著者

樫田 美雄

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.61, no.3, pp.235-256, 2010-12-31 (Released:2012-03-01)

参考文献数

17

著者

吉沢 夏子

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.130-144, 1984-09-30 (Released:2010-04-23)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

---

A・シユッツの学、および現象学的社会学やエスノメソドロジーについてはすでにさまざまな解釈や批判がなされている。その中でも、これらの学的営為をいわゆる “主観主義” ということばで括ることはかなり広い支持を得ているように思われる。しかし、いったい “主観主義” とは何か。それは従来の “主-客図式” の枠を前提にしたものなのか。またそれは “問主観的” な世界を明らかにすることはできないのか。これが本稿での問題である。その考察にあたってここでは、まずシュッツをフッサールとの関係で位置づけるという作業を通してシユッツに対する批判および評価を再構成し、次にそのことによって逆に社会学との関係でシュッツの積極的な存在意義を浮き彫りにする、という手法をとる。シュッツの貢献は、社会学においてこれまで省みられることのなかった新しい問題領域-間主観性問題-を発見し、それを社会学的な問題として主題化する道を開いたことである。そしてシユッツの学、およびシユッツを出発点とするその後の展開の中で、 “主観主義” の “主観” は従来の “主-客図式” の枠ではもはや捉えられない薪しい意味を獲得するのである。

著者

佐藤 毅

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.85-88, 1973-12-31 (Released:2009-11-11)

著者

柴田 温比古

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.135-150, 2021 (Released:2022-09-30)

参考文献数

39

---

本稿の目的は,第二次世界大戦以降,人の移動の拡大に伴って生じてきたとされる「市民権のリベラル化」の内実を理論的に再検討することである.本稿では,市民権を構成する2つの側面を〈成員資格〉と〈統合〉と名付け,両者の接合関係の観点から「リベラル化」の内実を再考する.〈成員資格〉と〈統合〉の両者の挙動は,「属性 ascription/業績 achivement」区分を用いることで近似的に定式化できる.従来的な国民国家の理念型の下では,前者は「出生」に基づくという点で属性主義的基準に,後者は各市民の社会における実体的なパフォーマンスに関わるという点で業績主義的基準に,それぞれ即して挙動していた.しかし人の移動が一般化するなかでは,出生が〈成員資格〉の画定基準としては適切でなくなるため,〈成員資格〉を〈統合〉に一致させ,両者を同時に業績主義的基準に基づいて画定するという戦略が浮上する.この〈成員資格〉の業績化というトレンドこそが「市民権のリベラル化」として観察されてきた事態の内実である.しかしそれは,近年の市民的統合政策の淵源となっており,さらには国籍剥奪の拡大や国籍をめぐる生得権の撤廃といった反直観的な帰結をも潜在的にもたらしうるという点で「イリベラル」な側面をも含んでいる.それゆえ市民権の真の「リベラル化」をめぐっては,属性主義的基準と業績主義的基準のよりよい併用の可能性こそが焦点となる.

著者

白鳥 義彦

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.46-61, 1995-06-30 (Released:2010-01-29)

参考文献数

23

---

デュルケームの生きた第三共和政期のフランスは, 「非宗教的・無償・義務的」という原則に支えられた初等教育制度が確立されたことに端的に見られるように, 近代的な国民国家を目指した歩を進めようとしていた.同時に, 普仏戦争の敗北から出発した第三共和政には国家の再建ということが課せられており, その一環として, 初等・中等教育と並んで高等教育の改革もまた議論された。このような背景を踏まえ, 本論文では, デュルケームの教育論のなかでも初・中等教育の問題の陰にかくれ, これまで検討されることの少なかったかれの大学論に注目した. かれは, 高等教育の問題についてもまた深い論述を行っている.実際デュルケームは, 1900年前後の「新しいソルボンヌ」を代表する人物の一人でもあった。デュルケームの論述の検討を通じて, 改革に至る当時の大学の諸問題や, 改革の理念における大学像が明らかにされる.大学は, 職業的な専門教育をおこなうグラン・ゼコールとは区別され, 社会的紐帯を高める役割を期待された「科学」の場として把握されている. またデュルケールの社会学は, そのような科学観を背景に大学内に制度化されたのであり, 高等教育改革の議論と関連づけることにより, かれの社会学の性格も浮き彫りにされるのである。

著者

高橋 由典

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.480-481, 1998-03-31 (Released:2009-10-19)

著者

鳥越 皓之

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.81-84, 1977-03-31 (Released:2009-11-11)

著者

小笠原 真

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.57-71, 1981-09-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

46

---

本小稿は、日本の近代化と宗教の関連性を究明しようとする先学の諸説のなかから、日本の近代化 (=資本主義化) と浄土真宗の内面的な関連性を検討しようとする先学の諸説のみを取り上げている。そしてまず、日本の近代化と浄土真宗の関連性を積極的に評価しようとする内藤莞爾氏やR・N・ベラーの所説を検討し、M・ヴェーバーの所説と比較した場合の問題点として、西欧歴史と日本歴史との発展形態の相違について必ずしも十分な配慮がなされていない点と、ヴェーバーは新教と産業資本の関係を論究しているのに対して彼らは浄土真宗と商業資本の関係を考察している点、の二点を指摘している。次いで、日本の近代化と浄土真宗の関連性を消極的に評価しようとするヴェーバー自身や小口偉一氏らの所論を吟味し、特にヴェーバ-の所論を発展させる方途として、日本では何故西洋の如く個人の内面的規範としての禁欲的精神が出て来なかったかという点と、そういう精神が出て来なかったにも拘らず何故目本ではベトリープが形成され資本主義化が大きく押し進められてきたかという点に、答える必要のあることを指摘している。続いて、本稿はそれらの点に解答を記述する過程で、日本の近代化の主体的条件を浄土真宗を含めた日本の諸宗教に求める見解には消極的な評価を与え、逆にそれを「国」・「家」の「共同体成員」としての外面的規範に求める立場には積極的な評価を下すべきことを強調している。

著者

水津 嘉克

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.335-349, 1996-12-30 (Released:2010-05-07)

参考文献数

29

被引用文献数

1

---

今日「差別や偏見は正しいことですか」と尋ねられて, 肯定的な答をする人はむしろ少数であるにもかかわらず, 身体や精神に障害を持つ人に対する偏見は相変わらず根強く残存しているように思われる。これまで多くの議論が, 社会的な場面におけるこれら差別や偏見を, 相互作用の断絶という文脈で語ってきた。しかし, 「排除」は必ずしもその直接的な形をとってのみあらわれるとは限らない。本論稿で問題とするのは社会的相互作用が拒絶される形で現出する差別・偏見ではない。一見社会的相互作用が維持されている場面のなかに〈方法〉として維持されている「排除する-される」という関係である。それは「私的局域の侵害」「現実構築作業への参加拒否」「主体的人間像の否定」という形で現れてくる。以下, 前提となる議論を若干試みた後, それぞれの「排除」について議論を行う。

著者

桑畑 勇吉

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.93-96, 1974-03-31 (Released:2009-11-11)

著者

竹元 秀樹

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.572-574, 2022 (Released:2023-03-31)

著者

首藤 美香子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.567-568, 2022 (Released:2023-03-31)

著者

山根 純佳

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.433-449, 2022 (Released:2023-03-31)

参考文献数

47

---

「女性職」であった施設介護の現場では,男性の参入と並行して男性が上位の職位に就く男性優位が再生産されている.本稿では,従来の「ケア労働=女性に適した労働」が「男性=理想的なケア労働者」というジェンダーに置き換わり男性の社会経済的優位が再生産されるメカニズムを,市場化された介護施設のマネジメントや実践における「長時間労働する身体」という「ヘゲモニックな男性性」の作用をとおして考察する. 介護保険制度下の「個別ケア」では,限られた人手で利用者の生活ニーズを支えるという家庭的ケアの再演が求められているが,そのケア実践は長時間労働する「献身的専門職」に依存している.この「献身的専門職」を前提にしたマネジメントの下では,「長時間労働する身体」というヘゲモニックな男性性を資源に男性が管理的地位を獲得する.一方夜勤専従を配置することで24時間型の献身的専門職モデルの転換を図った施設では,「長時間労働」と介護職の「有能さ」は結びつかず,長時間働かない女性の能力も評価されキャリアアップも保障されている.このようにジェンダーを再生産しないローカルな実践が多くの職場に広がれば社会全体の男性優位は変更されうる.しかし,福祉の市場化は,女性のケアの専門性や能力を活用しつつも,男性よりも低い地位や賃金にとどめる性別分離を促進しており,女性のケア労働の評価というフェミニズムの目標を後退させたといえる.

著者

熊谷 一乗

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.38-58,140, 1973-12-31 (Released:2009-11-11)

被引用文献数

1

---

This article intends to analyze a formation process of an educational policy with a view to inquire how the politics cope with the educational problems. The object case of this study is the formation process of an educational policy in the ministerial party, namely, the Liberal-Democratic Party (L.D.P.), and the structural-functional aspects of the policy machinery and the Dietman in change of an educational policy were especially investigated by the author. In L.D.P. the expert group in charge of the educational policy has been formed. This special group is composed of the Dietmen, who belong to the Sectional Council for a cultural-educational policy called “Bunkyo Bukai” (B.B.) or the Muestigation Committee of a Cultural-educational system called “Bunkyo Seido Chosakai” (B.S.C.). There two organs perform different functions respectively in the policy formation process, that is to say, B.B. is deal with the urgent problems, for example, the formulation of the budget and the legislation, on the other hand, B.S.C., is to grapple, with basic problems on the educational policy, to research and clarify fundamental lines of the educational policy. M.B.B. the young Dietmen who were graduated from non-government university have taken leadership, on the other side, in B.S.C. the veteran Dietmen from high classed bureaucrat hold an important position. The party organs for the educational policy and the Ministry of Education stand by each other, and there is closely interdependent relation between the expert Dietmen of education and bureaucrats of the Ministry of Education. According to some marks observed in the formation process of an educational process, we can point out the distinguishing tendency of bureaucratization and functional specialization. It seems that this tendency has been promoted by increasing demands about education from various social spheres to politics.

著者

保田 卓

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.313-329, 1999-12-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

32

---

本稿は, これまでほとんどとりあげられなかったルーマンの高等教育論の全体像を, 散発的で数少ない著作から再構成する試みである。ルーマンによれば, 1960年代末以降のドイツの大学の民主化は, 大学の集団政治化と官僚制化を齎した。集団の挙動のみならず個人の行動をも各集団の利害によって統制する集団政治は一時, 大学を機能的脱-分化の方向に導いたが, やがて官僚制が, 一方で教育・研究の自律性, 他方で教育の相対的組織化容易性, さらに進学率の増大を梃子にして, 集団政治に反応し, これを圧倒するに至った。しかしそれで問題が解決したわけではない。大学システムが適応していかなければならない “環境問題” は, 進学率増大の他にも, 研究と教育の「威信の増幅」関係の崩壊・ライフコースの脱-制度化・相互作用における教養の利用価値の逓減, と山積している。そこでルーマンの提案する適応戦略は, 研究の「観察の観察」への機能分化, 教育における課程=システム分化である。かかる提案の背後にあるのは, ルーマン一流の機能分化史観である。こうしたルーマンの高等教育論の特質は, 大学における民主化が期せずして官僚制化を招来するという視点を示したこと, 研究と教育の機能分化にポジティヴな可能性を提示したことである。

著者

三輪 哲

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.266-283, 2011-12-31 (Released:2013-11-22)

参考文献数

20

被引用文献数

1

---

父職のみで出身階層を測る「伝統的アプローチ」に基づいて, これまで世代間移動研究では, 相対移動パターンの国際的共通性という知見が蓄積されてきた. しかし近年になって, 世代間移動における母職の役割が見直され, それを含めた分析では実質的な結論が変わりうることが報告された. それを受けて, 本稿では, 日本, 韓国, 台湾の大規模調査データを用いて, 出身階層の測定において母職を含めた移動表分析をおこない, 従来どおりの知見が得られるかどうか追試をおこなった. その結果として, (1) 日本の, 特に男性では, 「伝統的アプローチ」によっても, 世代間の相対移動はまずまず説明できる, (2) 日本でも, 父階層に加えて母階層の情報をも用いて出身階層を測定したほうが, より世代間移動を適切にとらえられる, (3) 女性に関してのみ, 父母双方の階層を用いた場合において相対移動パターンに国・地域間の違いがみられ, その知見は出身階層として父階層のみを用いたときの結果とは異なる, という諸点が明らかになった. 男性における相対移動の構造的安定性が再確認された一方で, 女性においては母職を考慮することで移動の構造に異質性が見出される可能性があることがわかった.

著者

北田 暁大

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.635-650, 1999-03-30 (Released:2010-11-19)

参考文献数

40

---

われわれはごく日常的なコミュニケーションの場面において, 他者の行為を記述することによりその行為をその行為者へと帰属させ, 「責任」の所在を指示しているといえようが, そうしたなかで, 行為者の意図 (目的) とは齟齬をきたすような行為記述がしばしば「適切」であるとされることも少なくない。行為者自身が自らの行為の記述に関する「権威」でありえない状況のなかで, われわれはいかにして行為記述の適切性を見定め, また行為の責任を帰属させているのであろうか。本稿では, こうした行為の同定 (identification) や帰責 (attribution) のメカニズムをめぐる問題に照準しつつ, A.Schutzの提示した理由動機/目的動機の概念的区別を導きの糸として, 「行為を解釈すること」と「行為 (者) の責任を問うこと」がどのような関係にあるのかをまずI・II節で分析し, 行為者責任 (行為と行為者の関係) と行為の責任 (行為とその結果の関係) との相違を明らかにする。そして次に, N.Luhmannの「道徳」についての知見を参照しながら, 道徳コミュニケーションにおいて問われる責任が, 行為者責任/行為の責任のいずれとも異なる位相にあることを示し, そのようにして捉えられた道徳が現代社会において孕んでいる両義的な性格をIII節において論じていく。「責任」や「道徳」の社会学 (コミュニケーション論) 的な位置づけを与えることが, 本稿全体を通しての目的である。

著者

須永 将史

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.341-358, 2012

---

ジュディス・バトラーの身体へのアプローチにはどのような意義があるのだろうか. 本稿ではまず, 『ジェンダー・トラブル』におけるバトラーの身体へのアプローチに, 重要な側面が3つあることを指摘する. それは, 第1に, ジェンダー概念の再定義がなされていることであり, 第2に, 身体論の主要な論点を「身体なるもの (=The body)」という論点から「個々の身体 (=bodies)」という論点へと移行させようとしていることだ. そして第3の側面は, 「身体なるもの」の「内部/外部」の境界が不確定であるという主張がなされていることである.<br>次に, フェミニズム/ジェンダー論にとっての既存の身体観を整理し, バトラーが各論者の身体観をどのように批判し, どのように乗り越えようとしたかを述べる. バトラーはボーヴォワールの議論が精神/身体の二元論を保持していることを批判し, イリガライの議論が生物学的性差としてのオス, メスの二元論を保持していることを批判する. バトラーのアプローチによると, 2人が保持するそうした二元論自体が, 問題視されるべきなのである.<br>本稿では, バトラーの貢献とは次のようなものだと結論する. それはすなわち, ジェンダーという概念を再定義することによって, 人々を異性愛の基準においてのみ首尾一貫させる現象の水準を指摘しようとしたことだ. また本稿では, <ジェンダー>を実証的に明らかにするためには, 実際の社会において使用される身体や行為を記述することがフェミニズム/ジェンダー論の今後の課題であることも示唆する.

著者

濱口 惠俊

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.151-153, 1998-06-30 (Released:2009-10-19)

著者

福間 良明

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.329-347, 2002-12-31 (Released:2010-04-23)

参考文献数

18

---

本稿では, 戦前の小泉八雲研究=「ハーン学」の言説における「西洋」「日本」「辺境」の表象を分析し, 「西洋」「日本」「辺境」が交錯する場で紡がれるナショナリティを浮き彫りにする.1900年代の「ハーン学」では, 「日本」は, 「西洋」のような普遍性を希求しつつもそれが欠如したものとして認識されていたが, 次第に「西洋」に比した特殊性が強調されるようになり (1910~20年代), さらには「西洋」に代わる別の普遍性を「西洋」に向けて呈示することが志向されるようになった (1930~40年代).だが, 同時に, そのような中で, その自己像を正当化すベく, 「日本」は, 「辺境」を排除/包摂の対象として描き, また流用していった.そこでは一方で, 「西洋」からの視線, オリエンタリズムが受容され, 内面化され, つねに「西洋」に呈示されるべき自己像が意識されつつ, 他方で, そのような自己表象を成立させるために, 「辺境」の表象, 「辺境」による逆照射が不可欠だった.だが, 「日本」は「西洋」と「辺境」とに向き合う中で生産/再生産され, 強化されるだけでなく, その三者の交錯の中でナショナリティがゆらぐ契機もあった.本稿では, ハーン学言説の分析を通して, 「西洋」「辺境」という2つの他者との交渉でナショナリティが構築され, また同時にゆらぎ, その決定されざる残余が浮き彫りにされる様相を提示する.