著者
清田 陽司
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.5, pp.393-395, 2015-08-01 (Released:2015-08-01)
参考文献数
8
被引用文献数
1
著者
佐藤 翔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.72-73, 2016-04-01 (Released:2016-04-01)

vol.58, no.12「日本の学協会誌掲載論文のオンライン入手環境」の記載内容に誤りがあったので訂正する。これは本文中においてCiNii Articlesから「日本農学文献記事索引」へのリンクは書誌事情へのリンクのみであるとしていたのに対し、実際はその書誌事項からさらに本文ファイルへのリンクが付与されていたことに伴うものである。
著者
齋藤 久実子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.47, no.7, pp.476-480, 2004 (Released:2004-10-01)
参考文献数
4
被引用文献数
2 2

2004年4月,神奈川県立川崎図書館は「科学技術系外国語雑誌デポジット・ライブラリー」を新たに構築し,科学技術系の専門資料・情報提供サービスを開始した。企業資料室等で保存スペースの狭隘(きょうあい)化から廃棄を余儀なくされている学術雑誌のバックナンバーを,県立川崎図書館の蔵書として受け入れ,横浜市港南区の生涯学習文化財課収蔵センターで整備・保存して,広く県民の調査研究に役立てようという試みである。これは40年以上にわたる「神奈川資料室研究会」と「県立川崎図書館」との緊密な協力・連携関係があって初めて実現できた,全国にも例のない先駆的な取り組みである。
著者
佐藤 和代
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.7, pp.556-559, 2015-10-01 (Released:2015-10-01)
参考文献数
3
著者
福田 和代 齋藤 秀亮 長谷 英昭 華房 康憲 園田 朗
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.117-126, 2015-05-01 (Released:2015-05-01)
参考文献数
9

独立行政法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)地球情報基盤センター地球情報技術部では,JAMSTECの船舶・潜水船で取得された海洋観測データ・試料情報の管理・公開を行っている。これらの業務のマスターデータとして位置付けられる船舶観測メタデータを適切に管理するため,マスターデータ統合基盤システム「Cruise Metadata Organizer for JAMSTEC Research Cruises: CMO」を構築した。CMOの運用によってさまざまな海洋観測データや試料情報を公開するWebサイトにおいて船舶観測メタデータの整合性が確保されるとともに,公開されるメタデータ項目の量・質も充実することとなった。その結果,Webサイトを利用するユーザーが情報を検索・閲覧・ダウンロードする際の利便性が向上した。
著者
辻 智康
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.4, pp.293-300, 2015-07-01 (Released:2015-07-01)
参考文献数
1

「より正確な企業情報を,より効率的に把握することで,よりよい企業選択へのヒントを示す」ことを目的に,提供された3種のデータを組み合わせることで企業選択へのヒントを示した。具体的には,日経BP社雑誌記事データの頻出語から現在のトレンドを把握し,日刊工業新聞社新聞記事データに付けられた分野ごとの企業出現数を調べて企業をグルーピング,そして科学技術文献データの機関名から研究開発の強み分野を比較することで,企業の所属業界から強みの違いまでが容易にわかるシステムを作成する。今回は一般的な大学生像を設定し,システムの適用例および活用イメージを示した。さらに適用範囲の拡大がはかれることから,適切な利用により,よりよい企業選択に生かせるシステムであると結論づけた。
著者
西頭 光代
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.58, no.3, pp.185-192, 2015-06-01 (Released:2015-06-01)
参考文献数
4

日本化薬における知的財産関連教育は特許研修と情報調査研修からなり,「関連領域の先行技術調査を自ら行って,明細書を自ら作成できる研究者」を育成することを目標としている。新入社員教育から始まり,各年次目標に沿った研修プログラムを組み立て,知的財産部員が研修テキストの作成,講義,演習を実施している。その中で,技術系社員向けに行っている情報調査教育について,特に日本特許検索データベースの研修を例に,教育方法およびその具体的な内容を紹介する。特許検索が実際の研究業務にとって有用であることを実感できるように配慮するとともに,研修後にも実際の職場において各エンドユーザーが継続的に調査ツールを自然に活用できるような工夫をしている。たとえば,業務にかかわる演習を必ず行い,自らの興味に基づき試行錯誤した後に達成感を得られるような演習体験の機会を提供することが有効である。
著者
米澤 誠
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.52, no.5, pp.276-285, 2009 (Released:2009-08-01)
参考文献数
10
被引用文献数
1

ICT技術が普及した近年の大学教育で,レポート作成におけるコピペが問題となっている。本稿では,レポート作成法指導を中心とした図書館学の授業における,授業デザインの工夫とレポート作成指導のポイントを解説するとともに,今後の大学教育デザインについて提言する。
著者
三角 太郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.10, pp.725-733, 2015-01-01 (Released:2015-01-01)
参考文献数
3

大学におけるアクティブ・ラーニングと電子教材の導入,大学学習資源コンソーシアム(Consortium for Learning Resources: CLR)の活動について紹介する。まずアクティブ・ラーニングが浸透したため講義の形態が変化し,大学の講義の場で紙媒体の指定教科書の利用が減ってきている現状を示す。次に一般的な電子教材の作成方法について説明し,大学における教材支援の体制,さらに電子教材の大学への導入事例について紹介する。最後にCLRの活動について報告する。特に著作物利用にあたっての包括的利用許諾,著作物利用のガイドライン策定,プラットフォームの仕様,サステイナブルなビジネスモデルについて考察する。
著者
橋本 勝美
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.451-456, 2014-10-01 (Released:2014-10-01)
参考文献数
9

日本人研究者による研究不正のニュースは,日本の社会に衝撃を与えた。このニュースにより,研究者,学生,編集者のみならず,一般にまで研究不正が注目されることとなった。世界中の研究者が,論文を出版しなければならないというプレッシャーから,ときに不正を犯してしまう。ジャーナル編集者は,自誌で不正が発覚した場合には,深くかかわらざるをえない。論文出版の技術発展により,オーサーシップ問題,改ざん,捏造,剽窃・盗用といった不正を行うことが容易になった。ジャーナル編集者は,不正が行われていないかどうか,また,不正を見つけた場合にはどのように対応するかを常に確認していなくてはならない。さらに,不正が起こらない環境を用意することも不可欠である。幸いなことに,COPEのような信頼できる団体が,多くの有益な情報を配信している。ジャーナルは,インパクトのある論文出版を追い求めることのみならず,公正な論文の出版をも目指さなければならない。