著者

白鳥 成彦

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.86-89, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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大学においてデータ活用、意思決定支援のために IR 組織を設置していることがあたりまえになってきた。しかし、IR 組織は大学規模の大小・環境によって、基盤の形や運用方法も様々であり、他大学の事例をそのまま展開することは難しい。特に小規模大学にとっては予算や人材の限界があるため、利用できる基盤も限られてくる。本報告では小規模大学のための IR 基盤・データ分析基盤の構築・運用サイクルを提示し、その有用性を検討していく。実例として Excel、Google Workspace を基盤にしたデータレイク、データウェアハウス部分をあげ、小規模大学において活用可能な事例として提示する。

著者

高田 英一

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.96-99, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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内部質保証は3 巡目の認証評価の重点評価事項であるが、その取組は未だ十分とはいえない。本研究において、 認証評価における内部質保証に関する評価結果を検討した結果、課題の指摘に関する評価機関の特質とともに、多くの大学では改善の実績に課題がある状況が明らかとなった。

著者

村上 公子 栃澤 健史

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.150-151, 2022-11-11 (Released:2022-12-26)

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教育の質保証においては、大学が提供するカリキュラムを中心とする教育に関する継続的な改善の取組が重要であり、そのためには教育成果の把握とそれに基づく自己点検・評価の実施と情報公開が欠かせない。学修者本位の教育が求められるなかでは、教育成果の把握において、学生の実態と意識を適切に把握することが重要となる。本報告は、大阪医科薬科大学を事例とした全学的な質保証のための学生調査デザインを報告する。

著者

松井 久美 豊田 暁洋 飯塚 裕美子 小手森 綾香 高橋 みずき 菊水 健史

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.122-127, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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麻布大学は生命科学分野のジェネラリスト育成事業「動物共生科学ジェネラリスト育成プログラム」の教育開発 に取り組んでいる。教学IR センターは本事業の推進のために設立、LMS 開発、学習データ解析、サイエンスリテラシー&コンピテンシーテストの実施・解析、フィードバック事業などを行っている。本発表では、それらの概要および学習者類型、フィードバック-リフレクションによる学習サイクル構築について報告する。

著者

細川 慎二 長縄 明大

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.128-131, 2022-11-11 (Released:2022-12-26)

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現在、教育課程の授業科目を通じて学生が身に付けた能力(学修成果)の可視化が重視され、カリキュラム・マップが活用されているが、この能力は学生の大学生活も影響すると考えられる。そこで、本学卒業生の教学データから大学生活の違いを6つのクラスターに分類し、カリキュラム・マップから算出される能力をクラスター間で比較した。結果、それぞれに特徴的な傾向を確認した。

著者

栃澤 健史

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.90-95, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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大学全体での教育の質保証体制を確立するために、概念図や組織図を作成して計画を立てることから始めるのがほとんどであるが、実際に質保証の PDCA サイクルを運用しようとすると諸々の困難があり、計画通りスムーズに進めるのが難しい場合が多い。本報告では、大阪医科薬科大学の IR 室が、大学全体の教学アニュアルレポートを作成することで、学部ごとの自己点検・評価と全学の質保証とを架橋しようとする試みを報告したい。

著者

森木 銀河

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.100-105, 2022-11-11 (Released:2022-12-27)

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学内研究分野ネットワーク可視化システム(Topic-NW;「トピックネットワーク」と呼称)は九州大学内における教員と研究分野との関係をWeb ブラウザ上でグラフ・ネットワークとして可視化するシステムである。本システムは学内における新たな学際研究領域や協定締結校との新たな研究分野の発掘等を主な目的とし、本学が持つ研究分野のネットワークについて分析できる環境を学内構成員に向けて構築した。本発表ではシステム構築の背景と本システムの概要、今後の展望について報告する。

著者

椿本 弥生

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.56-61, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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本研究では、大学におけるデータサイエンス(DS)教育の内容を分類・可視化する。それにより、昨今の多くの大学が設置する DS の授業における内容の共通性や独自性を探索的に発見することを目的とする。今回は、指定国立大学法人の 10 大学が作成・公開している DS に関する授業のシラバスデータを収集し、それらのデータに対してテキストマイニングを行った。その結果、文系・理系・総合大学や授業方法によって、中心的な授業内容に違いがみられた。

著者

津久井 浩太郎 山本 亮 和嶋 雄一郎

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.30-35, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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日本の大学 IR では先進的な事例が増え、大規模なデータ基盤を開発し様々な分析に活用するためのデータウェアハウス(DWH)として運用するケースも出てきている。一方で国内の約 9 割を占める中小規模大学はそのリソース面などの制約より大学 IR に対する投資余力が限られているのが実情である。本研究ではそれらの大学が投資対効果の観点よりどのような IR 基盤を持つべきかを業務面や IT 面より考察する。

著者

上田 泰雅 鷹尾 和敬 村瀬 有紀 好井 正治

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.52-55, 2022-11-11 (Released:2022-12-21)

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2021 年 4 月から兵庫大学(短期大学部も含む)では、IR データを活用した面談を行っている。これまでも学科主体で五月雨式に面談を行っていたが、退学者の防止や学生満足度の向上を目的に学修支援体制の一つとして再構築し、半期ごとに計画的に実施されている。2022 年 3 月に実施した“学生面談システム”のアンケートを元に振り返り、2022 年 4 月からの改善点等も含めて、IR 推進室のかかわりを軸に説明する。

著者

高松 邦彦 大石 哲也 松本 清 西山 慶太 野田 育宏 今井 匠太朗 伴仲 謙欣 村上 勝彦 岸田 あおい 中田 康夫 森 雅生

出版者

日本インスティテューショナル・リサーチ協会

雑誌

大学情報・機関調査研究集会 論文集 第11回大学情報・機関調査研究集会 論文集 (ISSN:24363065)

巻号頁・発行日

pp.12-17, 2022-11-11 (Released:2022-12-20)

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我々は、 “Education”と“Informatics”を結合させた Eduinformatics という学際・融合領域を提唱してきた。また近年、Eduinformatics にもとづいた高等教育における Institutional Research(IR)、Digital transformation(DX)、Information and Communication Technology(ICT)の持続可能性(Sustainability)について、Feasibility-Sustainability Matrix(FS マトリクス)を使用した Feasibility-Sustainability Analytics(FS 分析)を提唱している。本研究においては、神戸常盤大学と東京工業大学の 2 大学における FS 分析の実践を報告し、さらに、IR 業務の持続可能性を向上させる方法を提案する。