著者

飯沼 武

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.202, 2012

著者

平原 大助 高原 太郎

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.153-157, 2021 (Released:2021-10-01)

参考文献数

5

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乳がんは,がんのなかで,日本女性の罹患率トップであり,年間6万人以上が診断され,年間約1万3,000人が亡くなっている。このような背景より,乳がん検診は死亡率低下を達成するために非常に大切なヘルスケア事業である。われわれは DWIBS という微視的な水の拡散を強調したコントラストに優れた画像と,T1WI と T2WI など様々なコントラストが得られる乳腺 MRI 画像の深層学習の研究開発を行っている。深層学習モデル Xception を用い,脂肪抑制 T2強調画像と拡散強調画像の診断補助モデルの開発を行った。両モデルとも AUC が0.87を超えるモデルができた。MRI 画像のもつ特性を生かした診断を補助する AI の組み合わせ診断が実現することで,乳がん検診の死亡率低下という目的にさらに貢献できる可能性がある。

著者

植松 孝悦

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.231-235, 2021 (Released:2021-10-01)

参考文献数

13

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症例は医療従事者30歳代女性。右皮膚温存乳房全切除術とシリコンインプラントで乳房再建後,術後ホルモン療法継続中に新型コロナワクチン2回目接種後にワクチン接種側である左鎖骨下に腫瘤を自覚。2回目ワクチン接種4週間後の定期受診時の超音波検査で左鎖骨下に集簇する2個の10mm のリンパ節腫大を認めた。いずれも楕円形で,リンパ節皮質のび漫性かつ均一な肥厚とわずかであるがリンパ節門が確認され,反応性リンパ節腫大,特に新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大と診断して経過観察とした。2回目ワクチン接種12週間後に施行した超音波検査で左鎖骨下リンパ節の縮小が確認された。新型コロナワクチン接種に伴うワクチン接種側の片側性リンパ節腫大,特に腋窩リンパ節腫大は,医師をはじめとする医療従事者が知っておくべき新型コロナワクチン接種後の臨床所見として,世界中の乳がん検診や乳房画像診断に関係する学会や団体で注意喚起が始まっている。新型コロナワクチン接種後,早くて1~2日でワクチン接種側の片側性リンパ節腫大が発症し,10週間後まで持続することが現在までに報告される。検診マンモグラフィや検診超音波検査は,ワクチン接種前に施行するか,2回目ワクチン接種後少なくとも6~10週間の間隔をおいてから施行することが推奨される。乳癌患者の術前,術後の必要な画像検査は延期することなく積極的に施行すべきであるが,その場合の新型コロナワクチン接種は健側の三角筋もしくは大腿部に接種を勧めるように助言する。基本的に2回目ワクチン接種後6~10週間以内のワクチン接種側の片側性リンパ節腫大の患者に対して,積極的な画像検査は不要で,臨床的な経過観察が推奨される。2回目ワクチン接種後6~10週間を超えて持続するか増大するリンパ節腫大は,超音波検査をはじめとする積極的な画像検査による精査が必要である。ワクチン接種に伴うリンパ節腫大は,反応性リンパ節腫大の典型画像を呈するので,ワクチン接種歴と接種部位の情報があれば,その診断は容易である。したがって,ワクチン接種歴と接種部位の検査前問診が重要である。国民に対しては,新型コロナワクチン接種後の反応性リンパ節腫大は,病気ではなく,心配ない自然な症状と所見であり,むしろ良好な免疫反応を獲得している徴候であることを説明して,安心してもらうことが大切である。

著者

松本 雅子 田端 和代 黒木 邦子 杉村 恵美子 畑中 京子 和田 富雄

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.315-321, 1997

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近年, 高齢女性の肥満化傾向が指摘され, そのため高齢者乳癌が増加しているといわれている。当施設での検診受診者に対して, マンツーマン方式の乳房自己検診 (以下, BSE) 指導を行う中で, 肥満気味で乳房の大きい人はBSEに消極的である印象を受けてきた。そこで今後のBSE指導の課題とするため, 肥満および乳房カップサイズとBSEとの関連について, 精密検診受診者中, 資料の得られた1,013名について調査した。その結果, 50歳代以上の肥満者の割合が多く, 肥満者にはカップサイズの大きな人が多いことがわかった。BSE実施状況は, 実施率が非肥満群72.9%に比して肥満群65.8%と低率で, 中でも肥満群Dカップは57.7%と最も低率であった。BSE実施による3cm以下の「しこり」自覚率についても, 非肥満群84.2%に比して肥満群42.9%とかなり低率であったが, カップサイズ別にみるとサイズの大きな人でも, 小さな「しこり」を自覚できていた。<BR>以上のことより, 高齢肥満者でカップサイズの大きな人には, BSE指導が特に重要と考える。たとえ肥満気味で乳房が大きくとも, 意識の持ち方と正しいBSE実施により「しこり」の発見は可能であると考えられ, 今後の指導に生かして行きたい。

著者

黒石 哲生 富永 祐民

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.215-224, 2001-09-25 (Released:2011-03-02)

参考文献数

15

著者

増岡 秀次 森 満 野村 直弘 桜井 美紀 吉田 佳代 岩渕 由希子 青木 典子 白井 秀明 下川原 出 浅石 和昭

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.63-68, 2006-03-25 (Released:2011-03-02)

参考文献数

27

被引用文献数

1 1

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日本女性の乳癌死を減少させるために, 症例対照研究によるリスク因子解析により検診推奨者を選定した。当院で手術を施行した原発乳癌2,103例を症例とし, 当院受診者で受診時乳腺疾患のない3,131例を対照とした。解析結果より, 次のとおり検診推奨者を選定した。 (1) 35歳以下のhigh risk group : 1.初潮が11歳以下と早い者, 2.良性乳腺疾患の既往がある者, 3.癌の既往がある者, (2) 閉経前 : 1.初潮が早い者, 特に11歳以下の者, 2.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者, 6.第1度近親者あるいは第2度近親者に乳癌の家族歴のある者, (3) 閉経後 : 1.肥満度 (BMI) が18.5未満と痩せの者および25.0以上の肥満の者, 2.体重が58kg以上の者, 3.既婚者で未産の者, 4.出産しても授乳をしていない者, 5.独身者検診は癌の発生の予防ではなく, 早期発見により癌による死亡を減少させるためのものである。厚生労働省は「健康日本21」において, 2010年の受診率目標を1997年の50%増の約39%を掲げている。しかし目標が達成されたとしても対象者の半分以上が依然として検診を受けていない状況になっている。以上を踏まえ, われわれは症例対照研究によりリスク要因を特定し, 効率のよい検診を進めるため検診推奨者を選定した。

著者

藤本 泰久 東野 英利子 沢井 清司

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.46-51, 2008

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日本乳腺甲状腺超音波診断会議(JABTS)教育委員会主催の乳房超音波講習会は,平成15年に第1回が開催され,開催回数も年々徐々に増加傾向である。平成19年にがん戦略研究課題1「乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較研究」が開始されたことを契機に,同年は13回行われた。講習会は医師対象と技師対象とに分かれ,いずれも2日間を使って行われ,最後に動画・静止画等の試験が行われ,A判定,B判定,C判定に評価される。今後,検診実施者のさらなる増加が必要となり,この講習会はますます重要になってゆくものと考えられる。

著者

田中 千晶 大野 真司 馬場 園明 徳永 えり子 片岡 明美 田中 勇 宮原 典子 井上 博道 石田 真弓 田中 旬子 大島 彰

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.85-89, 2011

被引用文献数

1

著者

馬場 紀行 福田 光枝

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.42-47, 2017

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平成25年(2013年)がん登録等の推進に関する法律の成立により,がん診療に従事する施設に対して全国がん登録が義務化され,2016年度に新たに診断された患者さんから登録が始められている。登録は主として治療を行った施設によってなされているために,発見されたきっかけが検診であった患者さんについては発見に最も寄与した検診施設の功績が反映されない可能性がある。26の登録項目の中には発見経緯として「がん検診・健診診断・人間ドック」があり,検診施設が登録に関与する余地がある。登録は早い者勝ちである一面があるので,検診施設が登録に参加するチャンスは大いにある。登録協力施設は公的な保健,衛生関係のHP に掲載される可能性があり,多くの民間人やメディアの眼に触れる機会がある。施設の知名度や検診精度をアピールする上でも全国がん登録に参加するべきであると考える。そのためには全国がん登録の項目について知っておくこと,より確実に登録票が受理されるために可能であれば細胞診ないし針生検を行うことが望ましい。今年度から登録データはオンライン提出される方針となっている。

著者

中嶋 啓雄 蔭山 典男 沢井 清司 藤原 郁也 水田 成彦 阪口 晃一 鉢嶺 泰司 西田 直子

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.38-43, 2007

被引用文献数

4

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京都府でも視触診・マンモグラフィ併用乳癌検診が行われているが, その受診率は低いのが現状である。検診の効果により乳癌の死亡率低下を得るためには, 受診率向上が必須である。われわれはピンクリボン京都実行委員会を組織し, 「2010年までに京都のマンモグラフィ検診受診率を50%にする」を目標に掲げ, 2006年10月1日から11月12日までキャンペーン活動を行った。具体的な活動は, 以下の6点である。<br>1) 無料乳癌検診の実施。<br>2) 乳癌検診を呼びかける啓発ツールの作成, 配布, 掲出。<br>3) 各メディアと協力し, 啓発メッセージの発信。<br>4) 京都市内の商業施設 (新風館) と連携し, 啓発パネル・ツールの配布, 無料検診・公開講座の開催。<br>5) 京都学生祭典と連携, 啓発ツールを配布。<br>6) ウィングス京都において, ピンクリボンシンポジウムを開催。<br>これら6つの企画のいずれもが予想以上の反響を呼び, キャンペーン期間中, 多数の検診受診者・参加者が集まり, 非常に効率的かつ有効であった。今後も受診率50%を目標に, 本活動を継続していく予定である。

著者

小野 治子 甲斐 倫明

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.289-297, 2004-09-30 (Released:2011-08-17)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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【目的】乳癌腫瘍の成長数理モデルを用いてマンモグラフィによる乳癌検診のシミュレーションを行い, 検診開始年齢および検診間隔の違いによる乳癌罹患者の平均余命延長効果への影響を調べ, 相対リスクについて計算し比較検討した。【方法】シミュレーションにはHart (1998) らの乳癌腫瘍成長モデル, Fournier (1980) らが測定したダブリングタイム (腫瘍倍増時間) の値を使用し, 乳癌腫瘍成長モデルにおける個人差や年齢の違いを考慮した。ある年齢集団における潜在的乳癌罹患者の腫瘍サイズ分布は乳癌腫瘍成長モデルから理論的に導かれる確率分布モデルを用いて, 検診対象者の腫瘍サイズをサンプリングし, 検診対象者を受診率, 正診率, 生存率に応じて確率的に分類し, 生存すれば平均余命, 生存しなければ乳癌腫瘍成長モデルに従い増大し, 腫瘍がある大きさになるまでの年数を計算した。【結果・考察】平均余命延長効果は, 検診開始年齢40歳および検診間隔1年が最も大きかったが, その効果は受診率に最も影響を受け, 正診率には影響を受けにくいことが明らかとなった。検診間隔が2年に比べ1年がより効果があるためには受診率が80%以上と高くなる必要があることを示した。相対リスクの計算結果は, 正診率・受診率が80%の高率の場合で0.56となり, 欧米での無作為割り付け対照試験 (0.69-0.87) と同様に, 50歳以上を対象とする場合の死亡率減少効果が高かった。

著者

栗山 進一 大貫 幸二 鈴木 昭彦 市村 みゆき 森久保 寛 東野 英利子 辻 一郎 大内 憲明

出版者

日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.93-98, 2007-03-30 (Released:2008-07-25)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は, 40歳代女性に対する超音波・マンモグラフィ併用 (US & MMG), 超音波単独 (US単独), マンモグラフィ単独 (MMG単独) の3種類の逐年検診方法を, シミュレーション分析により救命効果, 効率の点から比較検討することである。各検診方法に対して10万人ずつの仮想コホートを設定し, 検診とその効果をシミュレーションにより追跡した。それぞれの検診を行うコホートで, 要精検者数, 乳がん患者数を, 検診の感度・特異度, 乳がん罹患数より計算し, 期待生存年数を早期乳がん比率, 病期別の5年生存率, 平均余命より算出した。費用効果比は検診により生存年1年延長に要する費用である。検診方法別の感度・特異度, 早期乳がん比率は, 平成12年度~16年度に栃木県保健衛生事業団が行った地域住民出張検診データから算出した。救命数の差をみると, 検診方法別ではUS & MMGが最も大きく, US単独, MMG単独の順に低下した。費用効果比をみると, US単独が他の2つの検診方法より良好であり, MMG単独, US & MMG単独の順で費用効果比が低下した。最も効果の高いのはUS & MMG検診であり, 最も費用効果比が良かったのはUS単独検診であった。

著者

雷 哲明 相良 安昭 大井 恭代 久木田 妙子 田口 稔基 相良 吉昭 玉田 修吾 馬場 信一 松山 義人 安藤 充嶽 相良 吉厚

出版者

特定非営利活動法人 日本乳癌検診学会

雑誌

日本乳癌検診学会誌 (ISSN:09180729)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.31-36, 2008-03-30 (Released:2009-03-19)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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2000年4月より20007年3月までの7年間に手術された乳癌のうち術前MMG(二方向)かつUS検査した2,641例(全乳癌)をretrospectiveに分析し,MMGに異常所見がなくUS検査が発見の契機となった乳癌(US乳癌)の特徴を全乳癌と比較し,US検診の可能性を探った。US乳癌は202例であり,全乳癌の7.6%であった。年齢層別にみると全乳癌と比較してUS乳癌は30歳代(11.9% vs 7.5%)と40歳代(39.1% vs 26.2%)に多く,50歳代では差がなく,60歳代70歳代では少なかった。全乳癌のうち非浸潤性乳管癌が占める割合は12.4%に対し,US乳癌では32.7%であった。浸潤癌のうち各組織亜型別の割合をみてみると,通常型のうち乳頭腺管癌,硬癌では差がなく,US乳癌では充実腺管癌が少なかった(21.5% vs 8.4%)。病理組織学的な浸潤径を測定した症例でみると,浸潤径が1cm以下の症例では全乳癌は17.3%に対しUS乳癌は32.8%であり,DCISとT1を含めると全乳癌は60.0%に対しUS乳癌は88.9%であった。以上よりMMGでは異常所見がないUS乳癌は若年者,非浸潤癌と腫瘍径が小さい浸潤癌が多かった。40歳代以下の若年者,高濃度乳房の早期乳癌発見のためにはUS併用は不可欠であり,集団検診におけるUSの導入には早急に費用対効果の検討が必要と思われた。