著者

輪違 弘樹 川上 榮一 黒飛 浩二 竹島 勝也 久保田 修 橋本 彩弥香 大林 櫻子(NUT) 丸山 二美子(MT) 吉田 信司(MD) 中村 隆

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.65, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 近年, 栄養サポートチーム(以下NST)稼働施設は急増しており, それに伴いリハビリテーション(以下RH)栄養の先行研究報告は増加しているが, 十分なEBMは示せていない. 高齢者の栄養障害は, 日常生活活動 (以下ADL)や生活の質 (以下QOL)を低下させるだけでなく, 呼吸機能低下や創傷治癒の遅延, 生体の防御機構である免疫能を低下させ, 生命予後を大きく左右する. RHに適切な臨床栄養管理を並行することで, RH効果は高まると考える. 本研究の目的は,栄養状態とRH効果を後方視的に調査し, その関連を明らかにすることである. 当研究はヘルシンキ宣言に沿って, 対象者に研究の主旨を説明し, 同意を得た上で実施した. 【方法】 対象者は, 2010.6月~2010.10月に当院一般病棟を自宅退院した症例73名.栄養状態の指標は入院約3週間後の半減期血清アルブミン値(以下Alb値)を用い, 栄養状態正常群(Alb3.5以上,以下正常群), 栄養状態低値群(Alb値3.5未満,以下低値群)に分類し, RH介入前後のBarthel Index(以下BI),RH施行日数を比較検討した. 統計処理はt検定を用い, 有意水準は0.05以下とした. 【結果】 正常群は29名(男女比7:22 平均年齢は77.0±10.9歳), 低値群は44名(男女比15:29 平均年齢83.8±10.2歳)であった. RH開始時の平均BIは正常群87.9±13.8, 低値群34.0±24.1で, 正常群が有意に高かった. RH施行日数は正常群18.3±12.2日, 低値群28.3±18.3日で, 正常群が有意に短かった. 退院時のAlb値、BIは正常群、低値群ともに有意に上昇している. RH開始時のAlb値(入院約3週間後の半減期Alb値)とRH施行日数(開始から退院までの日数)には有意な相関があった. RH開始時のBIとRH施行日数には有意な相関はみられなかった. 【考察】 低値群では早期から積極的なRHはかえって生命維持のための栄養素の同化を阻害し, 異化を助長させてしまう可能性が高く, RHが逆効果になることが考えられるので, 今後の検討を要する. 低値群の症例では全身状態を理解し, 臨床栄養管理と早期から無理のない適切なRHや効率の良い動作指導することが重要になっていく可能性があり, 患者のADLやQOLの向上をより期待できると考えられる. そのためには, RHスタッフは栄養スクリーニングや評価を実施し, その患者の栄養状態に見合ったRHプログラムを立案することが望ましいと考えられる. 今後の検討課題として,低栄養症例へのRH効果を明らかにできる評価方法を模索し, RHにおいてPTが発揮できる専門性や, 低栄養症例のPTアプローチを考えていくことが重要である. 【まとめ】 今後, 高齢化社会が進む中, 栄養障害患者の増加が予想される. そのため栄養状態を考えたRHを実践することは運動機能・ADLの向上のために重要である.

著者

松澤 正 加藤 仁志 飯塚 直貴 久慈 晋也 高橋 宙来 田中 俊輔

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.271, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 臨床的にマッサージは,生体に与える影響として,血液リンパ循環の改善,筋緊張の抑制,筋弛緩障害の改善などがあるが,生体に与える生理学的影響に関する科学的な証明がされていないものが多いとされている(松澤ら,2008).先行研究として,3分間の高強度運動後のマッサージによる筋硬度の変化と持続効果に関する研究(小粥ら,2009)によると,筋硬度が急激に低下し,その後30分までは有意に低下したと報告されている.マッサージ前後における筋硬度に関する研究(肥田ら,2010)によると,マッサージ施行後に筋硬度は低下すると報告されている.しかし,この研究は,対象者が7名と少人数であり,またマッサージの手技が不明であったり,持続効果の検討は行われていないなど,不十分な面が考えられた.そこで,本研究では,マッサージ施行直前,直後,15分後の筋硬度を測定することで,マッサージによる筋硬度の変化とその効果の持続を検討することを目的とした. 【方法】 対象者は健常成人20名とした.対象候補者に対して,予め十分に説明し,書面による同意を得た上で本研究の対象者とした.対象者は,下腿を露出できる服装で治療ベッド上に背臥位で10分間安静にした.その後,腹臥位になり,筋硬度を測定したのち,左腓腹筋のマッサージ(軽擦法,揉捏法)を,軽擦法1分間,揉捏法5分間,軽擦法1分間の順で,計7分間施行した.筋硬度はマッサージ直後と15分後に測定した.測定部位は両側の腓腹筋内側頭とし,最大膨隆部にマークし,その部位の筋硬度を5回測定しその平均値を採用した.統計学的分析はマッサージの有無と時間の二要因の二元配置分散分析を用いて,マッサージによる筋硬度の変化を検討した.有意水準は5%とした. 【結果】 マッサージ側と非マッサージ側のマッサージ直前の筋硬度には有意差は認められなかった.二元配置分散分析の結果,マッサージ側と非マッサージ側に有意な変化パターンを示し,マッサージ側の腓腹筋内側頭の筋硬度がマッサージ後に有意に低下し,その効果は15分後まで持続した. 【考察】 揉捏法の手技は指掌を皮膚に密着し,筋肉をつかみ圧し搾るようにして動かす手技(網本,2008)であるため,筋ポンプ作用に近い効果が得られたと考える.この効果により静脈還流量が増加することで,心拍出量が増加し末梢血管の血流が改善したと考える.血流改善することでATPの生産が促進され,筋小胞体上のカルシウムポンプが働くことで,アクチンとミオシンの科学的結合が切れ,筋硬度が低下したと考える.また外力が加わることで,アクチンとミオシンが引き離され弛緩すると言っている(黒川ら,2008).このことから,マッサージにより外力が加わったことで筋硬度が低下したと考える.

著者

小野沢 浩 加藤 仁志 鳥海 亮

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

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関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.302, 2011 (Released:2011-08-03)

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【はじめに】 一般的に変形性膝関節症に対する杖処方は、膝関節面の保護や疼痛緩和を目的に行われる。今回、当施設に通所する両側変形性膝関節症(内側型)を呈した症例に対して、歩行時の痛みの評価からT字杖の免荷効果に着目した理学療法を展開した。その結果、動作指導後、T字杖歩行にて痛みの軽減を図ることができた症例であった。 【症例】 88歳女性。診断名は両側変形性膝関節症。介護区分は要支援1。通所回数は週1回。主訴は歩行時両膝が痛い、自信をもって歩きたい。膝痛は数十年前から出現、ここ数年間で痛みが増悪。杖歩行の経験はなく、屋内・屋外はつたい歩き、又は休憩を取りながら歩行していた。なお、発表にあたり口頭にて同意を得た。 【評価】 日常会話から、認知機能問題なし。リハ意欲強く、学習機能良好。歩行時荷重時痛あり(右>左)。痛みは、踵接地直後から立脚中期に両膝関節裂隙部に出現し、刺すような、重いような痛みであった。FTA右195°左190°、FBS 50点。握力右11kg左10kg。上肢・体幹・下肢MMT4~5。ROMは両股関節伸展-5°、両膝関節屈曲110°/伸展-5°。立位姿勢は骨盤軽度前傾、股関節軽度屈曲、膝関節軽度屈曲、大腿骨に対して頸骨が軽度内旋位。立位にて両大腿四頭筋・大腿筋膜張筋の筋緊張高い。痛みにより連続歩行時間5分程度。 【経過】 免荷効果による両膝関節の荷重時痛緩和を目的にT字杖歩行練習開始。どちらの手で杖を把持した方が良いかわからず、杖先接地面が定まらない歩行。FTAの結果から左把持と杖の長さを調節。杖先が吸盤型のT字杖では杖先接地良好。痛みの評価から、痛みの発生時期と正常歩行の鉛直床反力の変化に着目し、右踵接地に合わせた杖接地のタイミングを口頭と模範的に指導。2ヶ月後には連続歩行時間10分以上可能(施設内)。本症例より、「安心して歩けるような気がする。」という発言を頻回に聴取。 【考察】 T字杖の免荷作用に着目すると、19%の免荷効果が可能であると報告されている。しかし、この効果を発揮する場合、利用者がT杖歩行動作を十分に習得することが条件であり、杖処方時に十分な動作指導が必要であると考える。本症例の場合、歩行時の垂直分力が最も大きくなる踵接地時に免荷効果を発揮するため、右踵接地と同時に杖を接地するよう徹底して指導を行った。その結果、1歩あたりの荷重時間が延長できるようになり、T字杖の免荷効果によって、膝関節内側面にかかる踵接地時の垂直方向の分力が減少し、歩行時の荷重時痛が軽減されたと考えられた。また、そのことにより歩行距離が延長したと考えられた。

著者

北郷 仁彦 戸坂 友也 村山 尊司

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.10, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 今回、左視床出血で反対側の右上下肢に小脳性の運動失調を呈した症例を経験したのでその症候を分析し報告する。 【症例】 70代、男性、右利き。診断名:左視床出血。現病歴:仕事中に右片麻痺出現にて救急搬送。保存的加療を行い麻痺は徐々に改善。発症から1カ月後、当センター転院。なお本症例には発表について文書にて説明し同意を得た。 【結果】 <発症2ヵ月後>画像所見:左視床外側部および左放線冠に低吸収域。神経学的所見:意識清明。コミュニケーションは日常会話レベル可能。錐体路徴候;深部腱反射は右上下肢亢進。運動麻痺はBr-stage右上下肢V。体性感覚は表在覚、深部覚とも左右差なし。協調性検査は右上肢は鼻指鼻試験、Arm stopping testで陽性、リーチ動作全般に企図振戦が見られた。右下肢は足趾手指試験、踵膝試験で陽性。体幹はRomberg sign陰性で、動作時の動揺も認められなかった。神経心理学的所見: MMSE 16/30点。病識あり。動作所見:移乗動作では右上肢で支持物を把握するときに振戦が見られた。食事場面ではスプーンが口唇に近づくにつれ振戦が大きくなり食物のこぼれが見られた。歩行は右下肢の振り出し時に運動失調が認められT字杖軽介助レベルであった。 【考察】 視床損傷による運動失調は視床外側部に位置する後外側腹側核(以下VPL)や外側腹側核(以下VL)に起因すると言われている。VPL損傷では感覚性の運動失調、VL損傷では小脳性の運動失調を呈する。視床損傷による小脳性の運動失調は視床性運動失調と言われ、さらに運動失調と同側に運動麻痺を伴うとAtaxic hemiparesis(以下AH)とされる。しかしVPLとVLは隣接するため視床損傷で小脳性の運動失調のみ出現することは極めて少ない。 本症例は左視床出血を発症し右上下肢に企図振戦などの運動失調が見られたが、感覚障害を伴わなかった。このことからVL損傷に起因する視床性運動失調と推察された。また右上下肢に運動麻痺も見られることからAHであると推察された。本症例はVL損傷により小脳性の運動失調が生じるという諸家の報告を裏付ける結果となった。また退院時の屋内移動手段は下肢の運動失調により杖歩行が自立に至らず、歩行器歩行であった。 【まとめ】 運動麻痺と同側肢に運動失調を呈すると運動麻痺に重複され運動失調が見逃されやすい。運動麻痺と運動失調の重複は予後に影響する可能性がある。画像所見や臨床症状から運動失調の存在を見逃さないことが重要で今後症例を積み重ね予後予測や治療方法について検討していく必要がある。

著者

井所 拓哉 山鹿 隆義 栗原 秀行 篠原 純史 秋山 淳二 石黒 幸司

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.272, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 National Institute of Health Stroke Scale(NIHSS)はt-PAの適応判断に用いられ,また在院日数や転帰,ADLとの関連性が報告されており急性期脳卒中リハビリテーションにおいて有用な包括的評価尺度である.しかし,ADL予後予測への応用を検討した報告は少なく,NIHSSからどのように判断するかは定かではない.本研究の目的はNIHSSを用いた急性期評価からADLの中でも重要な歩行自立の予後予測精度,判別基準について検討することである.【方法】 対象は2010年1月から10月に入院した脳卒中患者69例(平均年齢69.9±12.1歳,男性45例,女性24例,脳梗塞39例,脳出血30例).脳卒中病変がテント上以外,病前ADLがmodified Rankin Scale≧3,リハビリテーション治療継続に影響を与える重篤な合併症を有する者は対象から除外した.発症3日以内のNIHSSと急性期または回復期病院の最終退院時のFunctional Independence Measure(FIM)移動項目(歩行)の得点を後方視的に調査した.データの取り扱いについては,当院における個人情報管理の指針を遵守した. 統計学的解析として,歩行自立度はFIM歩行6点以上を自立群,5点以下を非自立群に分け,これら2群を従属変数,NIHSSおよび属性データ(年齢,性別,脳卒中病型,麻痺側)を独立変数としてロジスティック回帰分析(強制投入法)を行った.またNIHSSによる歩行自立の予測能を調べるためにROC曲線(Receiver Operating Characteristic Curve)を作成し,予測精度の指標であるROC曲線下面積(Area Under the Curve:AUC),カットオフ値を求めた.【結果】 対象者の急性期,回復期病院を合わせた入院期間は平均71.9±50.8日,NIHSSは中央値5(範囲1-39),歩行自立群は46例(66.7%)であった.ロジスティック回帰分析の結果,NIHSSのみが歩行自立の可否に関連する有意な独立変数であった(P = 0.0001).ROC曲線から求められたAUCは0.854(P = 0.009),Youden indexで算出した歩行自立のNIHSSカットオフ値は≦9(感度91.3%,特異度78.3%)であった.【結論】 脳卒中患者における発症早期NIHSSからの歩行能力の予後予測について検討した.ROC曲線解析より得られたカットオフ値から歩行自立可否を判別することで,概ね良好な予測精度を有することが示された.NIHSSは発症早期からの予後予測として歩行自立を判断するための評価尺度として有用と考えられた.

著者

久喜 絵理 桑垣 佳苗 吉野 恭正

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.239, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】うつ病があるとリハビリテーション(以下,リハ)は滞り,予測通りにはADLが向上しにくい.また,うつ病には波があり躁期と増悪期がある.今回,うつ病を有する右膝蓋骨骨折の患者を担当し,入院中にそれぞれの時期を経験したので,以下に報告する. 【方法】カルテ記録より経過を追い考察をする.本症例には発表の了承を得ている. 【結果】2010年4月4日自宅の庭で転倒,右膝蓋骨骨折を受傷,同日入院.翌日より術前リハ開始.4月15日観血的整復固定術施行,翌日より術後リハ開始.4月22日骨折部の転位あり,4月27日再度観血的整復固定術施行.翌日より右膝関節運動禁忌にて術後リハ再開.5月6日骨折部の再転位あり.右膝関節伸展位でのギプス固定にてリハ介入継続.この頃から消極的な発言が聞かれ始めた為,リハ介入時間を統一した.5月17日よりルジオミール投薬開始.この頃から他者依存や危険行動が目立ち始めた.7月1日ギプス固定からニーブレースへ変更.大声,暴言も著明となり明らかなうつ病の増悪と意欲・発動性の低下が認められた. 7月14日精神科受診にて炭酸リチウムが減薬となった.病棟での問題行動は続いていたが,言動や表情がやや改善されてきた.7月30日主治医より,自宅退院かそれ以外か決めるよう説明がされた.8月5日自宅への試験外出以降,リハ意欲の向上を認め,病棟生活の質も向上した為,リハ介入時間を再度統一した.9月4日介護サービス導入にて自宅退院となった. 【考察】うつ病患者は意欲を持ちにくく,意欲が安定して継続しない為,リハは難渋しやすい.生活の中にパターン化・習慣化された行動を取り入れることが効果的とされている為,介入時間と訓練内容を一定化させた.生活範囲の狭小化に伴う流入刺激の減少にて,うつ病が増悪するとされている為,病棟での安静度や歩行練習量を増減させた.更に本患者は他者依存が強かった為,口頭指示のもと監視下でのADL動作練習を行い,病棟へ伝達した.うつ病治療薬の効果は,投与後1~2週間で発現する.本患者はうつ病増悪後,専門医により抗躁薬が減薬された.リハ意欲が伺え始めたのは減薬9日後であり,病棟生活も含め快方を認めたのは減薬23日後であった.薬効が現れ始めた頃に自宅への試験外出を行ったことで, 今後の見通しが定まり,心理的相乗効果が精神状態を安定させたと考える. 【まとめ】うつ病には波がある為,投薬状況と患者の言動や精神状態の観察と照合が必要と考える.また,身体能力と精神状態に応じて,運動負荷や課題の難度調整が必要である.

著者

鈴木 恭平 我妻 浩二 有馬 慶美 長谷川 俊哉

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.240, 2011 (Released:2011-08-03)

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【はじめに】 踵骨脂肪体萎縮は,踵骨周囲の痛みを主症状とし床面の変化により疼痛が増減するのが特徴である.この疾患に対する理学療法介入例の報告は少なく,今回,歩行時の荷重痛緩和を目的とした理学療法を経験したので報告する. 【現病歴・既往歴】 症例は,45歳男性のダンス講師で,診断名は右アキレス腱炎・足底腱膜炎であった.昨秋,長距離歩行にて疼痛が出現し,他院で加療するも疼痛増強のため当院受診となった.既往歴としては,20年前,右アキレス腱断裂し再建術を行った. 【理学および検査所見】 右アキレス腱停止部から踵骨隆起にかけて荷重痛および圧痛を認め,踵骨下面は弾力性に乏しかった.歩行はInitial contact~Loading responseにかけての踵骨への荷重時間が左と比較して短縮し,その際,荷重痛を訴えた.また,荷重痛は床面によって異なり,硬い路面では痛みが増強した.超音波所見(エコー)として,踵骨脂肪体厚に左右差(右<左)が認められた. 【分析】 本症例は,荷重痛のため踵への荷重を避けて歩行しており,その結果,踵への荷重刺激が減少し,脂肪体萎縮を招き荷重痛が生じるといった悪循環を来たしていると推論した.この病態に対し,踵骨脂肪体へ荷重刺激を与え,脂肪厚増加を図り,荷重痛軽減を理学療法の治療方針とした. 【PT経過】 踵骨脂肪体に対し漸増的荷重練習を行った.踵への荷重痛に応じて,軟らかい路面(クッション使用)から硬い路面へと移行し,漸増的に荷重量を増した.靴にも荷重量制御のためにインソールを作成した.また同時に歩容改善のための運動学習を行った.開始後3ヶ月で,エコーによる踵骨脂肪体厚の左右差は解消し,日常生活でも無痛歩行となったためPTを終了した. 【考察】 本症例の荷重痛は,疼痛回避動作の誘因であると推測される.この動作は踵部への適刺激を減少させ,右踵骨脂肪体萎縮を招き,更なる荷重痛を誘発していたと考える.今回の治療帰結については,漸増的に踵への荷重を促したことにより,脂肪体厚が増加した結果,荷重痛が減少したと推測される.今回の経験から,踵骨脂肪体が衝撃緩衝の役割を果たしており,荷重時に踵骨部の疼痛を訴える場合,脂肪体萎縮の病態を有する症例がそこに含まれる可能性が示唆された.

著者

猪爪 陽子 金澤 信幸 玉虫 俊哉 徳間 由美 岸本 和幸 佐合 悦子 高津 由子 武藤 敏男

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.14, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】神経難病は進行性であり,身体運動機能の低下に加え様々な症状を呈し,本人はもとより介護に当たる家族をも苦しめる。当院でも老々介護・一人介護が多く,介護疲れを感じるケースもある。リハビリテーションでは,神経難病の患者様(以下,患者)が少しでも身体運動機能・精神機能を維持・向上させ,自分らしく楽しく暮らせるよう援助していくことが目標となるが,同時に患者を支える介護者・家族の支援(以下,介護者支援)も重要と考える。そこで,介護者支援の取り組みを開始したので報告する。 【方法】介護者支援で必要な事として1.勉強会 2.介護者ネットワーク作りを考えた。勉強会では1)病気に対する正しい知識を得る2)介護力を高める技術や知識を得る3)患者に対する理解を深める,をテーマとし平成21年度に3回実施した。介護者ネットワーク作りでは1)介護者同士のつながりをつくる2)情報交換を通じて新しい力を生み出す3)介護者自身の心の整理を促すことを目標とし,グループワークを中心に22年度に5回開催した。対象者は,神経難病デイケアに通院されている患者家族を中心に声をかけ,医師,看護士,医療ソーシャルワーカー,理学療法士,言語聴覚士,作業療法士で対応した。スタッフ側では事前の学習会や事後ミーティングを行い,参加者には毎回アンケートをお願いし意向調査した。 【結果】勉強会では,延べ参加人数105名(内介護者57名),アンケートから「大変参考になった」「少しの工夫で楽に介護できることがわかりました」等の意見をいただいた。介護者ネットワーク作りでは,延べ参加人数81名(内介護者58名),アンケートから「皆さんの悩みは殆ど自分と同じでほっとした」「接し方を変えてみようかなと思った」等の感想が得られた。また,長期介護を続けられている方の意見に感心し,妻,夫,嫁等立場の違う人の話に共感を示す場面も見られた。介護者とスタッフとの会話が増え,介護者同士で話をしているのを多く見かけるようになった。次年度への要望として「自分自身のためにぜひ開催してほしい」という意見を多くいただいた。 【考察】神経難病患者や家族を取り巻く環境は多様で一様に支援を考えることはできないが,ポイントとして1)誰に何を相談できるのかがわかる事2)自分ひとりではないと思える事3)介護者が自分自身を見つめ直す時間ができる事が重要であると考える。今回の取組みで我々は介護者の思いを知ることができ,コミュニケーションを取りやすくなった。介護者は介護に対する認識が深まり,前向きに取り組もうとされていると考えられる。介護状況は変化するので,勉強会・グループワーク等の支援を継続していく必要があると考える。

著者

仲里 到 倉科 巧 前田 伸悟 木村 雅巳 夏目 隆典 武田 尊徳 中村 有希 竹中 良孝 野口 千春 海田 長計

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.134, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】 当院では、理学療法標準プログラムを作成しH21年4月より運用している。理学療法標準プログラムとは、詳細な理学療法プログラムを組み込み、フローチャート・ステップアップ方式を導入した治療プログラムである。当院の特徴として毎年10名以上の新人セラピストが入職している。そこで、経験年数を問わず、提供する理学療法にばらつきが出ず、一定の質を保った理学療法を提供する事を目的に作成された。この理学療法標準プログラムの効果について検証を行った。 【対象と方法】 対象は、H19年4月からH22年12月までの3年間に当院整形外科に入院し、人工股関節全置換術を施行、理学療法介入があった症例のうち、後方視的にデータ収集が可能であり、創傷治癒に関わる術後感染や合併症のある症例は除外した70症例とした。方法は、群間分けを理学療法標準プログラム導入前の症例(以下A群)、50症例51股(男性14名・女性37名、年齢65.3±9.7歳)、理学療法標準プログラム導入後の症例(以下B群)、19例19股(男性6名・女性13名、年齢69.9±9.2歳)とした。入院前基本情報は、年齢、BMIとした。治療効果のアウトカムをT-cane歩行150m獲得までの日数(以下杖歩行獲得期間)、在院日数として、当院における理学療法標準プログラムの効果を検証した。統計処理は、R-2.8.1を用いてマン・ホイットニーのU検定を使用し群間比較を行なった。危険率は5%及び1%とした。なお、当院の倫理委員会より承認を受け実施した。 【結果】 入院前の基本情報としてA群とB群のBMI、年齢に有意差を認めなかった(p>0.05)。杖歩行獲得期間の平均はA群21.3±10.6日、B群10.6±3.0日で有意差を認めた(p<0.01)。在院日数の平均はA群34.2±10.1日、B群27.0±4.3日で有意差を認めた(p<0.01)。 【考察】 B群の杖歩行獲得期間と在院日数は短縮した。理学療法標準プログラムを導入する事で、患者個人の機能的、能力的な評価を着実に行い、期間ごとのステップアップ基準を設けることでリハビリの進行状況が確認できる。そのため、遅延した場合は、再評価を行い適切な治療を選択することで機能、能力が向上し杖歩行獲得期間、在院日数が短縮した。これらの結果より、当院における理学療法標準プログラムは一定の効果が得られたと言える。今後の課題として、経験年数が浅いセラピストとそうでないセラピストで杖歩行獲得期間や在院日数の短縮に有意差があるか検証していく。

著者

寺山 圭一郎 小川 明宏 秋葉 崇

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.6, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】パーキンソン病の歩行障害のうち、すくみ足の改善に対しての報告を目にすることはあるが、小刻み歩行の改善に対しての報告は少ない。パーキンソン病での歩行は健常人の歩行と比較して、左右への重心移動が少なく、この結果、振り出しが困難となっている。今回、小刻み歩行を改善するために、重心の左右移動を大きくすることを目的として横歩きによるアプローチを行った。 【対象】当院神経内科に検査目的で入院もしくは外来通院中のパーキンソン病患者6例。男性3例、女性3例。平均年齢75±8.9歳。Yahr分類はIIが3例、IIIが3例で、歩行は自立しているものの、小刻み歩行が認められる症例。なお、全例に対して、本研究の趣旨を説明し本人に同意を得た。 【方法】特に指示はせず、5mの快適歩行を2回実施。この時間と歩数を計測。同時にビデオで撮影。その後、平行棒内で3往復の横歩きを実施。この際、(1)真横になるべく大きく足を出すように。(2)下を向かず、前を向いてなるべく遠くを見るように。とだけ口頭にて指示をした。横歩き後、再度、5mの快適歩行を実施。この時の時間と歩数を計測し、ビデオで撮影。撮影したビデオから動作解析ソフトPV Studio 2Dを用いて、5mの中央付近の任意の一歩の歩幅とその身長比を計測。それぞれを横歩き前後で比較。対応のあるt検定にて統計処理を行った。 【結果】横歩き後、歩行時間は平均8.59±3.10秒から7.20±2.37秒、歩数は平均15.3±4.55歩から13.0±3.85秒に減少、歩幅は平均0.31±0.09mから0.37±0.10mと増大が認められた。また、歩幅/身長も平均0.20±0.05から0.23±0.06と、全てにおいて横歩き後で有意に改善していた(p<0.05)。 【考察】パーキンソン病患者の歩行は、脊柱起立筋において持続性の高い筋活動が認められ、体幹が棒状となっているために、重心の左右移動が小さくなっている。さらに、重心の後方への偏移が特徴的で、前傾姿勢により重心を随意的に前方に移動させ、歩行における下肢のステップを維持するための代償として小刻み歩行が認められる。また、前傾姿勢により骨盤回旋が少ないことも歩幅が短くなる要因として挙げられる。横歩き動作では、下肢を横に大きく出すために、体幹の伸展、側屈を伴った一側下肢への十分な体重移動が必要となり、結果として重心の左右移動が大きくなったと考えられる。また、体幹を伸展位に保つことで、体幹の可動性が向上し、回旋要素が出現したことで歩幅が大きくなったと考えられる。

著者

水澤 一樹

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第30回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.70, 2011 (Released:2011-08-03)

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【目的】大腿骨近位部骨折(PFF)は転倒による受傷が大半を占め,再転倒による再受傷も多い.そのためPFF患者において転倒リスクの評価は重要と考えられ,PFF患者においてTimed “Up & Go” Test(TUG)は,6カ月以内の転倒予測に役立つとされる(Kristensenら,2007).なお「測定値=真の値+誤差」であるため,評価を行う際はその評価方法の信頼性が重要となる.これまでTUGの再検査信頼性については,様々な対象において報告されているが,PFF患者における報告は少ない.なお信頼性の指標としてはShroutら(1973)の級内相関係数(ICC)が用いられることは多いが,ICCは相対信頼性であり,測定値が含む誤差の種類や量は不明である.そのため本研究の目的は,PFF患者におけるTUGの再検査信頼性について,相対信頼性のみではなく,絶対信頼性とともに検討することとした. 【方法】対象は歩行が可能なPFF患者17名(男性3名,女性14名)とし,年齢は79.4±9.4歳であった.対象には,あらかじめ研究内容について十分に説明を行い,書面にて同意を得た.TUGはPodsiadloら(1991)の原法に従い,受傷後51.6±20.4日目に初回,初回から1週間後に2回目を実施し,各日3回ずつ1名の理学療法士によって測定された.相対信頼性の指標はICC,絶対信頼性の指標は測定標準誤差(SEM)とし,いずれも95%信頼区間(95%CI)まで求めた.まず本研究における検者内信頼性を検討するため,ICC(1,1)を求め,目標のICC値を0.70として,Spearman-Brownの公式から必要な測定回数(k)を求めた.その後にICC(1,k)を求め,目標値である0.70以上の値が得られていることを確認した.そして最後に両測定日におけるk回の平均からICC(1,1)とSEMによって再検査信頼性を検討した.すべての解析にはR2.8.1(Free software)を使用した. 【結果】本研究における検者内信頼性はICC(1,1)が0.98(95%CI:0.97-0.99),SEMが1.71(95%CI:1.47-2.05)であった.Spearman-Brownの公式からk=0.04となり,必要な測定回数は1回と推定された.そのため,両測定日における1回目,2回目,3回目の測定を対象として再検査信頼性を求めると,ICC(1,1)は1回目が0.92(95%CI:0.81-0.98),2回目が0.98(95%CI:0.94-0.98),3回目が0.98(95%CI:0.94-0.99),SEMは1回目が3.67(95%CI:2.74-5.59),2回目が1.99(95%CI:1.48-3.02),3回目が2.00(95%CI:1.49-3.04)であった. 【考察】PFF患者に対してTUGを実施する場合,ICCの結果から再検査信頼性は十分に高いと考えられた.しかし範囲制約性の問題があるため,他の報告とICCの結果を比較する場合にはSEMを含めて判断しなければならない. 【まとめ】PFF患者17名を対象とし,TUGの再検査信頼性について検討した結果,他疾患者と同様に高い信頼性が確認された.