著者
平川 雅彦 安藤 俊幸
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第13回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.83-88, 2016 (Released:2016-11-17)
参考文献数
6

自動ブレーキの周辺技術を自動ブレーキの特許情報のテキストマイニングを用いて調べた。周辺技術は中心に位置する自動ブレーキより最も遠い所に位置し、その代表として歩行者認識技術を解析候補とし、特徴技術の抽出を行った。 始めに歩行者認識技術に関してその動向を技術間の距離を図化できる非計量多次元尺度法で調べた。対象物の認識技術では自動ブレーキでは表面化しなかったセミミリ波レーダが抽出でき、周辺技術も重要であると認識した。次に、歩行者認識を適切に分類すれば、その中に代表的な特徴語が現れると考え、分類方法を検討した。その結果、認識センサなど意味的分類が最適な分類で、その中に代表的な特徴語を抽出できた。また、分類できなかった残渣を非計量多次元尺度法で図化することにより、予測アルゴリズムの利用、歩行者の特徴点解析など萌芽的な特徴技術を見つけることができた。
著者
袁 方 小林 義典 安藤 俊幸
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第13回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.77-82, 2016 (Released:2016-11-17)
参考文献数
5

昨今、中国での特許出願件数は世界第一位に成長するとともに、在華企業による出願も顕著になり、かつ国内の市場規模も依然巨大であることから、中国特許に対する注目度は年々高くなってきている。 日本企業のみならず中国マーケットで事業を行う企業にとっては如何に効率的に膨大な特許情報を読み解くかが重要課題のひとつであり、そのソリューションのため「商用」も含め様々なツールの開発が加速されている。 本報では、それらの分析ツールの中から、中文テキストマイニング機能を有し、ランドスケープ図などの可視化機能を有するとともに、日文・英文での特許分析での実績があり、かつ中国語分析機能が追加された「KHCoder」にフォーカスし、その実務視点での利用可能性評価について論じる。 対比評価においては、既に全件内容を確認済みの中国特許を母集合として用い、精度、活用性等の観点で評価を行った。 またKHCoder等を用いて特定対象分野の特許に対して分析を行い、実務面でどのような分析ができるのかについて検討した結果について紹介する。特に1種類の分析ツールだけではなく、その組み合わせにより、より効果的な分析が出せないか、実務上有益な情報が引き出せないか、について検討した。
著者
小野寺 夏生
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.6, pp.272-276, 2016

論文データベースの収録記事に付与される主題分類は検索キーとして使われる他,情報分析において重要な役割を果たす。主要なデータベースで使われている主題分類の概要を示し,その中でも情報分析によく利用されるWeb of Science Core Collection,Essential Science Indicators,Scopusの3つの分類の特徴を述べるとともにそれらの比較を行う。その後,情報分析を指向して提案された主題分類について解説する。それらは,人的な考察に基づく分類とアルゴリズム的な分類(主に引用関係による)に大別される。
著者
小柴 等 林 和弘
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.115-118, 2015 (Released:2015-12-04)
参考文献数
5

公共機関の保有データに関するデータのオープン化は世界的な潮流であり,我が国においてもdata.go.jpやRESASなど,オープンデータに関する取り組みを進めている.しかしながら,国家行政データの分析・利活用例,特に自然言語で書かれた非定型な行政文書についてのデータ分析・利活用例は多くなく,データの有する可能性が十分に示されていない.そこで,本論文ではデータ利活用の促進を目的として,非定型な国家行政データの分析例を示した.具体的には文部科学省の科学技術白書を対象として,白書で取り扱われている話題(トピック)を自動で分類するとともに,その変遷を検出・可視化した.分析結果からは,政権交代に伴って白書の内容が大きく変化した様や,予算,人材,研究領域などの話題の変遷が,人間に理解できる形で検出できた.これにより国家行政データに対する分析の有用性とデータ価値との一端をそれぞれ示した.
著者
大友 朗紀 仲田 正利
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.10, pp.549-552, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)

ATIS(技術情報サービス協会)は設立35周年を迎えました。会員は、製造業の親会社を持ち知的財産情報や科学技術情報などの分野において情報サービスの提供等を事業とする正会員、特許等データベースを提供する賛助会員および特別賛助会員で構成されています。現在、44社が参加しています。本稿では、ATISの発展とその活動内容について紹介します。
著者
本田 瑞穂 清水 剛 清水 理恵子 永山 敦 屋ヶ田 和彦 山田 裕明 山田 宏文 山根 深一
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第11回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.7-11, 2014 (Released:2014-11-17)

新規事業の立ち上げのアプローチとして、自社の技術を組み合わせようとすることはよくあるが、実際にやろうとすると、自社に多様な技術があるにもかかわらず、その全容はつかみきれていないことが多い。本検討では、シーズからのアプローチの試みとして、自社の技術の棚卸しを行うことにより、自社技術の強み・弱みを分析し、新たな事業の提案を行うための手法を、事例を用いて検討した。(1)自社技術のコア技術の抽出の手法、(2)コア技術と他の技術の組み合わせの手法、を中心に報告する。
著者
岡部 晋典 逸村 裕
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.122-127, 2016

本稿では,学生への倫理教育と研究者の倫理について述べる。前半では学生への倫理教育のなかで,しばしば問題視されるコピペレポートを取り上げる。具体的には大学の初年次教育が必要になった背景に触れ,コピペレポートに対する方策や機械的な抑止力等について述べる。後半では,研究者の研究倫理,研究ガバナンスについて述べる。近年の研究者を取り巻く状況や,それに関連するさまざまな不正が指摘されている。これらにまつわる事例として,オープンアクセスジャーナルや査読にまつわる問題等とその対応を取り上げる。最後に,不正を起こさせないガバナンスの必要性について述べる。
著者
永田 治樹
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.58, no.9, pp.424-429, 2008
参考文献数
14

情報のディジタル化が進展するなかで,利用者の多くはサーチエンジンを選好して,図書館目録は発見ツールとしての中心的な位置を失ってしまった。そこで,ディジタルメディアの進展の状況とその影響を考慮し,かつ米国議会図書館の『書誌コントロールの将来に関するワーキング・グループ報告書』を踏まえて,情報発見システムを支える資源記述(目録)のあり方について検討した。新たな資源記述は,フルテキスト検索に対抗しうる「利用者の関心」を取り込んだ構成で,またその編成においては高い投資収益率を確保するべく,他のコミュニティとの連携が不可欠となっている。
著者
松邑 勝治 関根 基樹 齋藤 隆行
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第9回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.83-86, 2012 (Released:2012-10-09)
参考文献数
2
被引用文献数
1

機関をキーとした正確な検索や分析が容易にできる基盤を整備し企業経営者等の意思決定に資するため、文献情報に記される著者所属機関等を表記に依らず一意に同定し機関情報と紐づける「機関名同定」を試行した。また既に実用化している人名同定(著者名同定)との統合化について検討を行い、それらの実現性を確認した。本検討は、JST がこれまで体系的に整備してきた科学技術情報を RDF (Resource Description Framework) 化し、Linked Data として使いやすく提供する「JST 知識インフラ構想」の一環として行っているものである。
著者
高岡 恵理 安藤 俊幸
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.67-71, 2015 (Released:2015-12-04)
参考文献数
10

特許公報間の技術の類似度を評価する手法として、発明の名称、要約、請求項等の文章情報をテキストマイニングし、切り出した用語の出現頻度、出現文書数から重み付けを行った上で公報間類似度を計算した。各公報間の類似度は非計量多次元尺度法により距離に換算し二次元空間にプロットする類似度マップを作成、評価した。 テスト集合に電動歯ブラシ関連公報を、用語の切り出しでは、専門用語(複数の名詞が結合した複合語)として抽出した場合と、形態素解析MeCabにて品詞単位で用語を抽出した場合とで比較したところ、形態素解析にて作成した公報間類似度マップの方が、目視判断に近い結果となった。これは、公報文内において使用される専門用語の揺れが、形態素単位で細かく分割したことで修正された為と考えられる。 目視による結果に近い類似度マップ作成手法について、用語の統制、特許分類の利用の観点等からも考察を進めたので報告する。
著者
時実 象一 黒沢 俊典 山田島 誠 宮川 謹至 亀井 威則 星 正道 中西 秀彦 楠 健一 武部 竜一 中原 康介
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.25-28, 2015 (Released:2015-12-04)
参考文献数
4

学術論文流通のためのXML規格JATSは、国内電子ジャーナル・プラットフォームJ-STAGEでも採用されるなど、国際的に普及している。このJATSをベースとして、学術書籍を記述できる規格Book Interchange Tag Suite (BITS) が最近バージョン1.0として米国国立医学図書館 (NLM) より公開された。日本・韓国・中国などの書籍は、奥付など欧米の書籍と異なる慣習がある。また索引にも和文索引・欧文索引・混合索引などさまざまな形式があり、これらをXMLで適切に記述するためにはBITSの拡張が必要なので、検討して提案をおこなった。さらに、BITSの要素 (タグ) はJATSとの整合性を重視するあまり、論理的に問題あるレガシー要素名が見られるので、その改良も提言した。
著者
中林 雅士
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.61, no.8, pp.317-323, 2011
参考文献数
5

大学財政規模が縮小する中,図書館運営予算も削減を余儀なくされている。加えて,大学間の競争は激しさを増しており,図書館はこのような環境変化の中で,自らのミッションを堅持しつつも,新たな環境に適応する必要に迫られている。直近の課題の1つは,図書館運営費の安定確保である。図書館を取り巻く多くのステークホルダーに対する社会的責務を果たすためには,財政問題を避けては通れない。本稿では,図書館運営費の安定確保について,図書館と国庫助成,図書費,業務委託費を取り上げつつ考察する。
著者
田中 均
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.284-288, 2005
参考文献数
12

図書館の理想や実態は, 利用者に正確に伝わっているとは言えない。図書館の存在やサービス, 社会的意義は何故理解されないのであろうか。これからの図書館広報のあり方を考察するために, 図書館における広報活動とPR活動の意義・必要性, 方法論を整理し, 現代的課題として情報化社会における利用者の意識の変化, 公聴活動の重要性, 広報内容の充実と注意点, パソコン利用, ウェブコンテンツJISを取り上げる。加えて改革の進む動物園から旭山動物園の事例を分析して, 堅実な理念に基づいた理想的な図書館の実現へ向けた図書館職員一丸となった努力が重要であることを明らかにする。
著者
加藤 治 津田 英隆
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第11回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.151-154, 2014 (Released:2014-11-17)
参考文献数
10

某食品企業の研究開発のプレスリリースに着目し、有価証券報告書でも当該企業が該当技術に注力している状況を確認した。その後、当該技術の情報を JDream III 等により収集した。また、マニュアルで当該論文の引用情報を含めて時系列順に再整理すると、社会的な課題、国による規制、国研を中心とした研究開発等が、民間に技術として波及し、社会に還元されている状況(情報循環)を見出すことができた。
著者
石原 一則
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.65-70, 2015

本稿の目的は,日本アーカイブズ学会が2012年に開始した日本アーカイブズ学会登録アーキビスト制度の現状と課題とを整理し,今後の展望を述べることにある。はじめにアーカイブズ学会が設立される以前の文書館の専門職員に関する論議をたどる。次に2004年の日本アーカイブズ学会の設立とその後の学会によるアーキビスト制度の提案準備について述べる。そして学会登録アーキビストに関する規程の核心部である資格要件の構成について触れ,おわりに登録アーキビスト及び日本アーカイブズ学会の課題と展望について論じる。
著者
山村 健一 桐山 勉
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第10回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.71-76, 2013 (Released:2013-09-24)
参考文献数
4

各社の研究開発の人員規模やキーマンの把握手段として発明者分析が行われている。近年の中国出願件数の著しい伸びから、中国出願でも中国語発明者名分析を行うことが求められているが、同姓同名や組織の上位者の連名等の影響を受けて中国出願データから得られる上位発明者データと実際のキーマンとの間に差異が生じる懸念がある。本稿では中国内の出願件数上位の企業及び大学について、それぞれ中国語発明者名を含むデータを取得して、各企業・大学の上位発明者ランキング、上位発明者出願件数分布グラフ及びネットワーク分析ツール Cytoscape を用いて作成した共同発明ネットワーク図を作成し、これに基づいて、上位企業及び大学の同姓同名や組織の上位者の連名の影響を調査した。その結果に基づき中国出願に対する発明者分析の活用上の課題を明らかにする。本研究は、2013 年度アジア特許情報研究会のワーキング活動結果として発表する。