著者

五味 知之 竹村 隆広 岡田 邦彦

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.499-508, 2016-06-30 (Released:2016-06-30)

参考文献数

6

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佐久医療センター(以下,当院)は,2014年3月に専門医療と急性期医療に特化した病院として開院した。救命救急センター・集中治療部門は,3ユニットからなり,開院と同時に専従薬剤師2名と補助1名を配置して業務を行っている。薬品管理,配薬,持参薬確認といった全ユニット共通の業務に加え,GICUでは心臓血管外科チームの一員として,術後内服薬の処方計画の立案等を医師と協働で行い,EICU・救命救急病棟では中毒対応や脳神経外科との連携のもと,遺伝子組み換え組織型プラスミノゲン・アクティベータ(recombinant tissue-type plasminogen activator;rt-PA)の使用や,抗凝固療法中の脳出血に対するプロトロンビン複合体製剤(Prothrombin Complex Concentrate;PCC)の適正使用を支援している。HCUでは周術期術後の患者管理主体の業務を行っている。各ユニットの特徴に合せて介入し,薬物治療の安全性や質の向上に貢献すべく業務を展開している。今後もマンパワー・人材育成等の課題を乗り越え,より積極的に介入することが望まれる。

著者

門口 直仁 田中 聡 宮本 典文 山本 創一 喜多村 泰輔

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.715-719, 2015-12-28 (Released:2015-12-28)

参考文献数

9

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目的:ICUにおいて,プロポフォール注射液は鎮静薬として繁用されているが,その投与による静脈炎の発生が臨床上問題となる。そこで,プロポフォール注射液投与による静脈炎の発生状況を調査した。方法:2012年9月から12月までに救命救急センターにおいてプロポフォール注射液が末梢静脈から2日間以上持続投与された症例を対象とした。結果:調査期間中の対象患者は41名で,静脈炎が発生した患者は19名(46.3%)であった。投与時間と平均投与速度が静脈炎発現の有意な因子であり,投与時間77時間以上,投与速度3.44mg/kg/hr以上で静脈炎が高頻度に発現していた。考察:プロポフォール注射液による静脈炎は添付文書上では頻度不明とされているが,今回の調査では46.3%と高頻度に発生していた。静脈炎の発生および重症化を防ぐため,投与時間,投与速度の確認と頻回な穿刺部位モニタリングの必要性が示唆された。

著者

柴田 啓智 坂本 知浩 丸山 徹 田上 治美 飛野 幸子 中尾 浩一

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.595-598, 2013-08-31 (Released:2013-10-15)

参考文献数

9

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チエノピリジン系抗血小板薬であるクロピドグレルは,経皮的冠動脈インターベンションのステント留置例において,亜急性血栓性閉塞の予防に寄与する重要な薬剤である。しかし,クロピドグレルは肝臓において薬物代謝酵素の1 つであるCYP2C19 により代謝され薬効を発揮するため,その代謝活性が低い場合効果を示さないことがある。今回われわれは,クロピドグレル服用中でステント留置後に亜急性血栓性閉塞を繰り返した症例を経験した。この症例に対し,VerifyNow®P2Y12 を用いてチエノピリジン系薬剤に特異的な血小板凝集活性を測定したところ,クロピドグレルの薬効がまったく認められなかった。そこで,本患者のCYP2C19遺伝子多型解析を行ったところ,クロピドグレルの代謝能力が低いタイプであることが判明した。この結果をふまえ,クロピドグレルをチクロピジンに変更し,VerifyNow®P2Y12 により抗血小板活性を測定したところ,薬効が認められるようになった結果,合併症を出現せずに経過している。今回の知見で示したように,VerifyNow®P2Y12 とCYP2C19 の遺伝子多型解析の組み合わせは,今後のクロピドグレル適正使用に貢献できるものと考える。

著者

笠井 武志 大川 元 小村 隆史

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.418-424, 2014-06-30 (Released:2015-01-23)

参考文献数

2

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香川県では,傷病者の搬送調整を含む病院前救急医療体制が円滑に機能することを期して,デジタルペンとスマートフォンを活用した救急医療情報システムを開発,導入した。特徴としては,救急隊が現場などからデジタルペンを用いて傷病者観察メモに記入すると,ペン先に内蔵されたカメラが筆跡を記録,スマートフォンを介して県サーバーに傷病者情報を格納,インターネット端末やスマートフォンからサーバーへアクセスすることにより傷病者情報,県内全出場救急隊の動向,県内医療機関の救急車受け入れ状況等のリアルタイム情報を消防機関と医療機関の双方で共有できる。これにより救急隊側では,収容医療機関の集中回避,医療機関への収容依頼問い合わせ回数の減少,覚知から医療機関収容までの時間短縮,適正医療機関への早期搬送などに寄与すると考える。また,医療機関側では,早期に傷病者の詳細情報を得ることにより,受け入れ体制を整え,収容直後から適切な治療を行うことができる。それにより効率的な医療資源の活用が可能となり,傷病者の円滑な受け入れ,専門性の高い治療への連携が可能となり,ひいては救命率の向上,入院期間の短縮,早期の社会復帰などに寄与すると考える。

著者

今西 孝至 南谷 怜亜 中野 愼治 髙山 明

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.687-692, 2014-10-31 (Released:2015-01-24)

参考文献数

20

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災害時には持病の悪化が考えられる。災害時マニュアルでは災害発生に備えてあらかじめ準備しておく必要があるツールを設定しているが,項目数が多いために全てを準備できないのが現状である。そこで今回,災害時に悪化しやすいと考えられる高血圧,糖尿病,腎疾患,気管支喘息,関節リウマチに注目し,患者・医療従事者に対して一般的ツールおよび疾患別支援ツールの比較検討,さらに医薬品の備蓄の必要性について調査を行った。その結果,一般的ツールでは両群間で必要度に大きな差は見られなかったが,疾患別支援ツールについては一部の項目で患者群よりも医療従事者群で必要度を高く評価しており,有意な差が認められた。また,医薬品の備蓄については両群ともに必要と回答した。このことから,日頃の病態コントロールは医療従事者に依存している傾向が示唆され,災害時に備えて病態をコントロールする意識を患者に持ってもらう必要があると考える。

著者

寺西 正充 森山 史就 原 直之 安食 健一 園山 智宏 横手 克樹 平野 榮作 後藤 澄子 岩成 治

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.670-674, 2014-10-31 (Released:2015-01-24)

参考文献数

6

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常用薬の服用に関連する緊急入院症例に対する薬剤管理指導業務の内容を検討し,今後の業務改善に役立てることを目的として,2010年1月から2012年12月までの3年間に入院した患者について発現症状と原因薬剤,薬剤師の介入などを後方視的に調査した。入院症例数は10,152例,常用薬の服用を確認できた症例は4,095例,常用薬による症状・徴候が原因で入院したと思われる症例は142例,薬剤師が積極的に原因究明に介入した症例は31例であった。主な原因の多くは副作用(疑い)で,発現症状は電解質異常,循環器障害,出血徴候などが多かった。その原因薬剤として,血圧降下薬(利尿薬を含む),漢方薬,血液凝固阻止薬,抗血小板薬,糖尿病用薬などがあった。薬剤師が介入して常用薬や服薬状況などの情報を収集・評価して医師へ情報提供することで,より的確な診断と治療を行うために有用であるとともに医師の業務負担の軽減につながると推察された。

著者

小林 巌 木村 慶信 大曾根 順平 望月 宏樹 住田 臣造

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.613-617, 2013-08-31 (Released:2013-10-15)

参考文献数

9

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症例は79 歳女性。転倒による大腿骨転子部骨折に対して,入院当日にインプラントを用いた骨接合術を施行。第11 病日より発熱と創部腫脹がみられ,第17 病日にメチシリン耐性黄色ブドウ球菌による骨髄炎と判明したが,インプラント抜去を行わずに治療を行う方針となりICU 入室となった。バンコマイシンに対する感受性低下(最小発育阻止濃度2μg/ml)と腎機能障害を認めたため,ダプトマイシン(6mg/kg/ 日)とリファンピシン(600mg/ 日)による治療を行った。第79 病日でダプトマイシンとリファンピシンの治療を終了後,約2 週間のリネゾリド(1,200mg/ 日)内服を継続した。長期に及ぶダプトマイシンの投与であったが,横紋筋融解症などの重篤な副作用を発症することなく安全に治療を終えた。今後,本邦でもダプトマイシン長期投与の有効性と安全性に関するデータの蓄積が必要と思われる。

著者

駒田 真由 横山 直 湯浅 貴裕 添田 真司

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.16, no.6, pp.810-816, 2013-12-31 (Released:2014-01-15)

参考文献数

2

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東海大学医学部付属病院(以下,当院と略す)は東日本大震災に対する医療支援活動を石巻市で2011 年3 月27 日〜5 月2 日まで行った。今回,その際に薬剤師が行った活動の取り組みについて報告する。薬剤師が医療支援活動に参加するにあたり,当院薬剤部の医療支援体制を構築し,災害対策担当薬剤師,後方支援担当薬剤師,被災地担当薬剤師を選出した。災害対策担当薬剤師の指揮・統括のもと,後方支援担当薬剤師は,医薬品や薬剤関連物品の選定・準備を行い,被災地支援担当薬剤師は被災地にて調剤・投薬・服薬指導等を行った。この支援体制で薬剤師の医療支援活動をサポートし,全体的には円滑な活動ができたと考える。その一方で,さらに適切な医薬品選定や薬剤関連物品の軽量化に加え,医療支援活動経験者の育成が課題であることが明らかになった。