著者

福田 紗恵子 高本 考一 浦川 将 石黒 幸治 中田 健史 堀 悦郎 小野 武年 西条 寿夫

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.67, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【目的】有痛性の筋硬結部は、トリガーポイント(TP)と呼ばれ、慢性痛を呈する筋・筋膜性疼痛症候群や、他疾患によって二次的に生じた筋緊張による痛みの原因部位であり、これらTPへの圧迫刺激は、筋骨格系疼痛の鎮痛治療に効果があることが報告されている。一方、前頭葉の前方に位置する前背内側前頭前野は、慢性疼痛患者の自発痛により活動が増大し、痛みや精神的ストレスに対する反応形成および交感神経活動に関与することなどが報告されている。さらに、交感神経活動は、慢性痛の増悪に関与している。本研究では、TP圧迫刺激による鎮痛の神経機構を明らかにするため、慢性頸部痛を有する被験者の頸部TPに徒手圧迫刺激を加え、前背内側前頭前野および自律神経機能に及ぼす影響を解析した。【方法】慢性頸部痛を訴える成人女性19名(24.1±0.6歳)を対象とし、1) TP圧迫群、および2) 近傍の 非トリガーポイント(Non-TP)圧迫群の2群にランダムに割り付けた。圧迫刺激は、被験者を安静仰臥位にし、圧センサーを装着した実験者の母指および示指を用いて圧迫刺激を加えた。圧迫刺激の強度は、あらかじめ圧痛閾値と最大圧痛刺激強度を測定し、各被験者の平均値を用いた。課題プロトコルは、圧迫前休息30秒、圧迫刺激30秒およびそれに続く休息90秒を1サイクルとし、合計4サイクル行った。これら課題中に、近赤外分光法により前部前頭前野の酸素化ヘモグロビン(Oxy-Hb)濃度変化を測定した。自律神経活動は、心電図RR間隔の周波数データから、低周波成分(LF)および高周波成分(HF)を算出し、LF/HF比を交感神経活動、HFを副交感神経活動の指標とした。痛み評価は、測定前後で視覚的アナログスケールを用いて主観的痛みスコアを記録した。なお、本研究は富山大学の倫理委員会に承認を得ており、被験者に対して研究の内容と施行法を説明し同意を得た後、実験を遂行した。【結果】TP圧迫群では、Non-TP圧迫群と比較して主観的痛みスコアが有意に改善した。Non-TP圧迫群では、1) 前背内側前頭前野領域Oxy-Hb濃度が上昇、2) 副交感神経活動の指標となるHFが低下し、交感神経活動の指標となるLF/HF比が上昇した。これに対し、TP圧迫群では、1) 前背内側前頭前野領域Oxy-Hb濃度が低下、2) HFが上昇し、LF/HF比が低下した。さらに、圧迫による前部前頭前野領域Oxy-Hb濃度変化とLF/HF比との間に有意な正相関が認められ、Oxy-Hb濃度が減少した被験者ほど交感神経活動は低下した。また、圧迫による主観的痛みスコアの変化とLF/HF比との間には有意な正相関が認められ、痛みが軽減した被験者ほど交感神経活動は低下した。【考察】本研究では、TP圧迫により前背内側前頭前野領域のOxy-Hb濃度が低下した。また、Oxy-Hb濃度が低下した被験者ほど、交感神経活動も低下した。先行研究において、Oxy-Hb濃度低下は、その領域のニューロン活動の抑制を示唆することから、TP圧迫は前背内側前頭前野領域の神経活動を抑制したことが示唆される。また、前背内側頭前野領域は脳幹の下位自律神経中枢に出力し、交感神経系を調節していることが示唆されている。これらのことから、TP圧迫が同領域の活動を抑制し、それに伴い交感神経活動も抑制されたことが示唆される。さらに、本研究では交感神経活動が低下した被験者ほど疼痛が軽減した。交感神経は骨格筋を直接的に神経支配しており、過度の交感神経活動は筋緊張を高めることにより慢性痛を増悪させることが示唆されている。これらのことから、TP圧迫時に前背内側前頭前野の活動が抑制されることにより、交感神経活動が抑制され、疼痛軽減をもたらすことが示唆される。一方、前背内側前頭前野領域は慢性痛の認知的側面にも関与していることが示唆されている。以上から、TP圧迫は、前背内側前頭前野の活動を抑制し、この脳活動の抑制は、慢性痛の増悪に関与する交感神経活動を抑制するとともに、痛み認知を抑制すると考えられる。【まとめ】TP圧迫刺激により主観的痛みスコアの改善、前背内側前頭前野領域のOxy-Hb濃度低下、および交感神経活動指標であるLF/HF比の低下を認めた。さらに、主観的痛みスコアの改善と自律神経機能、ならびに自律神経機能と前背内側前頭前野領域の活動は相関していた。これらのことから、TP圧迫刺激は、前背内側前頭前野領域の活動を抑制し、同領域を介して慢性痛の増悪因子である交感神経活動が抑制され、同時に痛み認知過程を抑制することにより、鎮痛効果を有することが示唆される。

著者

松浦 康治郎 高木 大輔 影山 昌利 小島 怜士 佐々木 嘉光 宮城 道人

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.203, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【はじめに】長胸神経麻痺とは、長胸神経が外傷等により損傷を受けることで前鋸筋の筋力低下をきたし、肩関節の屈曲、外転方向の運動が障害され、翼状肩甲骨等の臨床症状を呈す疾患である。一般的に外傷性の神経断裂がなければ2~3ヶ月、遅くとも6ヶ月程度で自然治癒してくるとされ、24~48ヶ月でほぼ回復するとされており、理学療法介入の機会は少ない。<BR>1998年に北村らは、8症例に対し保存的治療後5年間の経過を追ったが、治療成績には個体差がみられ、また、1995年にKuhnは二次的に上肢帯機能不全を呈す症例があると報告している。つまり、長胸神経麻痺症例がたどる経過や治癒成績は一定していないと考えられ、さらに理学療法の介入効果の報告は散見される程度である。今回長胸神経麻痺を呈した後に運動時の疼痛を主とする二次的な上肢帯機能不全の合併が疑われた症例を経験した。約8ヶ月間の理学療法介入を経験する機会を得たため、経過をまとめて報告する。 【症例紹介】症例は10歳代後半の男性で、平成21年5月上旬に左肩周辺に疼痛が出現し、上肢挙上困難となった。8月中旬に当院受診し、長胸神経麻痺と診断。その後、上肢安静、運動制限(良肢位保持)を行い約3ヵ月後より医師の指導で肩周囲の自主訓練を行ったが、機能改善に乏しく、同年12月中旬より理学療法開始となった。尚、今回の報告に際し、本人に口頭および紙面で説明し同意を得た。 【初期評価時現症(平成21年12月中旬)】左肩ROM(Active/Passive)は、屈曲80°P/120°P、外転60°P/70°P。徒手筋力テスト(MMT)は屈曲・外転4。握力(左/右)25/47kg。疼痛(NRS)は、左肩屈曲・外転・外旋の自動運動時に6~8で、翼状肩甲を認めた。筋持久力の評価を目的とし、連続して反復運動可能な回数(左/右)を評価した結果、肩屈曲2/53回、肩外転1/45回であった。 【経過】平成21年12月中旬より理学療法を開始。ホットパック、ストレッチ、マッサージ、他動・自動のROM訓練を40~60分、週4回実施した。理学療法介入より40病日で左肩屈曲・外転筋群の筋力がMMT5となり、59病日には、ROMが左肩自動屈曲120°、外転150°となった。84病日には左肩自動屈曲・外転ROMが150°になり、116病日には左肩自動屈曲・外転ともに170°まで改善した。116病日より前鋸筋を中心に筋力訓練を開始。127病日に明らかな翼状肩甲が消失し、左肩自動運動時痛も減少を認め(NRS 4~6)、左肩反復屈曲は15回、外転は12回まで可能となった。143病日には左肩自動屈曲、外転180°まで改善。189病日には左肩反復屈曲が25回まで可能となり、左肩運動時痛はNRS2~4となった。200病日には左肩反復外転20回となり、228病日に理学療法終了となった。 【最終評価時現症(平成22年7月下旬)】左肩ROM(Active/Passive)は、屈曲180°P/180°、外転180°P/180°。MMTは屈曲・外転5。握力(左/右)32/50kg。疼痛(NRS)は、肩屈曲・外転・外旋時に2~4で、明らかな翼状肩甲は消失。連続して反復運動可能な回数(左/右)は、肩屈曲25/48回、肩外転20/51回であった。 【考察】長胸神経麻痺後の症例に対して、約8ヶ月間の理学療法を実施した結果、MMTが介入後約40病日、ROMが約140病日まで改善を認めた。ROMの改善については、2009年に加古原らは過剰収縮のある筋群を抑制し、前鋸筋訓練を行うことで、長胸神経麻痺症例の肩ROMが大幅に改善したと報告している。本症例も、代償筋群へのリラクセーションや前鋸筋を中心とした訓練により、筋の過緊張が抑制され、ROMが改善したと考える。また、MMTにおいても、代償筋群の過剰収縮の軽減による筋出力の再調整、疼痛の軽減が改善の要因に挙げられるのではないかと考える。疼痛については、1995年にKuhnらは、長胸神経麻痺症例では、上肢帯運動時に代償筋群の過剰な収縮により、二次的に疼痛を起こす場合があると報告している。本症例は上肢帯拳上の際に、努力性の動作を認めたことから、代償筋群の過剰収縮が筋血流量の減少をもたらし、筋の収縮時痛が生じていると考える。また、筋血流量の減少により筋持久力の低下も招いている可能性が推測されるが、今回は客観的評価に乏しかったため、今後検討が必要である。 【まとめ】長胸神経麻痺で二次的な上肢帯機能不全がある症例に対して理学療法を行い、ROMとMMTの改善がみられた。一方で、疼痛や筋持久力低下などのさらなる障害も認めたため、今後は長胸神経麻痺に対してのリハビリテーションによる経過や効果等の検討を積み重ねていく必要がある。

著者

上杉 光臣 森川 美紀 磯田 真理 大津 顕司 椙本 剛史 西田 美紗子 宮本 啓治 有川 功

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.95, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【目的】肩甲骨上方回旋は肩関節外転90°で鎖骨挙上および鎖骨後退,鎖骨後方回旋により生じるとされているが臨床的に重視されてこなかった.本症例は治療前の肩甲帯外転機能X-p検査から肩関節外転45°,90°,最終域で鎖骨の挙上が不足し, 肩関節外転90°で肩甲骨の上方回旋が不足していた.治療後の肩甲帯外転機能X-p検査では鎖骨の挙上,肩甲骨の上方回旋が改善していた.鎖骨の挙上,肩甲骨の上方回旋が改善したことによって関節窩,烏口肩峰アーチが上方へ向き,上腕骨頭の滑り,転がり,外旋が起こりやすくなった.本症例を通じて肩甲骨の上方回旋を十分に引き出すためには鎖骨の挙上が不可欠であることを学んだので以下に報告する.【方法】有痛性肩関節外転制動症の一症例に対し段階的診療を行った.評価対象動作は立位で前腕中間位の肩関節外転動作とした.初診時の治療前と3診時の治療後に肩甲帯外転機能X-p検査を行った.肩甲帯外転機能X-p検査は上腕骨,鎖骨,肩甲骨,脊柱が観察できるように撮影した.撮影肢位は立位で前腕中間位とした.肩関節外転0°,45°,90°,最終域で撮影した.X-p検査の撮影は医師の指示のもと放射線技師が行った.エコー機器はGE Healthcare LOGIQ P6を使用した.対象者にはヘルシンキ宣言に基づき本研究の趣旨を説明し,同意を得た.【結果】患者情報:30代男性.現病歴:2週間前から突然左肩が痛くなった.それ以前から左肩の後外側に時々痛みがあった.主訴:左肩を挙上したり,挙上位から下降する時に痛い.初診時所見:左肩関節外転90°時に疼痛が出現した.最終域まで外転可能であった.初診時の評価と治療では筋肉機能不全の評価と治療と関節機能不全の評価と治療を行った.左肩関節外転90°で疼痛が出現した.触知圧迫テストを行った.左上腕二頭筋・腕頭骨筋・棘下筋・僧帽筋上部により左肩関節外転90°での疼痛が消失した.左上腕三頭筋・広背筋・僧帽筋下部では疼痛に変化はなかった.左上腕二頭筋・腕橈骨筋・棘下筋・僧帽筋上部に伸縮性テープを貼付した.左肩関節外転100°で疼痛が出現した.肩甲骨上方回旋テープと下方回旋テープを貼付し,疼痛出現までの角度,外転動作時の円滑さ,本症例の主観的な外転しやすさを評価した.改善が見られた方を採用した.鎖骨肩峰肩甲棘テープ,鎖骨後方回旋テープ,鎖骨後退後方回旋テープに関しても同様に評価し,改善が見られた方を採用した.肩甲骨上方回旋テープと鎖骨後方回旋テープを貼付した.左肩関節外転110°で疼痛が出現した.2,3診時は疼痛なく左肩関節外転最終域まで動作可能だった.初診日より5日目に運動器超音波検査を行った.棘上筋の不全断裂が観察された.肩関節外転動作時に上腕骨頭が肩峰をスムーズにくぐりぬける様子が観察された.初診時治療前と3診時治療後の肩甲帯外転機能X-p検査を比べて肩関節外転45°では鎖骨の挙上が増加し,上腕骨頭の外旋と尾側への滑りが改善した.肩関節外転90°では鎖骨の挙上が増加し,肩甲骨の上方回旋が増加した.また,上腕骨頭の外旋が改善した.肩関節外転最終域では鎖骨の挙上が増加し,鎖骨の後退,後方回旋が減少した.【考察】肩関節外転90°では鎖骨はおよそ30°挙上し,それに伴い肩甲骨が上方回旋する.本症例は肩関節外転時の鎖骨の挙上が不足していたため肩関節外転90°で肩甲骨の上方回旋が不足していたと考えた.上腕二頭筋テープ,腕橈骨筋テープ,棘下筋テープにより肩関節外転45°,90°での上腕骨頭の外旋と尾側への滑りが改善した.僧帽筋上部線維テープ,肩甲骨上方回旋テープにより肩関節外転時45°,90°,最終域での鎖骨の挙上と肩関節外転90°時の肩甲骨の上方回旋が増加した.鎖骨の挙上,肩甲骨の上方回旋が改善したことによって関節窩,烏口肩峰アーチが上方へ向き,上腕骨頭の滑り,転がり,外旋が起こりやすくなった.【まとめ】本症例を通じて肩甲骨の上方回旋を十分に引き出すためには鎖骨の挙上が不可欠であることを学んだ.

著者

深沢 渓太 加茂野 有徳

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.73, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【目的】継ぎ足歩行は検査などで広く用いられているが、訓練として行った時の効果ははっきりしていない事が多く、また客観的なデータも少ないと感じる。そこで本研究はは継ぎ足歩行を力学的に分析しどのような訓練効果が期待できるか3次元動作解析装置と筋電計を用い通常歩行と比較した。 【方法】対象は本研究に同意した下肢・体幹に障害のない健常男性3名とした。測定条件はまず6mの通常歩行(以下Normal)と6mの継ぎ足歩行(以下Tandem)を行ってもらい、動作解析装置と表面筋電計を用い動作解析を行った。測定機器は3次元動作解析装置(Vicon社製Vicon Nexus使用)、床反力計(AMTI社製)、表面筋電計を同期させ、解析ソフト(WAVE EYES)を使用しデータの解析を行った。マーカーは32点マーカーを貼付、筋電計の電極は腹斜筋・脊柱起立筋・中殿筋・大内転筋・内側広筋・大腿二頭筋・前脛骨筋・腓骨筋に貼付し、右下肢に統一した。尚、継ぎ足歩行の計測の際には床反力計の継ぎ目を境として1足ずつ足部が位置するようにするため15回の練習課題を実施し、歩行速度の指定は行わなかった。計測したデータから歩行周期に合わせて下肢関節角度・下肢関節モーメント・体幹角度・筋活動電位を解析しNormalとTandemの比較・分析を行った。比較肢は右下肢とした。 【結果】関節モーメントはNormalと比較しTandemでは小さく、Normalの半分以下の関節モーメントであった。床反力も通常歩行と比較して若干小さく、鉛直方向の床反力は体重の約100%前後を全歩行周期にわたって一定の値を示していた。筋電図はNormalと比較しTandemでは腹斜筋・中殿筋・大内転筋・内側広筋に特異的な波形を示しており、腹斜筋は歩行周期90%前後、中殿筋は歩行周期40~80%、大内転筋は歩行周期30~40%・80~90%にかけての二峰性、内側広筋は歩行周期30~50%にかけて大きな波形を示していた。また、胸郭と骨盤が同時に動いており、とくに胸郭側屈-骨盤側屈・胸郭回旋-骨盤回旋が大きな相互相関を示していた(r>0.90)。 【考察】継ぎ足歩行は歩行時に矢状面上での大きな関節モーメントを生じさせずに腹斜筋・中殿筋・大内転筋の筋活動を促す効果があると考える。床反力の急激な力の上昇も少ないことから関節へのストレスが軽減し、得に踵接地時に疼痛が出現する患者への有効性が示唆されるのではないかと考える。 【まとめ】本研究結果を実際の訓練へとフィードバックし、臨床での運動選択の一助としていき、実際の症例での検討も実施していきたい。

著者

斉藤 正佳 赤羽根 良和 永田 敏貢 栗林 純

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.100, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【はじめに】 内側型変形性膝関節症(以下,内側OA)は,関節軟骨の変性を基盤とした非炎症性の疾患である.臨床的症状として動作の開始時・立ち上がり・階段昇降時に膝関節内側部痛を訴え,様々な病態を合併する.その中でも,鵞足炎はもっとも多い合併症の一つであるが,内側OAは,膝内反,下腿内旋位を呈しているため,鵞足はむしろ弛緩しており,これまでのところ,鵞足炎を有した内側OAの発症機序は明らかにされてこなかった. 今回,内側型OAの荷重・非荷重のX-pを検討する事で,鵞足炎の引き金となる特徴的な所見が得られたので報告する. 【対象および方法】 平成21年4月から平成23年5月までに当院を受診し,内側OAと診断された47例47足である(男性:13例13足,女性:34例34足,年齢:68.02 ±11.21歳).OAの重症度分類は,腰野の分類で,grade 0は0例,grade1は16例,grade2 は25例,grade 3は4例, grade 4 は2例,grade 5は0例である. 方法は, 鵞足部に圧痛や同部に疼痛が認められた群を鵞足炎群(25例25足,男性:4例,女性21例,平均年齢:66.10±12.36歳)と圧痛や同部に疼痛が認められなかった群を非鵞足炎群(22例22足,男性:9例,女性13例,平均年齢:69.14±9.62歳)に分類した.つづいて,X-pより荷重時・非荷重時の大腿骨内側顆と脛骨内側顆の距離を計測(荷重時値・非荷重時値,単位:_mm_)した.さらに,非荷重時と荷重時における大腿骨内側顆の距離の差(移動量,単位:_mm_)を計測した.また,FTA,非荷重時FTAについても計測した.尚,統計学的処理はノンパラメトリック検定,Mann-WhitneyU検定を使用した. 【結果】 鵞足炎群の非荷重時値は7.21±3.05_mm_,荷重時値は8.33±3.23_mm_,移動量は内側へ1.12±1.61_mm_,FTAは183.91±4.75°,非荷重時FTAは181.38±2.11°であった.非荷重値と荷重値は,有意差を認めた (p<0.01).鵞足炎無し群の非荷重時値は8.26_mm_±2.2_mm_,荷重時値は7.31±2.49_mm_,移動量は外側0.96±1.13_mm_,FTAは182.77±1.82°,非荷重時FTAは180.77±2.41°であった.非荷重値と荷重値では有意差は認められなかった.また,鵞足炎群と鵞足炎無し群の非荷重時値,の有意差が認められなかったが,鵞足炎群と鵞足炎無し群の移動量の差は,有意差を認めた(p<0.001). 【考察】 鵞足炎は,鵞足構成筋による鵞足腱炎と鵞足腱深層に位置する滑液包による鵞足包炎の両者を含み,スポーツ障害として代表的な疾患である.その臨床的な特徴所見は,鵞足部への圧痛や同部への動作時痛である.圧痛の原因は,脛骨回旋の不安定性により鵞足腱や鵞足滑液包表面に対する直接的な摩擦や圧迫が持続的に加わり,生理的限界を超える過大な応力が炎症を引き起こすと言われている.スポーツ障害膝における鵞足炎の発症は,外反膝・knee in toe outを呈するアライメントである事が多い.鵞足腱には伸張ストレスが加わりやすいため,その発症は理解しやすい.しかし,内側OAでは鵞足はむしろ弛緩位であるため,その肢位を考慮すると発症要因が不明となる. そこで,我々はX-pにて内側OAにおける荷重位・非荷重位を比較検討してみた.鵞足炎群と鵞足炎無し群の非荷重時値の有意差が認められなかったことから,大腿骨内側顆の形態的構造が鵞足炎を発症するとは考えられない.しかし, 鵞足炎群における非荷重時値と荷重時値の差は認められ,鵞足炎無し群では認められなかったこと,さらに,鵞足炎群の移動量と鵞足炎無し群の移動量の差も認められたことから,鵞足炎群では,荷重時に大腿骨の内側への移動量が大きくなることで,鵞足構成筋に伸張ストレスが生じ,鵞足炎が発症したと考えられる. 鵞足周囲における停止部の詳細な構造は,縫工筋腱は下腿筋膜に覆われ,その間に長い線維束が存在する.縫工筋を覆っている下腿筋膜の深層にも線維束が位置し,その直下に薄筋腱が位置している.そして,半腱様筋腱,半膜様筋腱の拡張線維,内側側副靭帯という順で停止している.つまり,大腿骨の内側偏位に対して,鵞足構成筋はスタビライザーとして機能するが,縫工筋・薄筋は長い線維束や下腿筋膜で覆われているため,可動性・滑動性が少ないと考えられる.特に,薄筋腱は大腿骨内側顆の内側かつ深層を走行するため,内側偏位に対して直接的にストレスを受けやすいと考えられる.一方,半腱様筋腱の表層には,縫工筋腱・薄筋腱を覆っている様な組織・線維は存在しないため,可動性・活動性があり大腿骨内側偏位に対するストレスから免れやすいと考えられる. これらのことから,大腿骨の内側偏位には鵞足筋の中でも,縫工筋腱,薄筋腱が伸張ストレスをうけやすく,鵞足炎を生じたのではないかと考えられる.

著者

赤羽根 良和 永田 敏貢 斉藤 正佳 栗林 純

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.125, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【はじめに】 外傷性頚部症候群(以下、WAD)は交通外傷をはじめ、外力によって発生する頭部・頚部・肩甲部痛を包括した症候群である。その病態は筋、筋膜、靭帯、椎間関節、椎間板などの頚椎支持機構の損傷を意味する。その中でも筋の損傷は、修復過程の中で攣縮に伴う硬結状態を呈しやすく、鋭い疼痛の発生や頚椎可動域の著しい制限を引き起こすといわれている。 本研究では数あるWADの症状の中で、後頭部から頭頂部にかけての範囲に生じる頭痛について、運動療法と物理療法において治療成績を比較検討したので報告する。 【対象の選定について】 対象の選定方法としては、_丸1_愁訴に頭痛を認めること、_丸2_大後頭神経に限局した圧痛があり、圧迫を加えると後頭部に放散痛を認めること、_丸3_頚部の屈曲可動域が屈曲30°以下に制限されていること、_丸4_肩峰床面距離(以下AFD)は2横指以上認め、いわゆる猫背姿勢を呈すること、_丸5_頭痛は臥床時と比較して座位・立位姿勢の持続により増悪しやすいこと、_丸6_定期的に週に3回の来院が可能であることの6項目を全て満たしたものとした。 【対象】 対象は、停車中に側方および後方からの追突により頭・頚部を交通外傷されて、対象の選定条件を全て満たした30例(男性12例、女性18例、平均年齢42.8歳)とした。さらに運動療法を実施した15例(男性6例、女性9例、平均年齢42.5歳)と物理療法を実施した15例(男性6例、女性9例、平均年齢43.1歳)に分類した。 頭痛を主体としたWADの治療効果を検定するに当たり、交通外傷後から運動療法および物理療法の開始期間、頭痛が発生するまでの期間、初診時のX線側面像における第1頚椎の前縁と後縁を結んだ上縁から、第7頚椎椎体上縁までのなす角(以下、頚椎前弯角と略す)、初診時の頚部屈曲角度、初診時のAFDは両群間に有意差はなく、妥当な比較検討が可能と判断した。 治療効果の判定には頚椎屈曲角度、頚椎伸展角度、AFD、頭痛が消失した割合を、治療開始後2週、4週、6週の時点で求めて運動療法群と物理療法群で比較検討した。 【運動療法】 _丸1_姿勢の矯正を目的としたエクササイズ 猫背姿勢となった脊柱アライメントを、生理的な頚椎の前弯と胸椎の後弯位を再獲得し、頭部の位置が矯正されることを目的に実施した。 _丸2_頭半棘筋のリラクゼーション 損傷した頭半棘筋の攣縮を改善させ、筋肉内を貫通する大後頭神経が除圧されることを目的に実施した。 【物理療法】 ソーマダイン 損損した軟部組織の修復および治癒の促進を目的に、愛知電子工業社のソーマダイン(SIRIUS)を使用した。 【解析手順】 頚部の屈曲角度、伸展角度、AFD、頭痛消失期間について運動療法群と物理療法群で比較検討をした。統計学的検討においては、スチューデントのT検定およびマン・ホイットニーのU検定を用いた。 【結果】 頚部の屈曲角度の推移は、治療開始後2、4週では有意差を認めなかったものの、6週では運動療法群の方が有意に改善された(p<0.05)。 頚部の伸展角度の推移は、治療開始後2週では有意差を認めなかったものの、4、6週では運動療法群の方が有意に改善された(p<0.05)。 AFDの推移は、治療開始後2、4、6週において、有意に可動域は良好であった(p<0.05)。頭痛が消失した割合は、治療開始後2、4週では有意差を認めなかったものの、6週では運動療法群の方が消失した割合が多かった(p<0.05)。 【考察】 頚部周囲筋群などの攣縮に伴う頚部の屈曲制限は、治療開始後6週以降において、頭半棘筋のリラクゼーションと大後頭神経を除圧する運動療法が有効と考えられた。 またWAD患者では、頚部・胸部周囲筋のバランス機構が破綻するため、頚椎の前弯消失と胸椎過後弯化を招来し、頭部は胸郭よりも前方位となり、肩甲帯はプロトラクトする。このため早期から頚部の伸展角度とAFDを改善させ脊柱姿勢を矯正することは、頚部周囲筋群の持続的な攣縮を緩和するきっかけになり、頭痛の速やかな改善につながると考えている。 また頭痛の改善については、治療開始後6週以降において運動療法群の方が有意に消失した割合が多かった。これは早期から頭半棘筋のリラクゼーション、大後頭神経の除圧および姿勢の矯正を速やかに図ったことが要因と考えられる。しかし治療開始4週間以内であればソーマダインは運動療法と同様な頭痛の治療効果が期待できると考えられる。4週以内であれば、簡便であり短い治療時間で効果が発揮できるソーマダインが有効であり、また4週以上継続する場合は、運動療法に治療方針を変えるなどの治療戦略が重要と考えられた。

著者

川野 義武 宮崎 哲哉 豊田 貴信 堀 恵輔 竹島 里香 林 良文

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.160, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【目的】中枢神経系患者における体幹機能へのアプローチは重要である。この方法の一つとして、ストレッチポール(以下SP)を応用したアプローチの展開が進んでいる。日本コアコンディショニング協会(以下JCCA)の推奨するコアリラクゼーション、コアスタビライゼーション、コアコーディネーションの段階に基づくコアセラピーは、脳卒中片麻痺患者の治療にも十分応用可能な概念である。コアセラピーについて、健常者や運動器疾患を対象とした各関節アライメントの変化と下肢筋力や下肢協調性、柔軟性等の先行研究は存在するものの、脳卒中片麻痺患者を対象とした研究は未だ少ない。そこで今回、脳卒中片麻痺患者に対して、ストレッチポールを用いたコアセラピーが立位制御機能に及ぼす影響を検討することを目的に、アプローチ前後の重心動揺を測定し、若干の知見を得たので報告する。【方法】対象は、当院回復期病棟に入院中の脳卒中片麻痺患者6名(年齢58.2歳±8.4、右片麻痺3名、左片麻痺3名)とした。取込基準は、支持なしでの開眼、閉眼での立位保持が30秒以上可能な者とした。介入内容はJCCAが提唱するベーシックセブンによるコアリラクゼーションプログラムから抜粋した7項目と、ストレッチポール上でのコアスタビリティープログラム6項目を加えたエクササイズ(以下SP-Ex)、計13項目とした。実施時間は合計10分以内とした。なお基本姿勢の保持ならびに動作遂行に関して、随時必要な徒手的介入を施した。測定には重心動揺計(酒井医療株式会社製ActiveBalancerEAB-100)を用いた。条件として、裸足にて両足部の内側縦アーチ頂点間を20cm離した立位を設定基本肢位とし、静的立位で開眼、閉眼を各15秒間、アプローチ前後に各々1回ずつ測定した。測定指標は総軌跡長、外周面積、矩形面積とした。統計的手法にはWilcoxonの符号付順位和検定を用い、有意水準5%にて比較検討した。なお被験者には研究の趣旨と個人情報の取り扱いに関し、書面にて十分に説明。同意を得た上で研究に参加していただいた。【結果】開眼時では、アプローチ前後の総軌跡長・外周面積・矩形面積において有意な変化は認められなかった。症例毎では、総軌跡長にて3例に減少傾向、残り3例に増加傾向が認められた。外周面積と矩形面積について、2例で減少傾向、残り4例に増加傾向が認められた。一方、閉眼時では、総軌跡長・外周面積・矩形面積いずれにおいても有意に減少しており(p<0。05)、6例とも減少傾向が認められた。【考察】閉眼で総軌跡長、外周面積、矩形面積の減少を認めたことは、重心動揺の振れ幅を制御できるようになったと解釈できる。今回の対象者は一側性の片麻痺患者を介入対象としており、視覚情報の遮断から、開眼時とは異なり脊柱や脊柱起立筋群、足底などの接地面の固有受容器感覚を含む感覚入力が正中位指向の改善に影響したのではないかと考えられる。またSP-Exによるコアスタビリティーの向上に加え、SPという不安定な場面でのベーシックセブンは体幹の不安定性のある片麻痺患者に対して、コアスタビリティーとしてもすでに作用し、筋出力の向上につながったのではないかと考えられた。 一方、開眼時よりも閉眼時において、アプローチ前後の静的立位バランスは改善傾向にあった。この要因として、対象者特性を考慮すると亜急性期から回復期に属する片麻痺患者であり、視覚からの情報に対して何らかの情報処理エラーが生じやすく、閉眼時よりも開眼時ではコアの安定性による影響が反映されにくいと考えた。【まとめ】今回片麻痺患者に対し、ストレッチポールによるコアリラクゼーション・コアスタビライゼーションを中心としたアプローチを実施し、静的立位バランスへの即時的効果を検証した。結果、閉眼時の重心動揺指標は有意に減少しており、静的な立位制御機能に対して、足底からの固有受容器感覚を含む感覚入力や正中位認識の改善が期待できるのではないかと考えた。 日常遂行される動作は視覚情報を取り入れながらのものとなるため、今後は視覚情報と固有感覚器感覚とのリンク可能なアプローチ方法を考え、実施することが必要と考えられた。また今回の研究から、多様な症状を示す脳卒中片麻痺患者を対象とする際には、感覚機能やUSNの有無、麻痺の程度などの特定したグループのデータ収集も必要と考えられた。

著者

臼井 晴信 秦野 吉徳 西田 裕介

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第27回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.163, 2011 (Released:2011-12-22)

---

【目的】現在、脳血管障害患者の多くが、急性期治療後、リハビリテーション目的で回復期リハビリテーション病棟(回復期病棟)へ入院している。厚生労働省によると、脳血管障害患者で発症から回復期病棟入院までの平均期間は36日、入院患者の平均年齢は71歳である。回復期病棟転院までの期間は短縮しており、入院患者の多くが、脳血管障害患者や高齢者であることを考えると、心血管系リスク管理が必要であると考えられる。当院回復期病棟入院中の脳血管障害患者の入院時標準12誘導心電図においても、57%の症例で何らかの所見を認めた。適切な心血管リスク管理と、運動処方・生活指導を行うために、理学療法士による運動時の心電図評価は必要不可欠であると考える。本症例報告の目的は、心原性脳梗塞により当院回復期病棟に入院し、理学療法実施中に頻脈を認め、心電図評価を行い、生活指導に至った症例の経験より、回復期病棟における心電図評価の必要性について、後方視的に考察することである。なお、本症例報告はヘルシンキ宣言に沿っており、データの使用に際しては、市立御前崎総合病院倫理委員会の承認を得た。 【患者情報・治療歴】症例は70歳代男性で、既往歴に心筋梗塞がある。2009年4月、上下肢脱力により近隣他病院へ搬送され、心原性脳梗塞の診断を受け入院した。第55病日、当院回復期病棟に転院した。入院時標準12誘導心電図において、安静時心拍数は76bpm、心房細動の所見を認めた。第74病日、理学療法での歩行練習直後、橈骨動脈触診により約160bpm、安静坐位時に約130bpmの頻脈を計測した。直後にモニター心電図(CM5)による評価を行い、安静時115bpm、歩行練習時145bpmの頻拍を認め、さらに基線の規則的な動揺を確認した。自覚症状はなく、呼吸数は安静時16回/分、歩行練習直後18回/分であった。理学療法中の評価結果を医師に報告し、医師は理学療法評価結果をもとに、翌日午後からの24時間のホルタ―心電図検査を処方した。第77病日時点での歩行形態は四点杖歩行軽介助で、1日に20m程度を数回練習していた。 【結果】ホルタ―心電図検査の結果、24時間平均心拍数は85bpm、最小心拍数は55bpm、最大心拍数は136bpmであった。18時、7~8時、10~11時台に最大心拍数120bpm以上を計測した。医師の所見は、心房細動に加え心房粗動を認め、リエントリー回路が2:1の頻度で興奮すると頻拍となるとのことであった。また、カテーテルアブレーションの適応となるが、年齢に対し侵襲的であると判断され見送られた。 【考察】退院後の安全な生活の獲得のため、頻拍を防止する必要があると考えた。150bpm以上の頻拍は、心拍出量の減少を来すと言われている。また、心血管系リスクを低減するためには、無酸素性作業閾値(AT)以下の運動強度で日常生活活動を行うことが良いと考える。高齢者でのATは最大酸素摂取量(V(dot)O2max)の約65%と言われている。ホルタ―心電図の検査結果より、頻拍を計測した時間帯は食事時と理学療法実施時(10~11時台)であると考えられた。本症例は、食事時に病室からデイルームまで約50mを車椅子自操により移動していた。以上より、運動時・運動後に頻拍になる傾向があると考えた。その後、理学療法実施中に脈拍の計測、心電図評価を継続して行った。退院前評価時(第175病日)には、屋内歩行は四点杖で自立した。退院前の安静時脈拍数は70~80bpm程度であった。自由な歩行速度で、短距離歩行後の脈拍数は約100bpm程度であり、Karvonenの式より算出した運動強度は約40%V(dot)O2maxであった。しかし、約40m以上連続で歩行すると、130bpm以上の頻脈になる傾向があり、運動強度は85%V(dot)O2max以上となった。以上のことより、本人・家族に対する退院後の生活指導として、自宅外での移動は車椅子による介助移動を推奨し、歩行する場合は40m程度で休憩することを指導した。自宅内移動は杖歩行自立と設定した。 【まとめ】モニター心電図は、非侵襲的で患者の負担も少なく、多くの心機能情報を得られる評価であると考える。今回、回復期病棟入院患者に対し、運動療法中に心電図評価を行い、退院後の生活指導につながった症例を経験した。回復期病棟では、1日9単位までのリハビリテーション実施が推奨されており、入棟後、身体活動量の急激な増加が考えられる。また、回復期病棟の診療保険点数は、検査・薬剤などの点数が入院料に含まる包括医療制度が採られ、検査、投薬は減らされている。そのような回復期病棟の現状・リハビリテーションの特徴を考えた時、回復期病棟入院患者に対し適切な心血管リスク管理を行い、安全な運動処方・生活指導を行うために、運動時の心電図評価は非常に有用かつ必要であると考えられる。