著者
相原 雪乃
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.301-304, 2017-06-01 (Released:2017-06-01)

GIF(グローバルILL/DDフレームワーク)プロジェクトについて,日米,日韓間の現在の運用状況をGIFプロジェクトチームの活動内容や統計グラフと共に報告する。日米間では日本からの依頼件数が,日韓間では韓国からの依頼件数が受付件数を上回っている。さらにISOプロトコルの更新を機に見直しが図られた本プロジェクトについて,関係組織における検討の経緯と示された今後の方向性について報告する。
著者
神谷 信武
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.290-295, 2017-06-01 (Released:2017-06-01)

チューリッヒ大学アジア・オリエント研究所図書館(以下AOI図書館)は,スイス国内で最も日本関連リソースを収集・所蔵している図書館と言える。AOI図書館は大学図書館に属するため,学内の日本研究者のサポートをすることは当然であるが,日本学を学ぶ学生への支援も重要な目的として考えている。この論文では,上述の研究・教育の支援へのAOI図書館の具体的な取り組みを,リソース収集,検索システムの質の向上,情報リテラシーという3つの観点から詳述する。
著者
中村 美里
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.6, pp.283-283, 2017-06-01 (Released:2017-06-01)

日々図書館サービスに携わっていると,時々思いもかけず遠く海外から所蔵資料についての問い合わせが届くことがあり,一瞬驚かされることがあります。あるいは,目録も公開されていない特殊文庫資料についての照会が外国の図書館から届き,その探索に四苦八苦するということもありました。そして,そのようなことがあると,海外では日本に関する様々な研究が行われていて,多種多様な資料が求められているのだなと,当たり前のことを痛感させられます。(日本の研究者や学生が,いろいろな国で刊行された資料を求めて図書館に相談に来ることを考えると,それは当たり前のことではありますが。)一方で,海外で日本研究を志す研究者は減少傾向にある,日本と比べ中国や韓国の資料(電子コンテンツ)は入手しやすい(=日本資料は入手しづらい)といった話を聞くことも最近は多くなりました。ただ,そういった危機感を感じつつも,問題が大きなものであるだけに具体的な対応策や改善方法については茫洋としていると感じている人も多いのではないでしょうか。そこで,海外における日本研究の最新動向を中心として,海外の日本研究あるいは日本研究支援に様々な立場で携わっている方の“いま”を捉えることにより,日本研究に従事する人への支援の在り方を考えられる特集を企画しました。総論には,『本棚の中のニッポン』の著者でもある国際日本文化研究センターの江上敏哲氏に,海外における日本研究の現状等について的確にまとめていただきました。それに続き,チューリッヒ大学の神谷信武氏にはチューリッヒ大学アジア・オリエント研究所図書館における日本研究支援の実際について,(株)ネットアドバンスの田中政司氏には,「ジャパンナレッジ」の海外販売戦略を中心とした日本資料の海外受容について,北海道大学附属図書館の相原雪乃氏には,グローバルなILL/DDサービスを実現するためのGIF(Global ILL Framework)プロジェクトについて,国際交流基金ライブラリーの栗田淳子氏には,海外の日本研究支援等を事業の中心とする国際交流基金の取り組み及びライブラリーでの研究支援について,東京国立近代美術館の水谷長志氏には,海外日本美術資料専門家(司書)の招へい事業であるJAL プロジェクトについて,それぞれ執筆いただきました。今回の特集で,海外における日本研究の現状をお伝えでき,そして日本研究支援において自分にできることは何か?ということを考えるきっかけになりましたら,委員一同大変嬉しく思います。(会誌編集担当委員:中村美里(主査),長屋俊,久松薫子,水野翔彦)
著者
影島 広泰
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.11, pp.579-584, 2016

<p>個人情報の実務で最初に行うべきは,どのような「個人情報」を保有しているのかの洗い出しである。個人情報とは「特定の個人を識別することができる情報」であり,改正個人情報保護法で「個人識別符号」がこれに加わった。個人情報保護法の主要な規制は,①取得の規制(利用目的の特定と通知等),②保管・管理等の規制(安全管理措置等),③第三者提供の規制(本人同意の原則とオプトアウト等),④本人の関与の4点である。改正法では,トレーサビリティに関する義務(取得経緯の確認と記録の作成保存等)と,海外にある第三者への提供への本人同意の原則が重要である。改正法の下での匿名加工情報はビッグデータとしての利活用が期待される。</p>
著者
米澤 誠
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.305-309, 2005-07-01 (Released:2017-05-25)

図書館で行う展示会は, 図書館資料の利用を促進する活動の一環であり, 図書館の存在を社会に示す広報活動としても意義づけ, 図書館展示の持つ積極的意義を見直す。また, 東北大学で実施した「企画展」を事例として, 展示・解説の効果的実践方法を示す。
著者
技術ジャーナル部会 秩父 邦夫 深澤 信之 堀内 美穂 小林 京子 江口 隆 西脇 徹 岡本 二彦 佐藤 彰 野崎 淑之 松井 総子 今井 達朗 永吉 俊行 坂田 道隆 尾崎 与志也 石川 真理子 高田 昇 大江 英之 後藤 康之 荻野 慎次 木村 基 山本 亮太 吉良 昭道 技術ジャーナル部会
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.185-189, 2010
参考文献数
3

技術ジャーナル部会は,2010年3月現在,13の企業・団体の技術機関誌(技報)編集者からなり,各メンバーが輪番制で幹事を担当し,編集業務上の問題点や課題を活動テーマに掲げて討議を行うことで,互いに編集業務への知識を広げ,理解を深めるべく活動を行っている。本稿では,最初に当部会の概要を紹介し,次に活動内容の紹介として,メンバーが高い関心を示した最近の活動テーマ4件について具体的に説明し,最後に当部会の設立の経緯と,活動の変遷をインターネット普及前後に分けて紹介する。技報編集者は,自社の技術成果が分かりやすく正確に伝えられているかに意を注ぎながら編集作業を行っている。本稿が技報編集者の一助となり,また,当部会の活動に関心をお持ちいただく端緒となれば幸いである。
著者
中川 隆太郎
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.65, no.12, pp.509-514, 2015-12-01 (Released:2017-04-13)

2000年代半ば以降,欧米を中心として世界的にオープンデータ政策が活発化するなかで,著作権やEUのデータベース権などをめぐり,各国で様々なライセンスデザインの取り組みが重ねられている。本稿では,オープンデータとライセンスデザインというテーマについて,まず前提として,なぜパブリック・ライセンスが基本形となるか説明したうえで,議論の中心となるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスやEUのデータベース権について紹介しつつ,従前の状況を敷衍する。そのうえで,CC4.0の登場によりオープンデータとライセンスデザインの問題が新たな局面を迎えていることを指摘し,最後に「CC4.0時代」における今後の展望と課題を論じる。
著者
公益財団法人 大宅壮一文庫
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.9, pp.461-466, 2016

<p>評論家・大宅壮一が遺した雑誌コレクションを引き継ぎ,1971年に設立された雑誌図書館「大宅壮一文庫」。その前身である個人アーカイブズ「大宅資料室」から始まった雑誌収集やカードシステム,現在も受け継がれている"大宅式"といわれる独自の分類項目,所蔵雑誌とともに大きな特徴である雑誌記事索引の作成方法と変遷について解説する。インターネットの普及により容易に情報が得られるようになったが,"時代の証言"ともいえる雑誌記事索引をユニークな切り口で検索できるデータベース「Web OYA-bunko」の魅力,そして「大宅壮一文庫」の現在。</p>
著者
渡辺 智暁 野口 祐子
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.151-155, 2010-04-01 (Released:2017-04-25)
参考文献数
5
被引用文献数
1

本稿では,オープンアクセスの法的な課題として,著作権の利用許諾(ライセンス)の果たす役割について述べる。学術文献を共有し,情報の活用を促進する上では,著作権は障害になりかねない。これを解消する一つの手段がライセンスである。多様なライセンスが互換性を考慮しないままに開発・利用されると,再利用や複数の著作物の組み合わせによる利用の妨げとなるケースがあるため,ライセンスの標準化や互換性の確保が重要である。興味深いことに,再利用や組み合わせ利用に配慮することが特に重要な科学データベースについては,そもそも著作権を放棄し,パブリック・ドメインに帰属させることが望ましいとする立場も存在している。

1 0 0 0 OA 編集後記

出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.282-282, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

1 0 0 0 OA 協会だより

出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.279-281, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

1 0 0 0 OA 行事予定表

出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.278-278, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)
著者
今井 康好 佐川 穣 土田 哲平 鷺谷 喜春 大野 晶子 重田 有美 武藤 亜弓
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.67, no.5, pp.264-270, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

近年,地方創生の手段として観光がクローズアップされ,各地で観光に関する取組みを強化している。それゆえ,観光情報の提供といった従来の戦略だけでは観光客に満足してもらう事が難しく,地域の総合力を結集した戦略が必要とされている。本研究は自治体に向けた観光施策の提言を行うこと,また施策の企画に必要な分析プロセスの構築を目的として研究を進めた。結果,分析対象に選定した高知県について,現状把握⇒成功要因分析⇒課題把握⇒仮説作成・検証の分析プロセスで研究を進め,施策をまとめた。なお企画した施策は,県が進めている最新の計画に即した内容であり,本研究の分析プロセスが施策をまとめる上で最適であることが確認できた。