著者

山口 麻希 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.38, 2010 (Released:2010-11-15)

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以前は日本文化といえば歌舞伎や相撲といった伝統文化であったが、現在、マンガやアニメといったオタク文化は世界に誇れる数少ない日本の文化であると同時に経済価値が存在する。工場が海外移転し、技術力が国外に流出している中でこういったオタク文化の今後は、日本経済を支える重要なコンテンツであることは明白である。 そして、その人気や経済的効果は国内に留まらず世界中に広まっている。しかし近年、その人気とは裏腹にアニメ等の売り上げが低下してきている。その原因としては、不況や各国の事情、インターネット上の違法配信サイトの台頭など様々なものが挙げられる。そこで、日本国内の状況と海外の状況を比較し、オタク文化の資産価値に焦点を当て、その経済的価値を経営学視点から考察する。

著者

井上 尚美 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.1, 2010 (Released:2010-11-15)

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長引く不況と少子高齢化に伴って、外食産業におけるファミリーレストランの位置づけや市場規模は変化している。特に家族連れを対象としたファミリーレストランの経営は苦しい状況が続いている。そういった環境の中、客数・客単価がどのように変化し、店舗数と営業利益率との相関を研究することでポジショニングが明らかになる。 外食産業全体での低価格化、マーケットへの新規参入など伸びている業態・衰えている業態を明らかにすることで、今後のファミリーレストランの方向性を解明する。

著者

戒野 敏浩 鈴木 智博

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.72, 2010 (Released:2010-11-15)

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音楽市場における消費者ニーズの多様化とデジタル化の進展に伴い、ヒットの確率をあげる音楽マーケティングが求められている。しかし、既存の音楽ビジネスや楽曲そのものに関する研究は定性的なものが中心で、定量的な研究はあまり多くはない。本研究は、J-POP楽曲のヒット要因について感性情報処理による分析を試みる。具体的には、オリコン年鑑2007の邦楽売上ランキングにおける上位1位から1,000位までの楽曲について、楽曲のヒット要因と思われる感性ワードの形容詞対によるSD法に則った質問紙調査を行い、因子分析によるヒット曲の感性要因抽出を試みる。また、2人の実務家へのインタビュー調査を通じ、実務への活用の可能性について検証する。

著者

奥山 睦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.97, 2010 (Released:2010-11-15)

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N/A

著者

伊東 俊之 廣松 毅

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.20, 2010 (Released:2010-11-15)

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企業における情報漏えいの要因は内部者の人的要因による情報漏えいが大半であるため、リスクマネジメントの観点から検討を行った。リスクマネジメントについては2009年に国際規格としてISO31000が発行され、あらゆる分野への活用される流れとなっている。リスクマネジメントを推進していく上でリスク評価者と対象組織との間のリスクコミュニケーションが重要であり、各々の特性を把握する必要がある。リスク評価者はゼロリスク原則に陥りがちである。対象組織のリスク認知に関する理論としてプロスペクト理論があげられる。リスクコミュニケーションを有効に機能させるためにはリスク評価者が対象組織から信頼獲得を図る事が必要であることから信頼モデルについて検討を行った。

著者

荻林 成章 高島 幸成

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.85, 2010 (Released:2010-11-15)

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著者らは先に企業、消費者、銀行エージェントを内包し、価格・生産量・投資をエージェントが自己調整する人工経済エージェントベースモデルを構築し、景気循環などの現実の経済挙動と同様の振舞いが再現されることを明らかにした。本研究では上記モデルを産業連関表及びGDPの計算が行えるように改良し、GDP及び景気変動は投資に伴う銀行からの資金借入を伴う市場流通資金量と、消費者の可処分所得による需要量、及びこれら要因の周期的変動によって説明できることを明らかにし、これらの結果から現実経済の景気循環に及ぼす諸要因の影響について考察した。

著者

浜口 斉周 宮崎 勝 藤沢 寛 西村 敏 木村 徹 大竹 剛 望月 貴裕 高橋 正樹 米倉 律 小川 浩司 東山 一郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.66, 2010 (Released:2010-11-15)

被引用文献数

1

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テレビ・動画の視聴において、時間や場所の制約にとらわれないオンデマンド視聴や、口コミ・友人のお勧めに従うような、視聴スタイルのパラダイムシフトが起こっている。テレビ局は番組をただ放送するのではなく、適切なコンテンツを適切なユーザーに適切な形で届けることが求められている。本研究では、ビデオオンデマンドと番組レビューSNSを組み合わせたソーシャルTVにおける視聴行動に着目し、実験サイトを構築して被験者を集め、実際に行動ログの収集・分析を行なった。分析の結果、テレビ放送とは大きく異なる視聴行動の変化を捉えることができた。ソーシャルTV特有の視聴行動とその効果、サービス提供方法や必要な技術について論じる。

著者

工藤 憲一 猿渡 康文

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.83, 2010 (Released:2010-11-15)

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EverDay Low Price (EDLP) 政策の普及や,公正取引委員会による排除措置命令等に伴い,コンビニエンスストア (CVS) の価格政策に対する疑問も呈されている。 本研究では,CVSの価格政策をEDCP (EveryDay Convenient Price) として再定義し,そこに含意される経済合理性を再認識することを目的とする。 16店舗のCVSとスーパーマーケットを対象にフィールド調査を行って時間価値を計測し,加工食品の価格に対して線形重回帰分析を試行した。 EDCPの価値は,EDLPの価値に時間価値を加えた一般化価値として理解しうる。CVSが提供する最大の時間価値は新商品の訴求による品揃えの新鮮さであり,長時間営業や立地利便性による時間価値は優位性を失う可能性もある。また,消費期限までの残時間は時間価値として有意ではなく,経済合理性の観点からは,CVSの見切り販売は必ずしも支持されない。

著者

村井 達弥 小野田 清香 西崎 雅仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2010年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.11, 2010 (Released:2010-11-15)

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現在、日本はガラパゴス化していると言われている。日本製品は、その機能および技術においては世界で高い評価を受けているにもかかわらず、日本製品の国際競争力が低下している。 本研究においては、知的技術マネジメントを再検討することで、その問題と限界を解明することを目的としている。つまり、製品差別化を図るために、研究開発を激化させ、知的財産の獲得を主眼においたビジネスモデルの限界を指摘する。さらに、技術立国日本が技術の優位性を市場で高評価される統合的なビジネスモデルと技術経営に立脚した技術のイノベーションによる新たなマネジメントを提案する。