著者

照井 滋晴 太田 宏 石川 博規 郷田 智章

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.67-73, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

17

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冬期にまとまった積雪のある北海道・東北地方において、道路への融雪剤の散布は交通の安全性の確保の面からは不可欠であるが、一方で、動植物に悪影響を及ぼすことが懸念されている。そこで本研究では、融雪剤として利用されるCaCl2 が、どの程度の濃度でサンショウウオの卵や幼生の生存に影響を与えるのかを把握することを目的とし、エゾサンショウウオとトウホクサンショウウオの卵嚢と幼生を用いてCaCl2 曝露実験を行った。卵嚢を用いた実験の結果、エゾサンショウウオの半数致死濃度(以下、LC50 と表記)の推定値(CaCl2 換算)は316.6 mg/L、トウホクサンショウウオでは234.4 mg/L であった。幼生を用いた実験では、エゾサンショウウオのLC50 の推定値(CaCl2換算)は271.1 mg/L、トウホクサンショウウオでは519.0 mg/L であった。加えて、エゾサンショウウオの卵嚢を用いた実験では、400 mg/L 以上の濃度の水溶液中で孵化した幼生の17.9%は外鰓が委縮しており、たとえ孵化することができたとしてもCaCl2 の影響により形態的な異常が生じる可能性が示唆された。これらの結果は、残留するCaCl2 の濃度次第では自然条件下の繁殖水域においても、融雪剤の散布がエゾサンショウウオ及びトウホクサンショウウオの卵や幼生に対して孵化率や生存率の低下をもたらしうることを示唆している。

著者

田代 晃正 太田 宏之

出版者

防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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これまで、我々は強い光が眼に入ると、副交感神経反射により眼球内の血管拡張が促されることを明らかにし、この血管拡張が侵害刺激となり三叉神経を刺激(三叉神経ー副交感神経回路)、不快感(眩しさ)を誘発していることを提唱してきた。本年度は、光刺激に伴う三叉神経-副交感神経回路の興奮性増大に対するメラノプシン発現網膜神経節細胞(ipRGC: intrinsically photosensitive retinal ganglion cell)の関与を調べた。強い光が眼に入ると、三叉神経-副交感神経回路が興奮し、流涙反射がおこる。そこで、三叉神経-副交感神経回路へのipRGC の関与を調べるために、光刺激に対する反射涙の量を指標とし、検討を行なった。メラノプシンアンタゴニスト(オプシナミド)を静脈投与し、反射涙量の変化を観察すると、光刺激により誘発される反射涙の量は著しく減少した。また、反射涙を制御する三叉神経脊髄路核中間亜核(Vi)と尾側亜核(Vc)の移行部(Vi/Vc)のニューロンの活動を指標とし、三叉神経-副交感神経回路へのipRGC の関与のさらなる検討を行なった。in vivo 単一細胞記録法を用い、眼球への光刺激に反応するVi/Vcニューロンの神経活動記録を行い、オプシナミドによる神経活動の変調を観察した。その結果、光刺激により誘発されるVi/Vcニューロンの興奮性の増大はオプシナミドの静脈投与により、著しく減少することが明らかとなった。これらの結果より、「眩しさ」を誘発する三叉神経-副交感神経回路の興奮に対するipRGCの活性の関与が示された。今後は、刺激光の波長変化によるipRGCの活性の制御と、三叉神経-副交感神経回路の興奮の関わり合いを検討する。

著者

太田 宏之

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.33, 2018-07-01

著者

董 彦文 中村 塁 北岡 正敏 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.17-24, 1997-04-15

被引用文献数

2

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現実のスケジューリング問題では, 作業時間が正確に決められない場合が多い.不確かな作業時間をファジィ数として取り扱うことによって, 人間の主観的判断に合致しており管理者により理解しやすい解は得られるが, ファジィ数の演算を導入することが必要となり, いろいろな計算上の問題が生じる.そこで, 本論文では, 非一様型並列機械スケジューリング問題を対象として, 作業時間が三角型または台形型ファジィ数であるファジィスケジューリング問題を解決する簡便解法を提案した.つまり, 与えられたファジィスケジューリンダ問題の中で, 各々のファジィ作業時間をその一般化期待値GMV(Generalized Mean Value)値で置き換えて非ファジィのスケジューリング問題を生成し, この非ファジィの問題の最適(良)解を求めることによって, 与えられたファジィスケジューリング問題の最適(良)解を得ることができることを示した.また, 計算例を通じて提案解法の有効性を確認した.

著者

嘉瀬 文孝 太田 智裕 太田 宏樹 青山 寿美香 大内 和真 星 晴彦 飯田 泰明

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.250-256, 2022-04-25 (Released:2022-04-25)

参考文献数

15

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目的と方法:抗原定量検査(LUMIPULSE SARS-CoV-2 Ag)は,SARS-CoV-2の検査において無症候性患者のスクリーニング検査,および退院時の陰性確認検査として使用することが可能である。今回,我々はCOVID-19と診断された入院患者のうち,同時に2本の鼻咽頭ぬぐい液検体が採取された患者(n = 156)を対象に,抗原定量検査とRT-PCRを比較し,抗原量による陰性確認と感染力の推測について検討を行った。結果:抗原定量検査の陽性一致率は97.4%(111/114),陰性一致率は42.9%(18/42),全体一致率は82.7%(129/156)であった。陰性確認では,RT-PCR陰性に相当する抗原量のカットオフ値は8.82 pg/mLであった。感染力の推測では,Ct値35以上に相当する抗原量のカットオフ値は89.73 pg/mLであった。考察:COVID-19患者の陰性確認における抗原定量検査のカットオフ値は8.82 pg/mLであり,メーカーが推奨しているカットオフ値1.34 pg/mLよりも高い結果であった。そのため,COVID-19患者の陰性確認において,1.34 pg/mLをカットオフ値とした場合,抗原定量検査はRT-PCRと比較して陰性になるまで時間を要する可能性が示唆された。また,ウイルスの感染力の推測では,Ct値35以上に相当する抗原量のカットオフ値は89.73 pg/mLであった。抗原量による感染力の推測においては今後,ウイルス培養を含めたさらなる検討が必要であると考える。

著者

浅野 誠 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.335-343, 1997-02-15

被引用文献数

3

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実生産では, 食事時間, 機械のメンテナンス期間や休日のような操業させたくない時間帯が存在する.そのような稼働停止時間帯は事前に設定され, ジョブの分割処理が不可能な場合には制約条件となる.本報ではまず, ジョブごとに到着時刻と納期が異なり, 稼働停止時間帯と処理順序に依存して異なる段取り時間を考慮した最大納期遅れ最小化の単一機械スケジューリング問題を扱い, 分枝限定法に基づく解法アルゴリズムを提供する.さらに, 得られたスケジュールの納期遅れをできるだけ回避したいときに, 休日出勤やメンテナンスの後回しで対応し, そのための勤務時間の調整や振替休日, メンテナンス時期の再設定を可能にするために, 停止時間の長さを厳守した上で稼働停止時間帯を移動し, 最大納期遅れを減少させるスケジューリングアルゴリズムを提案する.提案法は, 複数の納期遅れ減少スケジュールの作成が可能であり, 納期遅れをできるだけ回避したスケジュールの作成を支援するものである.

著者

船橋 高志 金川 明弘 太田 宏

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.209-216, 1993

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チェーン・サンプリング検査方式とは, 同一生産条件のもとで連続生産されるロットの受け入れ検査において, 当該ロットの検査結果のみならず過去の検査結果の履歴をも考慮して, その合否を決定する方式である, そのため, 検査ロットからの検査情報のみで合否判定を行うその他の一般的な抜取検査と比べて, サンプルサイズは小さくすむ反面, "工程品質一定"の仮定のもとに検査が構築されていることから, 工程変化の早期発見という点においては余り期待できない.本論文では, チェーン・サンプリング検査方式が適応される従来の基本仮定を踏襲しつつも, 最新の検査情報に比重をおき, 工程変化を敏感に検出することを目的に, 対象ロットに対して二回抜取検査を実施する検査方式を提案する.あわせて, 工程変化に対する検出特性並びに検査における運用コストについて, 従来のチェーン・サンプリング検査方式との比較を行い, 提案検査方式の有効性を検証する.

著者

浅野 誠 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.218-227, 1998-10-15

被引用文献数

2

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本論文では, 機械に稼働停止時間帯が設定され, 各ジョブには納期厳守制約と生産開始時刻の非負制約のある単一機械スケジューリング問題を考える.稼働停止時間帯は, 休憩時間, 休日や機械の保守期間などの操業させたくない時間帯であり, 稼働停止時間帯ではジョブの生産はできないが, 残業や休日出勤などによって停止時間の短縮が可能である.また, スケジュールの最初のジョブの生産開始時刻は非負でなければならない.納期は顧客からの要求に従って設定され, 納期遅れは許されず, 納期に合わせて製品が出荷されるため, 生産終了時刻から納期までは製品を在庫として保持しておくための費用が必要である.この問題を解くために, 本論文では, 納期余裕にかかる在庫保持コストと稼働停止時間帯の停止時間短縮コストの総コスト最小化の近似スケジュール導出アルゴリズムを提案する.そのとき, 稼働停止時間帯の停止時間の短縮にかかるコストは, 停止時間を稼働時間にするための残業費用や機械の保守期間短縮に要する費用に相当する.さらに, 提案アルゴリズムの諸特性を数値実験により示す.

著者

石川 正美 太田 宏 高原 信敏 大野 昭二 三浦 則正 稲垣 嘉胤 渋沢 三喜 石井 淳一

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.331-336, 1984-03-25 (Released:2009-02-10)

参考文献数

19

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1982年1月から10月までの10ヵ月間に, 6例の大腸穿孔による,汎発性糞便性腹膜炎を経験したので報告する.同期間における当病院の大腸手術例は68例で,大腸穿孔が占める割合は8.8%であった. 手術はexteriorizationおよびHartmann法を症例によって使いわけ,腹腔ドレナージの他に,術中に腹膜潅流用チェーブを挿入して,術後間歇的腹腔内洗浄を行った.術後合併症のうち,創〓開に対して縫合創に全層マットレス減張縫合を加えて良好な結果を得,未然に防止可能と考えられた.術後endotoxin shockから離脱した後に,心筋梗塞を合併して死亡した症例を経験し,初期shockから回復した後も,発生し得る2次的合併症に対する厳重な観察が必要と考えられた. 汎発性糞便性腹膜炎において,白血球数は比較的早期から低下することが示唆され,発症より14時間を経た症例は全例がshockを発生し, 16時間を経た症例の転帰は極めて不良であった.全体の死亡率は50%であったが, shock合併例の死亡率は75%と高値を示し,発症から手術までの時間に大きく左右されることが示唆された.

著者

浅野 誠 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.292-297, 1996-12-15

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ジャストインタイム生産環境では, 納期は顧客からの要求に従って設定され, 納期遅れは許されず, また, 納期に合わせて製品が出荷されるため, 生産終了時刻から納期までは製品を在庫として保持しておかなければならない.在庫費用の最小化を図るため, 納期厳守下で重み付き納期余裕最小化の単一機械スケジューリングを考えるときに, 計画期間の基準時刻を0とし, すべてのジョブの着手可能時刻を0とすると, 納期厳守の制約と生産開始時刻の非負制約から, 与えられた問題の解が不能となる場合がある.その場合, 実生産では何らかの対処を行い, 実行可能スケジュールを作成しなければならない, 本報では, そのような納期厳守スケジュールが存在しないときの対処法として, 生産時間短縮の可能な場合を扱い, 生産時間の短縮コストと納期余裕にかかる在庫コストとの総和最小化の納期厳守スケジュールを作成するための近似アルゴリズムについて述べる.また, 提案アルゴリズムの諸特性を数値実験により示す.

著者

浅野 誠 日野 昌樹 太田 宏

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.226-234, 1999

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本論文では, 着手可能時刻と納期の制約の下での総在庫コスト最小化の単一機械スケジューリングを扱い, 分枝限定法に基づく最適アルゴリズムを提案する.ここで, 着手可能時刻は, ジョブのすべての先行作業が終了する時刻や原材料の供給可能な時期を意味し, 着手可能時刻以前に生産の開始ができない.一方, 納期は顧客によって設定されるため, 納期遅れが許されず, また, 生産終了時刻から納期まではジョブを在庫として保持しておくための費用が必要となる.本問題は, 実行可能スケジュールの作成すら容易ではなく, また, 最適スケジュールには遊休時間が挿入されうるため, ジョブの順序付けにあたり, 各ジョブの終了時刻を考慮しなければならない.提案法では, Backward-WSPTルールによるスケジュールを利用した子ノード生成方法が用いられ, さらに, 割り付けられるジョブ数の異なる子ノードが生成される.また, 提案法において, 探索の途中打切りによって得られる解が良い近似解を与えることを数値検証により示す.

著者

高野 和郎 坂田 暉英 福山 公基 太田 宏 前田 洋 李 雅弘 尾上 保夫 青木 隆一 高場 利博 岩堀 嘉和 松下 功 金子 和義 三富 静夫 唐沢 弘文 藤井 浩一 森本 和大 石井 淳一 上村 正吉 藤巻 悦夫 村田 恒雄 森 義明 菅谷 修一 西堀 実 薄井 武人 安藤 公信 清田 卓也 熊谷 日出丸 前田 正雄 鈴木 庸之 本多 儀一 門馬 満 藤本 昇 安藤 光彦 口石 将博 崔 相羽 高須 克弥 平井 啓 小池 勝 平塚 進 鈴木 武松 土持 喬 初鹿野 誠彦 津田 紘輔 諸岡 俊彦 藤井 陽三 清水 一功 八田 善夫 直江 史郎 坂木 洋 海老原 為博 太田 繁興 佐々木 彰 村山 義治 塚田 政明 清水 晃 山口 明志 江頭 亨 坂本 利正 渡辺 佐 加藤 水木 片桐 敬 吉田 文英 小島 昭輔 新谷 博一 鈴木 孝臣 金沢 英夫 落合 泰彦 堀坂 和敬 藤巻 忠夫 平木 誠一 橋本 敏夫 加藤 国之 石井 靖夫 菅 孝幸 赤坂 裕 今村 一男 甲斐 祥生 中西 欽也 太田 繁興 近藤 常郎 落合 元宏 松井 恒雄 依田 丞司 吉田 英機 丸山 邦夫 池内 隆夫 入江 邦夫 佐々木 彰 清水 晃 鈴木 周一 坂木 洋 塚田 政明 秋田 泰正 森 弘道 天野 長久 本多 平吉 山口 明志 坂本 利正 安達 浩行 草ケ谷 雅志 高野 和郎 中川 克宣 鶴岡 延熹 小野 充 阿万 修二 植原 哲 渋谷 徹 桑原 紘一郎 小黒 由里子 後藤 晋 島袋 良夫 安藤 彰彦 国枝 武幸 今西 耕一 小田切 光男 鄭 政男 佐川 文明 田代 浩二 大瀬戸 隆 菅沼 明人 町田 信夫 前田 尚武 小泉 和雄 鈴木 一 安藤 弘 山崎 健二 井出 宏嗣 福山 公基 木村 明夫 小林 祐一郎 狩野 充二 長嶺 安哉 木村 明夫

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.820-825, 1970

著者

太田 宏明

出版者

一般社団法人 日本考古学協会

雑誌

日本考古学 (ISSN:13408488)

巻号頁・発行日

vol.10, no.15, pp.35-56, 2003-05-20 (Released:2009-02-16)

参考文献数

109

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畿内型石室は,地域的にも階層的にもきわめて広範囲にわたって採用された埋葬施設である。したがって,石室構築技術の伝達という側面から古墳時代後期の集団関係を考察するために重要な資料である。本稿は,畿内型石室の編年を行い,階層間・集団間において石室構築技術が伝播した過程について考察したものである。論を進めるために以下の4つの章を用意した。1章では,研究史の整理を行い問題め提起を行った。2章では,1章で行った問題提起に従い,すべての地域や階層が共有し,共通した変遷をしている部位に注目して分類・編年を行い,畿内型石室の変遷を一系列で理解できることを示した。この中で,1節では,畿内中枢部の大型石室を1から9群に分類し,各群が畿内型石室の変遷過程を示していることを証明した。同じく2節では,各群が畿内各地の群集墳にも認められることを示し,畿内型石室が極めて斉一的な変遷をしていることを述べた。3章では,畿内型石室が広い階層と地域にわたって斉一的に変遷する理由について考察した。考察の結果,畿内型石室は畿内中枢部で共有化された石室構築技術が畿内各地域の群集墳被葬者層に一元的に伝達されることによって斉一的な変遷が起きていることを述べた。最後に,畿内型石室構築技術の一元的な伝達を可能にしたのは,政権中枢をになう氏族と畿内地域の群集墳被葬者層との強固な階層間の紐帯であり,この紐帯が古墳時代後期の畿内地域における階層構造の特徴であると考えた。

著者

太田 宏一 尾形 孝成 パパヤーノ ディミトリー ロンディネラ ヴィンツェンツォ

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

原子力学会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.630, 2010

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最大で5wt%のMA(Np,Am,Cm)を添加したU-Pu-Zr合金を燃料スタックの一部に装填した金属燃料ピンを仏国の高速炉フェニックスで照射した。ここでは上記照射試験の概要、および約2.5at.%燃焼度まで照射した低燃焼度燃料の軸方向ガンマ線強度分布や放出FPガス分析、金相観察といった照射後試験の結果を示し、低燃焼度燃料におけるMA添加の影響について報告する。

著者

太田 宏一 ステファン ファンヴィンケル ディミトリ パパヤーノ

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

原子力学会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.487, 2011

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低除染プロセスによってリサイクルされた燃料には、有意量の希土類元素が混入しており、照射後の燃焼度評価に広く用いられている148Nd法の適用が困難である。そこで低除染燃料に適用可能な燃焼度評価核種を選定し、照射後試験結果によって適用性を検証した。

著者

太田 宏一 ファンヴィンケル ステファン パパヤーノ ディミトリ

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

原子力学会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.516, 2011

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乾式再処理法によってリサイクルされた高速炉用金属燃料には希土類元素が混入しているため、取出し燃料の燃焼度評価に広く用いられているNd148法が適用できない。そこで、148Nd以外のFP核種を用いた燃焼度評価法について検討を行う。

著者

有薗 育生 邵 俊 太田 宏

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会誌 (ISSN:03864812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.145-150, 1992-08-15

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近年, 古川・太田・加瀬は計数規準型逐次抜取検査の検査履歴が最短格子経路で表される点に着目して, これに基づく計数規準型逐次抜取検査の新しい設計法を提案している.この設計法によれば, 従来の逐次確率比検定に基づくWaldの設計法による計数規準型遂次抜取検査方式の生産者危険と消費者危険が指定値を近似的に満足するものであるのに対して, 両者の危険を確実に指定値以下におさえる検査方式が得られるばかりでなく, 任意の不良率についての検査特性も厳密に算出できるといった特徴がある.本研究では, この最短格子経路に基づく計数規準型逐次抜取検査方式の設計法の特徴を利用して, これまで規定されていなかった計数選別型逐次抜取検査の設計法を新たに提案し, その有効性について考察する.

著者

太田 宏 丸山 茂徳

出版者

日本惑星科学会

雑誌

遊・星・人 : 日本惑星科学会誌 (ISSN:0918273X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.133-143, 1996-09-25

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

太田 宏 上野 敬

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.262-268, 2011-03-01

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製紙工場等の生産現場において,電気制御システムと計装制御システムはあらゆる設備の運転に必要不可欠なものとなっている。制御対象が大きく異なることから両者の仕様と用途は区別されている。この異なる2つのシステムが融和し,協調できる部分の可能性と電気・計装の統一プラットフォームである(株)東芝製ユニファイドコントローラnvシリーズ及び高速オンラインデータ収集装置(ODG)の適用について説明する。また,電気・計装の操業データを一括監視・管理することを可能としたリアルタイムデータベース(PLANETMEISTER)の電気・計装システム融合に適用できるGUI新機能の紹介を行う。<br> 一般産業分野では,電気担当と計装担当の部門統合が近年推進されているが,産業システムの電気・計装監視・制御のエンジニアリングを業務の範疇としている当社(東芝三菱電機産業システム(株))では,電気・計装監視・制御,エンジニアリングの営業・技術・設計・品質管理が業種毎に組織構成されており,電気・計装・計算機技術者が集結しているため,融合システムの検討・提案に適した環境が整備されている。この環境により電気・計装統一エンジニアリング及びエンジニアの統合についての取組みを紹介する。電気・計装制御システムが互いの特長を共有することにより,特徴ある融合システムを構築することが可能となり,新設,増設,更新等あらゆる場面にマッチするシステムソリューションを提案することができる。加えて,統一されたハードウェアプラットフォームであるユニファイドコントローラnvシリーズは,従来機種と比較して性能が向上しており,電気・計装両分野での適用範囲拡大の可能性が今後も期待される。

著者

太田 宏明

出版者

一般社団法人 日本考古学協会

雑誌

日本考古学 (ISSN:13408488)

巻号頁・発行日

vol.13, no.22, pp.127-145, 2006-11-01 (Released:2009-02-16)

参考文献数

73

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本稿は,物資や情報が分配される状況を分析することで,古墳時代後期における畿内政権と地域社会の関係を明らかにすることを目的としている。このために,古墳時代後期の畿内政権が管理と流通を掌握していた可能性が指摘されている金銅装馬具と畿内型石室構築技術を採り上げ,分析を行なった。資料を分析する際には,まず物資と情報の送り手である政権を構成した支配者層の墳墓を採り上げた。そして,支配者層の墳墓で採用された金銅装馬具や畿内型石室が一定の期間をおいて新しい意匠や構造に変化している点に注目した。意匠と構造の変化を把握することで,各時期において支配者層が標準的に採用している金銅装馬具と畿内型石室を抽出した。その後,物資や情報の受け手である地域首長層や群集墳被葬者層の墳墓から出土した金銅装馬具と埋葬施設の変化を整理して,支配者層でみられた状況と相互比較した。比較の結果,支配者層で標準的に採用されているものと同時期に,同意匠・同構造の金銅装馬具と埋葬施設を保有できた古墳の被葬者は,中央の物資や情報を円滑な流通のもと入手できる立場にいた人物と評価した。そして,このような古墳が,地理的・階層的にどのような勾配をもって分布しているのか検討を行なった。そして,このような古墳が密に分布する地域は,畿内政権と強く紐帯していた地域として評価した。