えることへの関心が高まっている。その一方で、読書が学力(能力)のひとつとみなされることで読書活動が目的化し、結果として読書が果たしてきたことばの力の涵養が難しくなることが懸念される。子どもがことばの力を向上させるためには、本をメディアとして他者と世界を共有し対話することを通して、意味あることばを自己に開くことが求められる研究ノート
著者
呉 宣児 大沼 久夫 徐 相文
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.17, pp.71-90, 2017-03-31

植民地期(日帝強占期)に、日本人が韓国に渡って集住し、日本人町を形成していた。植民地解放(終戦)後、日本人は突然日本に戻ることになり、そこには韓国人が入り住むことによって、日本的な雰囲気は自然に色褪せたかわざと壊してきた経緯がある。しかし、近年韓国では「暗い歴史も歴史として直視する」という考え方を持ち、かつての日本人集住地区や日本的な建築物を修理・復元して観光や教育の素材として活用する動きが出てきた。代表的には、西海岸の群山市と東南部海岸の浦項市の九龍浦地域である。本研究ノートでは、1)慶尚北道の浦項市の九龍浦地域を取り上げ、フィールドワークによって見えてきた現況を整理し、2)かつての日本人集住地区・建築物の再整備について現地の行政と住民が考える意味や議論されている内容を考察することを目的とする。これらの作業は、かつての日本人居留地である九龍浦に住んでいた人々(日本人と韓国人)や現在そこに住んでいる人々にとっての原風景を検討していくための準備過程として意義がある。研究ノート
著者
佐藤 髙司
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.15, pp.115-122, 2015

本稿では、母語を日本語とする児童生徒への方言教育には、方言の保存継承を目的とするもの、共通語教育を目的とするもの、言語教育の基礎づくりを目的とするものの三つがあることを述べ、そのうちの言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育の小学校における具体的指導案例(単元例)を提示する。国立国語研究所主催の学術国際フォーラム「日本の方言の多様性を守るために」は、平成22(2010)年12月18日(土)に開催された。このフォーラムでは、4人のパネリストが各言語・方言が置かれている現状を報告し、ことばの多様性を守ることの重要性について、パネルディスカッションが行われた。本稿はこのパネルディスカッションから多くの示唆を得た。本稿では、母語を日本語とする児童生徒への方言教育のうち、言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育について論じる。言語教育の基礎とは、様々な言語を様々な言語体系としてとらえることができる感覚やセンスのことである。言語教育の基礎づくりとは、その感覚やセンスを磨くことである。この言語教育の基礎づくりを目的とする方言教育には、日常使用している日本語を用いて行うことができるために、低年齢の子どもから対象に行うことができるという最大の利点がある。本稿で示す指導モデルは、小学校の低・中・高学年の3学年からなる。低学年では、方言かるた遊びを通して、自分自身が使用している言語が一つの言語体系であり、その他にも異なる言語体系が存在することを無意識のうちに感覚として意識させるねらいがある。中学年では、低学年において無意識的に感じた異言語体系を作為的にその存在を意識させるねらいがある。高学年では、地元の方言かるたをつくる活動を通して、自方言を一つの言語体系として明確に意識させるねらいがある。研究ノート
著者
岸 一弘
出版者
共愛学園前橋国際大学
雑誌
共愛学園前橋国際大学論集 = Maebashi Kyoai Gakuen College ronshu (ISSN:2187333X)
巻号頁・発行日
no.15, pp.123-143, 2015

本研究の目的は、ネット型スポーツのバドミントンを小学校体育科で教材化するための基礎的資料を得ることであり、第1に、学習指導要領(学校体育指導要綱を含む)における「ボール運動(ボール遊びを含む)」及び「球技」領域の内容の変遷をまとめた。第2に、バドミントンの導入段階と準備段階並びに初期段階における学習プログラム(ドリル)を試作した。今後の課題は、作成した学習プログラム(ドリル)を小学生対象のバドミントン教室等で検証し、必要な修正を加えて教材化することである。研究ノート