著者

田中 宣秀

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

インターンシップ研究年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.17-25, 2011

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イギリスはガイダンスやキャリア教育の先進国である。その源流と系譜を探り、現状と課題を明らかにすることにより、導入されて間もないわが国キャリア教育の拡充についての知見を得たいとの願いから検証を重ねた。その結果、イギリスは、職業体験教育に力を入れるとともに日本の公教育制度を参考にしてナショナル・カリキュラムを設定し、達成度を検証するための全国統一テストを導入したことが教育改革の端緒となったと確信した。特に、職業教育の強化を目指して全国職業資格制度(NVQ)を導入し、キャリア教育を教科として義務化したことが大きい。学内ではキャリア教育を、学外ではガイダンスを通じて若年者支援を目的とするコネクションズ・サービスを行なうことが、キャリア教育・ガイダンスの一つの終着点になったと判断している。コネクションズ・サービスに至る道に焦点を当てれば、1973年の教育(職業体験)法や雇用・訓練法を土台とし、保守党のサッチャー、メジャー、それに続く労働党のブレア政権が連続性をもって教育改革を推進してきた成果ともいえる。その上で、EU共通の教育政策や資格制度を積極的に取り入れるイギリスの若年者雇用施策は、真のグローバル化に直面しているわが国教育機関にとって参考となる。一方で、2014年に向けて歳出を810億ポンド(約11兆円)減らす財政再建を推進するなかで、教育関連費用をどこまで削減していくか、これから注視していく必要がある。

著者

真鍋 和博

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

no.13, pp.9-17, 2010-09-25

被引用文献数

2

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様々な形態のインターンシップが展開されるようになったが、本稿ではその効果に着目し、インターンシップ経験による社会人基礎力の伸長と、就職活動への活用状況について実証的に分析を行う。1週間程度企業で就業体験を行うインターンシップを「日常業務型」、企業等から与えられた課題を長期間にわたってチームで解決していくプロジェクト型のインターンシップを「課題設定型」とした上で、2つの分析を行った。まず、インターンシップ経験前後で社会人基礎力が伸長したかどうかを質問紙でたずねた「社会人基礎力伸長調査」では、「日常業務型」、「課題設定型」双方で社会人基礎力の伸長がみられたが、その伸長状況には差異があることが判明した。特に、「課題設定型」では主体性、実行力、課題発見力、発信力が有意に伸長していた。次に、その後の就職活動において、比較的早期に内々定を獲得できた調査対象者に半構造化面接を行い、インターンシップ経験を就職活動にどのように活かしたのかを、M-GTA(修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ)を用いて分析した。「日常業務型」では経験で得た社会人としての規範意識を自己PRに、職業的気づきを志望動機に活用していた。「課題設定型」では伸長させた社会人基礎力を「自己PR」に、伸長させたコンテキストを「学生時代に力を入れたこと」のエピソードとして活用していた。

著者

伊藤 文男

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

インターンシップ研究年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.37-44, 2007-06-30 (Released:2017-11-13)

参考文献数

7

著者

宮原 隆史

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

インターンシップ研究年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.70-76, 2004 (Released:2017-11-13)

参考文献数

5

著者

河野 志穂

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

インターンシップ研究年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.9-15, 2011-12-25 (Released:2017-11-13)

参考文献数

8

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本論文は、従来、職業意識の涵養や就業力の育成という観点から語られることが多かったインターンシップ経験に関し、大学ならではの知や認知面の能力・スキルの獲得にそれがいかなる効果を及ぼしているのかを明らかにしようとするものである。インターンシップ経験者・未経験者に、白身の能力・スキルの自己評価等をアンケート調査で尋ねた。分析の結果3点が明らかになった。(1)インターンシップ経験者はその経験を通じて対人スキルや自己管理能力の獲得に効果を感じており、因果関係を推論する力や文章読解・表現力といった認知能力、大学での専攻に関係した専門知識等の獲得にはあまり効果を感していない。(2)インターンシップ経験者と未経験者とでは、現在の能力・スキル等に対する自己評価は経験者の方が高く、特に「主体的に大学の学習に取り組もうとする」「遅刻をしない」「心や身体をコントロールする」「資格・検定をとろうとする意欲・努力」といった、個人に内在する意欲に近い項目で両者に有意な差がみられた。(3)インターンシップ経験者は、未経験者に比べ、大学の授業に対しその活用法を知りたいと望み、インターンシップが大学の専攻と関わりがあると認識しているにも関わらず、インターンシップが大学での学びに与えるフィードバックは少ないというジレンマがある。以上の知見をもとに、学生の意識や大学が提供するインターンシッププログラムのあり方が、インターンシップの効果の実感に影響を与えている可能性があるという示唆を導きだした。

著者

喜多見 淳一 Esser Martin 吉川 裕美子 吉田 理宏 内藤 洋介 田中 宣秀

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

日本インターンシップ学会大会収録集

巻号頁・発行日

no.1, pp.54-74, 2001-04-27

著者

古別府 ひづる

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

no.14, pp.27-34, 2011-12-25

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本稿では、大学日本語教員養成における海外日本語アシスタントの「社会人基礎力」が、日本語アシスタントの段階及び社会に出て起業した段階において、どのように発揮されたかを、被調査者1名のケーススタディとして示すことを試みた。PAC分析(個人別態度構造分析)と半構造化面接の手法を用いて調査した結果、「社会人基礎力」を誘発し、継続させる内発的要因として、未知への関心、自分の才能、周囲の期待、志などの自尊心を支えるものと、失敗や現状不満が、注目すべき変数として抽出できた。さらに、海外日本語アシスタントの特性として、パラフレーズする(言い換える)ことや多様性への関心が挙げられた。また、海外日本語アシスタントの「社会人基礎力」の外発的誘因として、格闘せざるを得ない環境や期間が、「問題の埋め込まれた情況」を生み出し、「社会人基礎力」を育成すると考えられた。これらの結果は、大学における「社会人基礎力」育成の場面の創出の手掛かりとなると考える。

著者

今村 仁司

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報

巻号頁・発行日

no.6, pp.69-80, 2003-03-31

著者

天谷 正

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

no.10, pp.32-36, 2007-06-30

著者

宮原 隆史

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

日本インターンシップ学会大会収録集

巻号頁・発行日

no.1, pp.35-46, 2001-04-27

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論点: 欧米諸国のインターンシップ事例では、学生はインターンシップの派遣にあたり、企業にスムーズに入りこみ、職員と遜色なしに仕事をこなしているそうです。日本の場合、派遣する学校及び担当先生はインターンシップが終了して学生が帰って来るまで心配でたまらない。その違いは何か。調査目的: 学生が仕事という社会的行為を社会人と一緒にするにあたって、学生の未熟さの問題を「学生の社会人としての育成」、「仕事に対する姿勢の教育」等の各国の違いを調査測定方法: アンケートA4用紙1枚質問紙による自己報告法評定項目数は5点法中間に判定者を置くリカーと法フェイスは無記名質問数は13問検定方法はt検定調査項目: 「仕事につくにあたってのあなたの考え」「仕事と学校の関係」「職業についての考え」の調査標本数: 日本創価大2年次男18人、女32人21から22歳英国カレッジ6学年男1人、女12人17から18歳タイ国サマンサート大ユニバーシティ1〜4学年男12人、女31人18から22歳調査結果: 全般的に、日本の学生はタイ国の学生より英国の学生と似た傾向をもっている。ただ、日本の学生と英国の学生の際立った違いは、仕事をこなす自信が日本はないということです。その違いは日本の学生には夢がないということがいえます。また、成熟化社会のわが国、英国と、数十年前の活気にあふれたわが国のような経済発展の途上にあるタイ国とでは、まったく逆の結果が出ているという結果が出ております。経済の活気がうせるとともに、学生たちの職業社会理解が欠けてきたといえます。日本の学生は他の国の学生に比べて、インターンシップに対する対応の甘さがあります。これは、職業に対する甘さにもつながっています。

著者

古田 克利

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報

巻号頁・発行日

no.15, pp.9-16, 2012-11-20

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本研究は、インターンシップ経験が就職活動生のキャリア適応力に及ぼす影響を、アンケート調査により実証的に検証することを目的としている。具体的には、古田(2010)で提示された「キャリア自信に対するインターンシップ経験とサークル活動の交互作用モデル」について、1)調査時期を、就職後の新入社員の時期から、大学3年生の就職活動初期の時期に早め、2)学生時代の、サークル活動に対する取り組み度合いを測定する質問項目を改善し、再検証することを試みた。就職活動中の大学生・大学院生を対象としたアンケート調査を行い、354票を回収した。回収したアンケート調査票のうち、回答に不備のある22票を除く、332票のデータを分析対象とした。重回帰分析と分散分析を行った結果、学生時代にサークル活動に注力した者(注力群)よりも、注力しなかった者(非注力群)において、インターンシップ経験のキャリア自信に及ぼす影響が有意に大きくなることを確認した。調査時期を、企業へ入社後すぐの時期から就職活動の比較的初期の時期に早め、また、学生時代の活動に対する注力度の測定方法を"学生時代にサークル活動に注力したか"と直接的に問う質問に改めても、古田(2010)と同様の結果が得られた。このことから、本研究の検証モデルである「キャリア自信に対するインターンシップ経験とサークル活動の交互作用モデル」の信頼性は、より高まったと言える。

著者

那須 幸雄

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

日本インターンシップ学会大会収録集

巻号頁・発行日

no.1, pp.25-34, 2001-04-27

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1.米国と日本のインターンシップとは (米国では)・米国では、コーオプ(Co-operative Education)教育と、その普及課程で派生し企業がそのメリットを見出し、独自に運営するインターンシップを分けている。・コーオプ教育は学問と仕事を1つのカリキュラムに融合することを目的とし、大学が企業の協力を得て、運営管理する。専門分野の学習とそれに関連した就業経験を在学中に交互に受けさせる教育プログラムである。従って、教育に主眼がある。就業期間は在学中であり、複数の学期にわたることが多い。・インターンシップは、夏休み、春休みの短期間に実施される(雇用主からの見習の意味が強い)。インターンシップは、一般的には、学生が企業において実習・研修的な就職体験をする制度のことである。・Internship Bibleによると、参加学生は50万人以上、受け入れ企業は10万社以上。・米国企業採用の大学新卒者の72.6%がインターンシップを経験。インターンシップ導入企業では、平均1社当たり32人のインターンシップを受け入れ、そのうち平均13人は正社員として採用されている。インターン経験者は、初任給が良く、内定獲得企業数も多い。(以上の出所: 財団法人コンソーシアム京都のUniversity Consortium No.2 1998.7)(日本では)・わが国では、米国のように名称やプログラムを区別せずに、学生の就業体験を伴う制度を総称して、インターンシップと呼び、「学生が在学中に自らの専攻、将来のキャリアに関連した就業体験を行うこと」として、幅広くとらえている。・米国のコーオプ教育が本格化したのは60年代後半。わが国では、97年に「インターンシップの推進に当たっての基本的考え方」(文部、通産、労働の3省連絡会)を出し、98年がインターンシップ元年と言われて、地域ごとの調査・研究・モデルプロジェクトが3省によって実施されている。 2.幾つかの事例と教育成果について・大学コンソーシアム京都、沖縄県名桜大学のインターンシップ事例・日本文理大学の事例・そこから読み取れること

著者

片田江 康男

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報

巻号頁・発行日

no.5, pp.164-169, 2002-06-08

著者

高橋 広明

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報

巻号頁・発行日

no.5, pp.135-146, 2002-06-08

著者

市川 新

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報

巻号頁・発行日

no.5, pp.147-160, 2002-06-08

著者

小池 慎介

出版者

日本インターンシップ学会

雑誌

年報 (ISSN:18811663)

巻号頁・発行日

no.11, pp.65-71, 2008-06-20